通販利用者構造調査 2014　 ～女性20代～50代中心に、「カタログ通販」から「ネット通販」にシフト～

【主な調査結果】
通販チャネルの主流は「ネット通販」、特に女性30代～50代で増加が目立ち、「カタログ通販」から「ネット通販」にシフトした。男女とも70代は「新聞・雑誌通販」「テレビ通販」での購入も少なくない。「生協」ユーザーは女性40代～70代、「ネットスーパー」は女性30代～50代に多い。


【調査結果】
■結果1：「ネット通販」の利用者は大幅増加
通販チャネルの利用頻度について、比較できる20～60代計で2014年と2010年を比較した。2014年に通販を利用して年1回以上購入した人は「ネット通販」では70％、2010年から13ポイント増加した。以下「カタログ通販」が約半数、「新聞・雑誌通販」「生協」が2割前後、「テレビ通販」が1割台だが、それほど大きな増減はなかった。「ネットスーパー」は5.5％とまだ少数ながら2010年の3.6％から微増傾向である。
図表1　通信販売・宅配サービスのチャネル別年1回以上購入率
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■結果2：女性30代～50代は「カタログ通販」から「ネット通販」にシフト
成長著しい「ネット通販」と旧来からの通販の代表格「カタログ通販」の利用頻度を比較した。20～70代の対象者全体で見ると、年1回以上購入した人は「ネット通販」では65％、「カタログ通販」では52％と、全体では「ネット通販」利用者のほうが10ポイント以上多い。性年代別にみると、「ネット通販」は男性20代・40代、女性20代～50代では7割を超える。「カタログ通販」は女性40代～70代で約7割、特に女性70代・60代では「ネット通販」を大きく上回る。2010年と比較すると、「ネット通販」は女性40代で28ポイントと最も増加、女性30代～50代では「カタログ通販」が7割前後と主流だったのが上位は「ネット通販」に入れ替わった。
図表2　ネット通販VSカタログ通販　年1回以上購入率
http://www.atpress.ne.jp/releases/51817/img_51817_2.png

■結果3：「ネット通販」では多様な商品を購入、「カタログ通販」では衣料品やサプリメント
購入商品を見ると「ネット通販」では「趣味・娯楽用品」が42％、「衣料品」が36％、次いで「家電・AV」「パソコン・周辺機器」「アクセサリー」「その他の食品」が2割台と多岐にわたるのに対し、「カタログ通販」は「衣料品」が52％、「サプリメント」「基礎化粧品」が2割台と限られる。
図表3　ネット通販VSカタログ通販　購入商品
http://www.atpress.ne.jp/releases/51817/img_51817_3.png

■結果4：「生協」ユーザーは女性40代～70代、「ネットスーパー」は女性30代～50代
日常の食品中心の宅配サービス業態について、老舗の「生協」と注目を集める「ネットスーパー」の利用頻度を比較した。年1回以上購入した人は「生協」では20％、「ネットスーパー」では5％だった。性年代別にみると、「生協」は女性50代で35％と最も多く、女性40代～70代で3割前後が利用している。「ネットスーパー」は、女性30代～50代で約1割と比較的多い。2010年と比較すると、「生協」は男女とも30代での利用が5ポイント以上減少し、全体として利用者が高齢化した。「ネットスーパー」は女性50代で5ポイント以上増加したのが目立つ。
図表4　生協VSネットスーパー　年1回以上購入率
http://www.atpress.ne.jp/releases/51817/img_51817_4.png

■結果5：男女とも70代は4割が「新聞・雑誌」通販を利用
通信販売の広告出稿が目立つ「新聞・雑誌通販」と「テレビ通販」の利用頻度を比較をした。年1回以上購入した人は「新聞・雑誌通販」では24％、「テレビ通販」では16％と、利用者はそれほど多くはない。性年代別にみると、「新聞・雑誌通販」「テレビ通販」とも、男女で年齢が高い人ほど利用が多いという結果だった。特に男女とも70代の約4割は「新聞・雑誌通販」、約3割は「テレビ通販」で年1回以上購入している。また、2010年と比較して増減があまりないのも特徴である。
図表5　新聞・雑誌通販VSテレビ通販　年1回以上購入率
http://www.atpress.ne.jp/releases/51817/img_51817_5.png


【調査設計】
＜調査目的＞
通信販売・宅配サービスの利用者の構造を総合的に捉えるため、(1)通信販売・宅配サービスの全体像、(2)カタログ通販の利用実態、(3)新聞・雑誌通販の利用実態、(4)テレビ通販の利用実態、(5)ネットの利用実態、(6)生協・ネットスーパーの利用実態について、調査を企画・実施いたしました。

＜調査手法＞
当社「モニターリサーチ・システム」を利用したFAX調査

＜調査対象者＞
全国の20～79歳の男女

＜サンプル数＞
有効回収数2,553サンプル(発送数3,600サンプル、有効回収率70.9％)

＜調査期間＞
2014年6月19日(木)～24日(火)


【調査アウトプット＆価格】
本リリースに記載していないアウトプットにつきましては、有償にてご提供いたしております。下記お問い合わせ先まで、お気軽にご連絡ください。
(1)～(5)セット価格：120万円(税別)
(1)〔R1:総合調査〕　調査報告書・データ集＆集計データ・ローデータ：35万円(税別)
　 ※〔R1:総合調査〕回答者のうち、通販等で各商品カテゴリーの購入者を対象として、二次調査〔R2:健康食品〕〔R2:健康食品〕〔R3:化粧品〕〔R4:飲料〕〔R5:食品〕を実施しました。
(2)〔R2:健康食品〕　調査報告書・データ集＆集計データ・ローデータ：25万円(税別)
(3)〔R3:化粧品〕　　調査報告書・データ集＆集計データ・ローデータ：25万円(税別)
(4)〔R4:飲料〕　　　調査報告書・データ集＆集計データ・ローデータ：25万円(税別)
(5)〔R5:食品〕　　　調査報告書・データ集＆集計データ・ローデータ：25万円(税別)


【株式会社日本能率協会総合研究所について】
株式会社日本能率協会総合研究所は、お客様の課題解決を使命とする日本能率協会グループの調査・研究機関として、専門性に裏打ちされた確かなリサーチを提供しています。
紙媒体(郵送・FAX)で調査可能な一般生活者アンケートモニターを約88,000人(約26,000世帯)保有しております。世帯でモニター登録をしているため、「小学生と母親」、「成人した子供と要介護の母親」など、様々な組み合わせの親子調査が実現します。また高齢者を対象とした調査も可能です。20年近くモニター管理・運用をしており、民間企業や大学、公共機関のお客様に長年ご利用いただいております。
URL： http://www.jmar.biz/


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