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    “健康増進の基本である「ウォーキング」の習慣化をサポート” 大同生命保険が提供する「KENCO SUPPORT PROGRAMアプリ」 新機能開発に対応

    技術・開発
    2021年10月5日 12:00

     JNSホールディングスの子会社であるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田  昌史、以下 ネオス)は、大同生命保険株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:北原 睦朗 以下 大同生命)が提供する「KENCO  SUPPORT PROGRAM アプリ」の新規機能開発に対応いたしました。

     

     少子高齢化による慢性的な人手不足などを背景に、従業員の健康増進や生産性向上をもたらす健康経営への関心が高まるなか、大同生命では健康経営の実践ノウハウを集約した総合支援ツール「KENCO SUPPORT PROGRAM((ケンコウサポート・プログラム))」を提供しています。

     サービスの一環として2019年より提供を開始した「KENCO SUPPORT PROGRAMアプリ」においては、ネオスがAndroid・iOSアプリおよびシステムを開発しており、自主事業で培ってきたHealthTechサービスの知見により、健康経営やアプリ利用者の健康管理・増進に役立つ様々な機能を搭載しています。

     さらに昨今、新型コロナウイルスの感染拡大による健康志向の高まりを受け、健康増進の基本である“ウォーキング”への積極的な取り組みを当該アプリによりサポートすべく、この度以下新機能の開発に対応いたしました。

     

    <「KENCO SUPPORT PROGRAMアプリ」新機能概要>

    ◆健康チャレンジ:1日8,000歩を達成すると、KENCO SUPPORT PROGRAM内で健康関連商品等の購入に使用可能な「KENCO応援ポイント」を獲得することが出来ます。日々の目標達成を目指すことでウォーキングの習慣化や継続的な取り組みをサポートし、健康増進を促します。                                                                                             

    ◆週間レポート: 1週間の歩数に関する情報を毎週レポーティングする機能です。過去データと比較することもでき、活動の進捗確認にも役立ちます。

     

    ◆カレンダー:日々の活動における8,000歩達成状況がカレンダー形式により一目でわかる機能です。加えて、歩数・消費カロリー・距離・活動時間等の記録も確認することが出来ます。


     

    ■「 KENCO SUPPORT PROGRAM」の全体像  


     

    ■「KENCO SUPPORT PROGRAM」ホームページ

     https://kenco-support.jp/vc/ksp/index.jsp

     

     

     ネオスでは創業当初より培ってきたヘルスケアの知見やサービス企画・開発力を活かし、豊かで健康的な社会への貢献を目指してまいります。

     

     

    <ネオスについて>

    【商 号】ネオス株式会社

    【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館

    【U R L】https://www.neoscorp.jp 

    【代表者】池田 昌史

    【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

      

    <大同生命について>

    【商 号】大同生命保険株式会社

    【本 社】(東京)東京都中央区日本橋2-7-1 (大阪)大阪府大阪市西区江戸堀1-2-1

    【U R L】https://www.daido-life.co.jp/ 

    【代表取締役社長】北原 睦朗

    【事業内容】生命保険業など

     

     <JNSホールディングスについて>

    【商 号】JNSホールディングス株式会社

    【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館

    【上場市場】東京証券取引所 市場第一部 (証券コード:3627)

    【設 立】2004年4月 

    【代表者】池田 昌史

    【U R L】https://www.jns.inc 

    【グループ事業内容】

    ◆DXソリューション事業

    ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援

    ◆X-Techサービス事業

    教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

     

    ※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

    ※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。

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