マップマーケティング社、地図システム開発支援APIの TerraMap APIで「小学校区・中学校区データ」を提供開始

マップマーケティング株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：新田 正則)は、地図システム開発支援API「TerraMap API」において、「小学校区・中学校区データ」の提供を開始しました。

TerraMap WebサイトURL： https://www.mapmarketing.co.jp/terramap-api

【TerraMap APIのイメージ図】

ビジネスシーンで小学校や中学校の学校区データを利用したい場合、国土数値情報や不動産情報ライブラリで公開されている学校区データが選択肢の一つになります。しかし、学校区データが公開されていない市区町村への対応や各市区町村ごとに異なる利用条件への対応が必要になります。

TerraMap APIが提供する「小学校区・中学校区データ」は99％の市区町村をカバーしているため、ほとんどの市区町村の学校区に対応しています。さらに、全エリア商用利用可能なため、各市区町村ごとに異なる利用条件への対応は必要ありません。手間なく安心してご利用いただけます。

TerraMap APIではエリアマーケティングデータ(統計データ、ポリゴン、住所)をWeb APIで提供します。

地図を使ったアプリケーションやバックエンドの処理では、人口や世帯、年収といった統計データや行政区のポリゴンを利用するシーンも少なくありません。TerraMap APIを用いれば、エリアマーケティングデータを自社で管理することなくシステムに組み込むことができます。

「小学校区・中学校区データ」もWeb APIとして提供しており、容易にシステム連携が可能です。自社システムとの連携の他、BIやQGISなどと連携してお使いいただくこともできます。

【TerraMap APIで提供する小学校区・中学校区データの活用例】

小学校区・中学校区データは様々なビジネスシーンでご活用いただけます。

- 学習塾や教育関連サービスでのマーケットの把握や教室の展開

- 不動産関連サービスで顧客への物件ごとの学校区情報の提供

- 学校区を対象としたジオターゲティング広告やDM、チラシ配布

小学校区例

中学校区例

※背景地図はOpenStreetMap https://www.openstreetmap.org/copyright

【TerraMap APIで提供する小学校区・中学校区データの特徴】

- 学区ポリゴン、学校名称、所在地、緯度経度、生徒数等の幅広い項目に対応

- 市区町村カバー率99％以上

- 商用利用可

- 毎年最新データに更新

▼学区ポリゴン、学校名称、所在地、緯度経度、生徒数等の幅広い項目に対応

学校区ポリゴン、学校名称、所在地だけではなく、カナ名称や緯度経度座標も取得できます。

さらに、生徒数や教員数、郵便番号などもオプションで提供可能です。

▼市区町村カバー率99％以上

2025年時点で99％以上の市区町村をカバー。公立小中学校カバー率は98%以上、約27,000校に対応。

国土数値情報で公開されている学校区データより多くの市区町村と学校に対応しています。

▼商用利用可

全エリア商用利用可能です。国土数値情報で公開されている学校区データを利用する際に手間だった、各市区町村ごとの利用条件の確認と対応が不要です。

※商用利用における用途についてはご相談ください。ご利用用途によって機能の制限がある場合があります。

▼毎年最新データに更新

データは毎年更新されます。これにより、現状に即した分析・活用が可能です。

サービスの詳細および価格につきましては、こちらのリンク、または下記お問い合わせ先までご連絡ください。

お問い合わせフォーム： https://www.mapmarketing.co.jp/terramap-api-contact/

本件に関連して、TerraMap APIの詳細をまとめたホワイトペーパーもご用意しています。

https://www.mapmarketing.co.jp/whitepaper/tmapi-katsuyourei-dokuji-chizu-system

【TerraMap APIとは】

TerraMap APIとは、エリアマーケティングデータ(統計データ、ポリゴン、住所)を自社で用意せずに自社システムに組み込みたい方向けの地図システム開発支援Web APIです。

常に更新・整備されたエリアマーケティングデータを提供できます。

TerraMap APIで取得したポリゴンや統計データ、住所を使うことで、地図にポリゴンを描画したり、地図を使った統計データの見える化やエリアに特化した分析が実現できます。

BIツールやCRMツールにおける地図上でのデータ視覚化機能強化や、ポスティングなどでの地図を使った見積り依頼システム、その他 地理情報や統計データを活用した販売促進や店舗開発業務への活用を想定しております。

TerraMap API の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/terramap-api をご覧ください。

【マップマーケティング株式会社について】

マップマーケティング株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：新田 正則)は、デジタルエリアマーケティングの力でお客様を支えるオンリーワンテック企業です。

1998年の創業以来、他社には実現不可能な圧倒的な低コストでエリアマーケティングに必要とされるGISエンジンおよびオリジナル推計データを提供し続け、エリアマーケティングGISソフト「TerraMapシリーズ」の販売は、累計約2,500社を超える導入実績(2024年3月時点)を誇ります。また、エリアマーケティングのプロフェッショナル集団として、店舗開発業務や店舗運営業務の課題解決事例も多数ございます。

また、DX推進における、BIツールやデータクラウドを利用した、お客様データとエリアマーケティングデータの組み合わせによる分析の提案や、人流データのエリアマーケティングへの活用に取り組んでいます。

マップマーケティング株式会社の詳細は、 https://www.mapmarketing.co.jp/ をご覧ください。

QGISはQGIS.ORG( https://qgis.org/ )の登録商標です。

【本件に関するお客様からのお問い合わせ先】

マップマーケティング株式会社　ビジネスパートナーグループ

E-mail： info@mapmarketing.co.jp

Tel　 ： 03-6455-0478