2年連続文教市場向けMDM売上高シェアNo.1 「Optimal Biz」、Apple提供の教育ICT向けサービス Apple School Managerに対応　 クラスルームアプリケーションやShared iPadなど、 iOS 9.3の教育向け新機能利用をサポート

■教育現場でのApple School Manager導入によるメリット
iOS 9.3より提供されたApple School Managerを活用することで、生徒および教職員の名簿作成をManaged Apple IDとして一括で作成可能になるとともに、一度設定を行っておくことによってDevice Enrollment ProgramのMDMサーバー登録、Volume Purchase Programによるアプリやデジタル教科書などの教材購入がApple School Manager上で完結するようになります。

これにより、生徒や教職員の名簿にあわせて個別にApple IDの発行手続きを行うことや、Device Enrollment Programによるデバイスの設定およびVolume Purchase Programによるアプリおよび教材の購入時に、別途用意されたそれぞれのDevice Enrollment Program、Volume Purchase Programの管理サイトへログインし、手続きを進めるといったような、教育現場においてiOSデバイスを活用しようとした場合にシステム管理者にとって悩みの種となっていた事柄が解決します。また、デジタル教科書は、文部科学省の有識者会議で2020年度に導入する案が提示されており、学校内端末への一括配信手段としても、Apple School ManagerおよびMDMの活用が見込まれます。


■Optimal Bizにおける教育向け機能対応のメリット
このたびのApple School Managerの公開に伴い、Optimal Bizが教育向け機能に対応することによって、iOSデバイスの配備や購入したアプリの配布、クラスルームアプリケーションやShared iPadによる授業支援などが利用できるようになり、教育機関におけるiOSデバイス配備および運用時におけるさまざまな手続きを効率化できます。

クラスルームアプリケーションが必要としている生徒と教職員の名簿および授業の構成情報はApple School Managerで作成できます。数ステップで完了するOptimal Bizとの連携設定をあらかじめ行っていただくだけで、Apple School Manager上で作成された生徒と教職員の名簿および授業の構成情報をOptimal Bizが自動的に取得し、クラスルームアプリケーションやShared iPadの利用に必要な教育構成プロファイルの自動生成が行えます。これにより、教育構成プロファイルの端末適用、端末のShared iPad化、クラスルームアプリケーションによる授業支援をスムーズに実施できます。

また、Apple School Manager上で購入されたアプリの配布設定をあらかじめOptimal Bizに設定しておくことにより、Apple School Managerに登録されたiOSデバイスには、前述の購入されたアプリのインストールが端末のアクティベート後に自動で行われます。


■Apple School Managerとは
Apple School Managerとは、システム管理者が学校にiPadとMacを導入するために必要なものがすべてそろった、Appleが提供するシンプルなウェブベースのポータルサイトです。すべての生徒とスタッフのManaged Apple IDを自動的に作成でき、デバイスの登録設定も構成できます。アプリケーション、本、教材の購入と配信も簡単に行え、Apple School Managerに対応しているMDMを利用することにより、本機能を最大限活用できます。


■クラスルームアプリケーションとは
クラスルームアプリケーションとは、教師が生徒の学びを導いたり、作業を共有したり、生徒たちのデバイスを管理するのに役立つ、新しいiPadアプリケーションです。教師は教室にあるすべてのiPad上で、特定のアプリケーションやウェブサイト、テキストブックのページを開くことができます。さらに、生徒が使用しているパスワードのリセットや生徒たちが使っているアプリケーションの確認、授業時間に合わせた特定のShared iPadの割り当ても行えます。


■Shared iPadとは
Shared iPadとは、複数の生徒でデバイスを共有しても、学びは一人ひとりにパーソナルな体験を提供したいと考える学校のために用意された新機能です。生徒たちは自分が使用するデバイスがわかり、パスワードまたは覚えやすい4桁のPIN(暗証番号)を使って、自分の学習環境にアクセスできます。データはデバイス上にローカルで保存されるので、生徒たちがログインすると、自分の宿題やアプリケーション、課題が、前回授業を終えた時とまったく同じ状態で表示されます。これにより、教師やシステム管理者が、授業と授業の間にデータのバックアップや消去のために時間を費やす必要がないため、業務の効率化が図れます。


■Managed Apple IDとは
Managed Apple IDとは、教育向けに設計された新しいApple IDです。Managed Apple IDを使うと、生徒はiCloudやiTunes U、Shared iPadにアクセスできるようになります。また、学校側は、必要に応じた機能制御が行えます。Apple School Managerを活用すれば、あなたの学校の名簿を書き出したCSVファイルから必要なデータを読み込んで、すべての生徒とスタッフのManaged Apple IDを自動的に作成できます。

Apple提供、iOS 9.3教育向け機能の詳細は以下をご確認ください。
http://www.apple.com/jp/education/it/


■Optimal BizでのApple School ManagerなどのiOS 9.3教育向け機能のご利用について
ご利用を希望のパートナー企業様に対して、Apple School Managerとの連携機能をお試しいただける環境を提供いたします。なお、Apple School Manager、Device Enrollment ProgramおよびVolume Purchase Programへの登録が別途必要となります。

・教育現場における従来の運用プロセス
https://www.atpress.ne.jp/releases/103231/img_103231_1.png
・Apple School Managerの導入による運用プロセス
https://www.atpress.ne.jp/releases/103231/img_103231_2.png


■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをウェブブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PCマネジメントサービスです。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面なども強みとしています。また、関西大学初等部様や旭川明成高等学校様をはじめ、全国の教育現場におけるiOSデバイス管理において最も多くご利用いただいているサービスです※1。


※1 出典：ミック経済研究所「コラボレーション／コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望 2015年度版」2015年11月発行。MDM市場(パッケージライセンス・SaaS・ASPを合算したMDM全体の市場)。図表4-1-36 学校向けMDM売上高推移より。
※2 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号　　　： 株式会社オプティム
上場市場　： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL　　　 ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店　： 佐賀県佐賀市与賀町4番18号
東京本社　： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者　　： 菅谷 俊二
主要株主　： 菅谷 俊二
　　　　　　 東日本電信電話株式会社
　　　　　　 富士ゼロックス株式会社
設立　　　： 2000年6月
資本金　　： 411,356千円

主要取引先： 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など （順不同）

事業内容　：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)


【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。