GfK Optics Japan、眼鏡市場調査を開始 メガネフレーム市場概況を発表

【メガネフレーム市場拡大推計データの概要】

　協力眼鏡小売店よりアイテム単位で販売実績データを収集および統計処理し、月別・チャネル別に市場拡大推計データを作成。メガネフレームについては、メーカー、ブランド、素材(メタル、セル等)、タイプ(フルリム、リムレス等)、カテゴリ(男性用、女性用等)の各フィーチャー情報をデータに付加することで、細かな分析が可能である。
　また、メガネレンズ市場拡大推計データを2009年にリリースする予定である。


【調査対象チャネル】

　図1に示すメガネフレーム販売チャネルのうち、当社データは『眼鏡専門店・チェーン店(本文中「眼鏡チェーン店」と表記)』、『眼鏡専門店・3プライス店(同「3プライス店」)』の2チャネルをカバーし、チャネル別にデータを見ることが可能である。
　この2チャネルは、金額ベースで全チャネルの約70％を占めている。

注1：チェーン店とは、5店舗以上で展開しているお店を指す。
図1：眼鏡小売販売店チャネル別販売金額構成比(付帯情報「画像1」をご参照ください)


【市場概況概要】

・当社調査対象チャネルのメガネフレーム月平均販売枚数は約110万枚。
・当社調査対象チャネルのうち、販売枚数構成比は眼鏡チェーン店が70％、3プライス店が30％となった。
・平均販売価格構成比は「5,000円未満」が最多で25％、次いで「5,000円以上7,500円未満」の20.2％
・メガネフレームおよびメガネレンズ合計の2008年市場規模は対前年比4.8％減の4,377億円と推測。
　(本レポートの金額は全て税込表示、以下同)


【月次平均販売枚数は約110万枚】

　2008年1月から10月において、月別販売枚数は約97万枚(10月)から最も多い月の約129万枚(3月)の間を推移しており、月平均にすると約110万枚の販売となる。
　1～10月合計データのチャネル別構成比を見ると、当社調査対象チャネルのうち、「眼鏡チェーン店」が約70％、「3プライス店」が30％であった。
かつては、3月と、ボーナス時期の6・7・12月に販売ピークを迎えるカテゴリーであった。しかし、本データ上からは6・7月に突出した山は見られず、消費者の購入時期が分散してきていることを伺わせる。3月の販売枚数は、1～10月中最も多いが、チャネル別で見ると「眼鏡チェーン店」(846千枚)は1月(852千枚)の販売枚数に及んでおらず、3月の伸びは「3プライス店」(447千枚)からもたらされていることが分かる。3プライス店の顧客は若年層が多く、新学期、新入学、就職等、新生活を控えたこの時期に、購買者数が増えるものと思われる。

図2：メガネフレーム月別販売枚数推移 (2008年1月～2008年10月)　(付帯情報「画像2」をご参照ください)


【最多価格帯は「5,000円未満」】

　当社では、セット販売のみを行うチャネルからも、フレームとレンズを別個にデータ収集している。
　2008年1～10月合計データにおける、最も売れ筋のフレーム販売価格帯は、「5,000円未満」(25％)、次いで「5,000円以上7500円未満」(20.2％)となった。
　3プライス店でのフレーム＋レンズセット価格は、主に5,000円台、7,000円台、9,000円台、1万円前半台に設定されている。そのフレーム単体価格は「5,000円未満」、「5,000円以上7,500円未満」に多くが集中し、両価格帯のシェアを伸張させる要因となった。

図3：販売価格帯別構成比 (2008年1月～2008年10月累計)　(付帯情報「画像3」をご参照ください)


【2008年フレームおよびレンズ市場規模推測は4,377億円】

　当社では、メガネフレームおよびレンズ合計の2008年総市場規模を、対前年比4.8％減の4,377億円と推測した。同市場規模はこれまで、買い替えサイクルの長期化、低価格セット販売チャネルの出現・伸張と、それに伴う単価の下落により、右肩下がりの傾向を続けている。2008年も例外ではなく、特にフレームの市場縮小によって(対前年比9.8％減の1,873億円)、この傾向が続くと推測される。


【ジーエフケー・オプティックス・ジャパンについて】

　ジーエフケー・オプティックス・ジャパン株式会社は、家電製品などの耐久消費財実売データ、その他総合マーケティングサービスを提供する世界第4位の調査会社、GfKグループの関連会社である。オプティックス製品に特化した市場調査及びサービスを提供するべく、2007年10月に設立した。現在、日本全国のコンタクトレンズ販売主要チャネルを母集団として、POSデータ・店頭監査データを基に推計した、市場代表性の高いコンタクトレンズ及びレンズケア商品の市場データと関連サービスを提供している。