住宅設備は最新化進むが、家事の負担軽減や分担の実感伴わず、 時短欲求強まる　 ―「家事スタイルに関する調査2019」結果の報告―

株式会社日本能率協会総合研究所(代表取締役社長：譲原 正昭、本社：東京都港区)は、20～70代の主婦(既婚女性)を対象に、『家事スタイルに関する調査2019』を実施いたしました。本調査は、主婦の家事全般に関するニーズをモノ・行動と価値観から検証するため、＜1＞調理行動全般、＜2＞キッチンの設備と後片づけ、＜3＞掃除・洗濯の実態、＜4＞家事全般の実態と意識について、網羅的に調査を企画・実施いたしました。その結果、下記のような実態が明らかになりました。

( https://www.jmar.biz/report/life/19_housework.html )

図表1　自分で行っている家事

［Summary］

◆主婦の行う家事は減少傾向、それでも25項目もの家事を8割以上がこなしている。

8割以上の主婦が自分で行っていると答えた家事は25項目。06年よりも7項目減少した。項目数の最多は40代の27項目、最少は20代の21項目だが、30代～70代で大きな差はない。

◆家事の分担、9割は“自分が多い”と実感、“家族が半分以上”はやっと約1割。

「ほとんど自分」61％、「まあ自分が多い」29％と、9割は“自分が多い”。06年→19年で、「ほとんど自分」は10ポイント弱減少し、「まあ自分が多い」は6ポイント増加。

◆時短調理の現実、朝食準備は10～15分未満が4割台、夕食は45分未満が4割に。

20代は朝食で5分未満が06年2割→19年4割超と急増、30代・40代・50代は夕食45分未満が4割以上、特に50代では06年→19年で20ポイント以上増加。

◆「システムキッチン」は8割弱まで普及。キッチンはじめ住宅設備の最新化進む。

06年6割→19年8割弱まで普及。40代は84％と最も高く、30代は23ポイント増と最も増加したが、20代では減少傾向。「食器洗い機」は、06年25％→13年39％に拡大したが、伸び悩む。

◆「家事に割く時間を減らしたい」と、5割以上の主婦が家事の時短を望む。

時短意識は10年→19年で10ポイント以上増加。20代は6割弱と最も高く、10年→19年で20ポイント近く増加、次いで40代は10年→19年で17ポイント増加し5割半に。

【調査概要】

・調査対象　：首都圏・中部圏・近畿圏に居住する20～70代主婦(既婚女性)

・調査方法　：日本能率協会総合研究所「モニターリサーチ・システム」利用による郵送調査

・有効回収数：1,093人(発送数1,550人・有効回収率70.5％)

・調査実施日：2018年11月30日(金)～12月10日(月)

※時系列比較は、過去の調査対象と揃え、20～60代(有効回収数978人)で行いました。

※母集団人口の性・年代別構成比に基づきウエイトバック集計を、時系列調査の過去データも含め行いました。

［Point!］

◆8割以上の主婦が自分で行っていると答えた家事は25項目。どの家庭でも必ず誰かが行っているような、食事の用意、洗濯、各場所の掃除、買い物…など多岐にわたる仕事が並んだ。

◆項目数は06年→19年で7項目減少し、「棚の掃除」「布団干し」「雑巾がけ」「ゴミ出し」「アイロン」をしない主婦が増加。

◆項目数が最も多いのは40代で27項目、最も少ないのは20代で21項目だが、30代～70代で大きな差はない。

図表1　自分で行っている家事：8割以上の項目

https://www.atpress.ne.jp/releases/185697/img_185697_1.png

［Point!］

◆家事の分担は、「ほとんど自分」61％、「まあ自分が多い」29％。9割は“自分が多い”と実感、“家族が半分以上”は約1割。

◆06年→19年で、「ほとんど自分」は10ポイント弱減少し、多少の分担がある「まあ自分が多い」は6ポイント増加した。

◆「ほとんど自分」は20代～50代の6割台に対し、60代は5割・70代は4割と少なく、高齢ほど家事の分担が進んでいる。

◆06年→19年で最も家事負担が軽減したのは、60代だった。

図表2　家事の家族との分担

https://www.atpress.ne.jp/releases/185697/img_185697_2.png

［Point!］

◆時短調理の現実、06年→19年で朝食は10分～15分未満が2割台から4割台に、夕食は45分未満が3割弱から4割に。

◆20代は、朝食では5分未満が06年2割→19年4割超と急増、夕食では45分未満4割弱と1時間以上5割超が両極化。

◆30代・40代・50代は、夕食45分未満が4割以上、特に50代では06年→19年で20ポイント以上増加。

◆60代は朝食で時短化が進行、70代は朝夕時間をかけて調理。

図表3　朝食・夕食の準備時間

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［Point!］

◆「システムキッチン」は、06年6割→19年8割弱まで普及し、キッチン設備の最新化進む。

◆40代は84％と最も普及、06年→19年で30代は23ポイント増と最も増加したが、20代では減少傾向。

◆家事を軽減する「食器洗い機」の保有率は、06年25％→13年39％に拡大したが、以降伸び悩み。30代～60代は4割程度に普及したが、20代には高嶺の花か、1割まで激減。

図表4　キッチン設備の保有：システムキッチン・食器洗い機

https://www.atpress.ne.jp/releases/185697/img_185697_4.png

［Point!］

◆「今後は家事に割く時間を減らしていきたい」に「とてもあてはまる」13％「まああてはまる」39％と、5割以上の主婦が家事の時短を望む。10年→19年で10ポイント以上増加。

◆20代は時短意識が6割弱と最も高く、10年→19年で20ポイント近く増加した。次いで40代は10年→19年で17ポイント増加して5割半に。

◆20代・50代・60代では16年→19年で増加が目立つ。

図表5　家事の時短意識

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「家事スタイルに関する調査2019」は、20～70代の主婦を対象に、主婦の家事全般に関するニーズをモノ・行動と価値観から検証するため、＜1＞調理行動全般、＜2＞キッチンの設備と後片づけ、＜3＞掃除・洗濯の実態、＜4＞家事全般の実態と意識について、網羅的に調査を企画・実施いたしました。

＜1＞《調理行動編》：普段の調理行動と調理方法、購買行動、食品の保存

食事づくり、食品の購入・保存・調理に、何を使い・何に困っているのか

ふだんの調理行動の実態とニーズ、調理意識、購買行動、食品の保存場所

ご飯の炊き方、調理家電・電子レンジ・オーブンの使い方、揚げ物・焼き物・蒸す調理

＜2＞《キッチン編》：キッチン設備と器具・道具、後片づけと掃除

キッチンには、何があり・何を行っているのか

キッチンの設備・機能、調理家電・調理器具の所有・使用・収納、

調理後の後片付け・掃除・大掃除の実態と不満、気になる汚れ、キッチンに対する意識

＜3＞《掃除・洗濯編》：家の中の設備・掃除と洗濯

リビング・寝室の実態、気になる汚れ、掃除行動と使う用品

バス・洗面所・トイレの設備・機能の実態、気になる汚れ、掃除行動と使う用品

洗濯に使う用品の実態とニーズ、掃除に対する意識

＜4＞《家事スタイル編》：簡便化・外部化ニーズ＆家事全般のまとめ

“家庭内のシゴト”意識＆「調理行動」「キッチン」「掃除・洗濯」の総括・まとめ

これまで、2006年・2010年・2013年・2016年に「家事スタイルに関する調査」を実施しており、本調査はその継続調査です。( https://www.jmar.biz/report/life/19_housework.html )

本調査は、主婦の“家の仕事”についての総合的な調査で、“イエナカ”マーケティングに必要不可欠な基礎調査データです。今回はその中から、「自分で行っている家事」「家事の家族との分担」「朝食・夕食の準備時間」「システムキッチン・食器洗い機」「家事の時短意識」に焦点を当てて調査結果を報告しております。

【調査購入のご案内】

本調査は、弊社自主企画による調査に複数企業がご参加いただく方式で実施し、以下のアウトプット一式を提供いたします。

＜1＞調査のアウトプット：《調理行動編》《キッチン編》《掃除・洗濯編》《家事スタイル編》各編毎に

(1)調査報告書：A4判・35～52ページ・2019年2～3月発行

(2)集計結果数表：A4判・382～824ページ・2019年2月発行

(3)集計データ(CD-ROM)：クロス集計、ローデータ、他

＜2＞購入費用：定価　各編330,000円(税別)・MDBメンバー価格　各編290,000円(税別)

※セット価格あり

【《単身世帯編》のご案内】

一人暮らし世帯の男女が行っている家事の実態は？主婦対象の本調査の主要な調査項目について

全世帯の3分の1以上を占める、単身世帯男女に調査を実施しております。

＜1＞ 調査概要：20～70代の単身世帯(一人暮らし)の男女600人を対象に、2019年6月7日(金)～17日(月)、郵送調査を実施

＜2＞ 調査のアウトプット一式：調査報告書・集計結果数表・集計データ(CD-ROM)

＜3＞ 購入費用：定価450,000円(税別)・MDBメンバー価格43万円(税別)

※本調査の成果物の著作権は(株)日本能率協会総合研究所が保有します。

※弊社は、本調査にご参加・購入いただいた企業(法人・個人)以外には、成果物を提供いたしません。ただし、本調査を告知するための限定的な利用、及び発刊から一定期間経過後はこの限りではありません。

※本調査の成果物のご利用はご参加・購入いただいた企業(法人・個人)の内部でのご利用のみに限らせていただきます。

【本件についてのお問い合わせ先】

株式会社 日本能率協会総合研究所　経営・マーケティング研究部

〒105-0011 東京都港区芝公園3-1-22

担当　： 土井

TEL　 ： 03-3578-7607

FAX　 ： 03-3578-7614

E-mail： info_mlmc@jmar.co.jp

※本件引用の際は、お手数ですが、上記あてに掲載紙をご送付ください。