就活生、入社予定企業の決め手は？「年収」や「企業規模」よりも「自らの成長期待」がTOP

株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）のよりよい就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：増本 全）は、就職みらい研究所 学生調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施いたしました。

本リリースでは、2018年12月1日時点で民間企業への就職が確定している大学生に対し、「就職先を確定する際に決め手になった項目」について尋ねた結果を分析し、まとめました。

 ▼詳細はこちらをご覧ください

 https://www.recruitcareer.co.jp/news/pressrelease/2019/190131-01/

●解説

＜変わる企業選びの軸　「就職＝就社」に変化の兆しが＞

2019年卒学生に対して「就職先を確定する際に決め手となった項目」を尋ねたところ「自らの成長が期待できる」が47.1%と、約半数が回答する結果となりました。労働市場では「グローバル化やテクノロジーの進化による競争激化」によって、企業寿命が短くなる一方で、「人生100年時代」「職業寿命の伸長」という現象が生じ、「定年まで一社に勤め上げる」「新卒で入社した企業は一生安泰」という志向にも変化が見え始めています。学生のコメントからは、安定志向がうかがえるなか、「将来が見通しづらい社会では自らの成長こそが安定に繋がる」という声が多く挙げられました。こうした背景から、「入社の決め手」として、将来のキャリアにつながる「成長」を挙げる学生が多いと考えられます。加えて、男女別や業種別に見ると、学生の選択肢は「一律ではなく多様」であることが見受けられました。特に女性においては、将来のライフイベントがキャリアへ与える影響が大きいため、長く働き続けるうえでも、入社の決め手となった項目が男性よりも多い事が見て取れます。

Q. 就職先を確定する際に、決め手になった項目をすべて教えてください。（複数選択）　n=978

●男女別にみる決め手の違い

＜女性は男性と比べて、「決め手」となった項目が多い＞

「就職先を確定する際に決め手になった項目」について男女別にみると、女性は「希望する地域で働ける」が46.4％で最も高く、次いで「自らの成長が期待できる（44.8％）」 「福利厚生（住宅手当等）や手当が充実している（43.6％）」の順であった。

男性は「自らの成長が期待できる」が49.0％で最も高く、次いで「福利厚生（住宅手当等）や手当が充実している（32.8％）」「希望する地域で働ける（28.9％）」の順であった。

女性コメント（一部抜粋）

・慣れない土地や全国転勤をあまりしたくなかったので、勤務地が選べることが決め手になった（希望する地域）

・自分が好きな場所で働けることは幸せだと思うし、生活も安定すると思うから（希望する地域）

・その会社でしか通用しない人間になりたく無く、自身の市場価値を高めたいと考えていたため。（成長期待）

・女性としての人生を考えた時に、福利厚生が充実している企業の方が長く働くことが出来そうだった（福利厚生・手当）

・自分に合った雰囲気・人を持つ会社を選ぶことで長く働いていけそうだと思ったから（会社で働く人）

男性コメント（一部抜粋）

・セカンドキャリアを考えれば、会社の良し悪しではなく自分の成長が最も大事だと考えたから（成長期待）

・やりたいことがあったし、なりたい自分像もあったので、自分が成長できる環境に身を置きたかったから（成長期待）

・仕事を通じて得られるものがある仕事をしなければ、社会人として生き残れないと考えたから（成長期待）

・福利厚生に多く投資できる企業は、社員を大切にしてくれているように感じ取れるから（福利厚生・手当）

・転勤や出向が多いと働きづらいので希望制の会社を重視した（希望する地域）

●参考）業種別の特徴

入社予定の業種別に「決め手」となった項目を比較

「就職先を確定する際に決め手になった項目」の特徴を見るため、「確定就職先の業種」を以下の6種に分類しそれぞれ比べた。

※業種区分は、P4を参照のこと

※選択肢の項目はグラフに合わせて短縮している

※各項目で４％以下の「副業ができる」「会社・団体の規模が小さい」は除外した

※就職先の業種を抜粋したため、6業種のnの合計は全体のnよりも少なくなっている

●調査概要

調査目的：大学生・大学院生における就職活動の実態を把握する

調査方法：インターネット調査

集計方法：大学生については、性別、専攻、所属大学の設置主体をもとに、実際の母集団の構成比に近づけるよう、文部科学省「学校基本調査」の数値を参照し、ウェイトバック集計を行っている

　　　　　※各グラフ・表に示されているn数は、ウェイトバック補正後の数値となる

【2019年卒：2018年12月1日時点】

調査対象：2019年卒業予定の大学生および大学院生に対して、『リクナビ2019』（※）にて       

2017年11月24日～12月8日、2018年1月16日～3月31日、5月18日～6月14日に調査モニターを募集し、モニターに登録した学生5,185人

　　　　　（内訳：大学生4,052人/大学院生1,133人）

調査期間：2018年12月3日～12月10日

集計対象：大学生 1,243人/大学院生 550人のうち、本分析では、民間企業への就職が確定している大学生978人が対象

※リクナビ：株式会社リクルートキャリアが運営している、就職活動を支援するサイト　https://job.rikunabi.com/2019/

 ▼詳細はこちらをご覧ください

 https://www.recruitcareer.co.jp/news/pressrelease/2019/190131-01/

 ▼リクルートキャリアコーポレートサイト

 http://www.recruitcareer.co.jp/