ブレインパッド、総務省より「社会人のためのデータサイエンス演...

ブレインパッド、総務省より「社会人のためのデータサイエンス演習」の企画を受託

2万人超が受講した無料オンライン講座の第2弾、本日より受講受付開始

 株式会社ブレインパッド(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐藤 清之輔、以下ブレインパッド)が、このたび総務省統計局より企画業務を受託した、データサイエンス・オンライン講座「社会人のためのデータサイエンス演習(2016年4月19日開講予定)」が、本日より受講者の募集を開始いたしましたので、お知らせいたします。

「社会人のためのデータサイエンス演習」
「社会人のためのデータサイエンス演習」

■データサイエンス・オンライン講座「社会人のためのデータサイエンス演習」申込サイト
 http://gacco.org/stat-japan2

 総務省統計局が開講する「データサイエンス・オンライン講座」は、将来の経済成長を担う“データサイエンス”力の高い人材を育成するための無料オンライン講座です。既に、第1弾(入門編)として、2015年3月に「社会人のためのデータサイエンス入門(*1)」が開講されており、これまでに2万人を超える方々が受講しています。
 このたびブレインパッドが企画業務を受託した「社会人のためのデータサイエンス演習」は、入門編に続く第2弾(実践編)の講座として、ビジネスの現場で活用できる実践的なデータ分析の手法を身につけていただく内容となっています。

■「社会人のためのデータサイエンス演習」の特徴
1.実ビジネスに即した講座内容
 “データ分析がビジネス上の課題解決にどう役立つか”を熟知するブレインパッドが、創業来11年間にわたるデータ分析事業の知見をもとに企画を行っており、ビジネスでデータサイエンスを活用する際のポイントを効率的に学習できる講座です。
 実際のビジネスの現場でよく起こるケースを題材として講座を組み立てているため、受講者が自分事として関心を持てる内容となっています。

2.データサイエンティストの育成に関する豊富なノウハウを活用
 当社は、2013年より、データサイエンティストに必要な実践的スキルを学べる「ブレインパッド教育講座」を提供しており、受講者の9割以上から高い評価(満足またはやや満足)をいただいております。今回の企画業務では、このノウハウに、オンラインでの学習の特徴を加味して企画を行いました。

3.手を動かして学べる実践的な講義と、プロフェッショナルな講師陣
 オンラインで受動的に講義を聞くだけではなく、受講者が主体的に考える課題も講座に含まれており、実際に手を動かしながら学ぶことで、分析手法の説明にとどまらず、ビジネスへの応用力を養うことができる実践的な内容となっております。
また、講師陣は、各週、各回の内容にあわせてアカデミア領域と実務領域のそれぞれから一流の方々にご協力をいただいており、当社のデータサイエンティストも講師を務めます。

 今後もブレインパッドは、クライアント企業に対する高品質なビッグデータ分析・活用サービスのご提供と、ビジネスにおけるビッグデータ活用の発展のための人材育成にコミットしてまいります。

■講座概要
・申込開始日 2016年1月19日(火) http://gacco.org/stat-japan2
・開講日 2016年4月19日(火)
・受講料 無料

(*1)「社会人のためのデータサイエンス入門」の内容は、こちらをご参照ください。
   https://lms.gacco.org/courses/course-v1:gacco+ga031+2015_11/about


■ご参考情報
●ブレインパッド教育講座について http://school.brainpad.co.jp/
 ブレインパッドが、これまで幅広い業種にわたるクライアント企業に提供してきた分析サービスのノウハウと、社内向けに実践してきた人材育成プログラムを体系化した教育講座です。個人向けと、企業・団体向けの2種類のプログラムがあり、データサイエンティストを目指す方が自立して学びつつ、分析・データ活用を行うためのコアスキルの形成を支援する内容となっています。

●株式会社ブレインパッドについて http://www.brainpad.co.jp/
(東京証券取引所 市場第一部:証券コード 3655)
本社所在地:東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立:2004年3月
代表者:代表取締役社長 佐藤 清之輔
資本金:331百万円(2015年9月30日現在)
従業員数:166名(連結、2015年9月30日現在)
事業内容:アナリティクス事業/ソリューション事業/マーケティングプラットフォーム事業

*本ニュースリリースに掲載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
*本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。

以上

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プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。

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