米粉を中心としたパンの定期便「グルテンフリーの定期便」にて卵...

米粉を中心としたパンの定期便 「グルテンフリーの定期便」にて卵、乳アレルギーにも対応

米粉のパンでお米の需要底上げへ

パンの廃棄をなくすお取り寄せプラットフォームrebake(運営:合同会社クアッガ)は、「グルテンフリーの定期便」のサービス内で対応できるアレルギーを増やしました。

より多くの方に本当に美味しい米粉パンを食べて頂くことで、日本のお米の需要の底上げに貢献します。


定期便がアレルギーに対応


■アレルギー対応の概要

全国のほんとうに美味しい店舗のグルテンフリーのパンや焼き菓子が毎月届く「グルテンフリーの定期便」は、さらに多くの方に安心してご利用いただけるよう、小麦アレルギー以外の、卵、乳のアレルギーをお持ちの方でも利用できるようになりました。

日本人で食物アレルギーを持つ人が家族にいる家庭は人口の2割程度(日本財団2019)で、またその原因食品は卵、乳、小麦で7割を占めていると言われています。

今回の対応により、より多くの家庭で家族全員一緒に、本当に美味しいパンを楽しめる機会が増えるとうれしいです。


今後も、アレルギーやグルテンフリー、ビーガン等、様々な食の多様性をお持ちの方も本当に美味しいパンを楽しめるよう、より多くのアレルギーへの対応を進めていきます。


▽ 対応するアレルギーや体質

小麦/乳/卵/ソバ/グルテン過敏症

※アレルギーの方には、アレルギー物質を持ち込まない製造所で作っているものを提供しています。

※グルテン過敏症ではあるもののそれほど症状がひどくない方向けに「小麦を避けたい方」という選択肢も用意しています。これにより、グルテンは使用していないものの、同一の場所で小麦製品を扱っている製造所の商品も発送することで、より多くのバリエーションを楽しむことができます。



■米粉パンの現状とグルテンフリー定期便の目的

米粉を中心としてつくられるグルテンフリーのパンは、食の多様化により世界各地で需要が高まってきています。

日本各地でもその健康面での効果や美味しさから次第に消費量が高まっており、コロナ禍での家庭内でのお菓子作りの人気の高まりも相まって、昨年に続き米粉の需要量は今年も過去最大になることが見込まれます。


一方、お米の消費量で見ると、日本の主食用米の需要は年々下がっており、来年度の需要量はコロナウイルスの影響もあり下げ幅が過去最大になる見込みです(2020年10月農水省発表より)。


米の消費動向(農水省2020)

米粉の消費動向(農水省2020)


rebakeはパンのロスを減らすことで生産、消費、社会全体を幸せにする仕組みを構築しています。

グルテンフリーの定期便では食のバリアが少なく、日本人の国民食ともいえる“お米”で出来た本当に美味しいパンをお届けすることで、日本の主要な農作物であるお米の需要を喚起し地産地消を進め、持続可能な社会への実現へと取り組んでいきます。



【サービス詳細】

月1回、日本全国の選りすぐりのグルテンフリーのパン屋さんのパンを配送。

〇パンの内容:本当に美味しいグルテンフリーのパン屋さん、焼き菓子屋さんのパン1セット。

〇価格   :1セット2,980円+送料870円~

〇購入方法 :下記のページから、クレジットカード決済により受け付けています。

https://rebake.me/subscriptions/gluten_free



■パンのフードロス削減通販プラットフォームrebakeについて

https://rebake.me/

遠方のこだわりのパンの通販購入や、廃棄になりそうなパンの購入により廃棄をなくすことに貢献できる、パンのフードシェアリング・通信販売プラットフォームです。

取り扱うパンも様々で、ヴィーガンやベジタリアンの方向け、アレルギーの方向け、自家製酵母のこだわりのパンなど様々あり、多くの中から自分の好みのパンを選択可能です。

収益の一部は食品ロスや環境の問題に取り組む団体に寄付します(参考: https://rebake.me/blogs/news/12 )。

rebakeは、ロスになりそうなパンを販売することで国連の持続可能な開発目標(SDGs)12.3の“2030年までに食品廃棄物を半減させる”という目標の達成に取り組み、また、目標の13~15に明記されている陸や海の保全に関して、当該の問題に取り組む団体の支援やrebake上で様々な活動を行い取り組んでいきたいと考えています。



■合同会社クアッガ 会社概要

・所在地 : 東京都文京区本駒込3-1-8-202

・代表  : 斉藤 優也、鶴見 和俊

・事業内容: パン廃棄の削減サービス「rebake(リベイク)」事業、

       パンメディア事業、システム開発事業

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