＜調査報告＞学力調査の平均正答率と「数学検定」4級合格率に相関

公益財団法人 日本数学検定協会(所在地：東京都台東区、理事長：清水 静海)は、この度、平成25年8月27日に文部科学省が発表した「平成25年度全国学力・学習状況調査」(以下、「学力調査」)の結果を受けて、当協会が実施いたします「実用数学技能検定」(以下、「数学検定」)の4級(*注)(中学校2年生程度)の合格率との相関について、調査いたしました。 調査対象は、平成24年4月から平成25年3月の期間に、数学検定を団体受検した全国の公立中学校のなかから実施率の低い(サンプル数の少ない)10府県を除く37都道府県の4級合格者。調査方法は、都道府県別に調査対象者の合格率を集計し、学力調査の「数学A」と「数学B」の都道府県別正答率との相関をグラフ化し、相関係数(r値)を導きました。 その結果、数学検定4級合格率と「数学A」「数学B」の正答率との相関係数は、それぞれ「0.622」、「0.6048」で、正の相関があることがわかりました(別掲グラフ参照)。つまり、中学2年生の受検者が多い数学検定4級の合格率と、中学3年生進級直後に実施される全国学力・学習状況調査の成績には関連があります。数学検定は第三者による実力・絶対評価ですので、本結果は、数学検定を活用することによって「基礎基本の定着」「確かな学力の向上」など、一定の学習効果が期待できるということを示唆しているものと拝察いたします。 学力調査グラフ http://www.atpress.ne.jp/releases/39426/1_5.pdf (*注)数学検定は、「1次：計算技能検定」(計算問題を中心に30題)、「2次：数理技能検定」(文章問題を中心に20題)で構成され、4級の出題範囲は小学校6年生から中学校2年生で学習する算数・数学。合格基準は、1次が70％、2次が60％。 ※「実用数学技能検定」の略称は、必ず「数学検定」をご使用ください。 【数学検定と算数検定について】 「数学検定」と「算数検定」は正式名称を「実用数学技能検定」といい、それぞれ1～5級と6～12級の階級に相当します。数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測る検定で、公益財団法人 日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。 第1回を実施した1992年には5,500人だった受検者数は、2006年以降は年間30万人を超え、実用数学技能検定を実施する学校や教育機関も15,000団体を超えました。財団法人設立以来の累計受検者数は350万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。 日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシアなどでも実施され(過去5年間で延べ20,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。 【法人概要】 新名称： 公益財団法人 日本数学検定協会(平成25年10月1日～) 　　　　 ※10月1日以前の名称＝財団法人 日本数学検定協会 理事長： 清水 静海 　　　　 (社団法人日本数学教育学会会長、帝京大学初等教育学科教授) 会長　： 甘利 俊一 　　　　 (理化学研究所脳科学総合研究センター 特別顧問、東京大学名誉教授) 所在地： 〒110-0005　東京都台東区上野5-1-1　文昌堂ビル6階 ＜本部＞ 設立　： 平成11年7月15日 目的　： 信頼性と有用性が高く、学習指針として広く認められる数学に 　　　　 関する検定事業を実施し、得られた知見を社会に還元することを 　　　　 通じて、世界中の人々の生涯にわたる数学への興味喚起と数学力の 　　　　 向上に貢献することを目的とする。 事業　： 1．数学に関する数学技能検定の実施、 　　　　　　技能度の顕彰及びその証明書の発行 　　　　 2．ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施 　　　　 3．数学に関する出版物の刊行及び情報の提供 　　　　 4．数学の普及啓発に関する事業 　　　　 5．その他この法人の目的を達成するために必要な事業 　　　　 　※前項の事業は、本邦および海外において行うものとする。 URL　 ： http://www.su-gaku.net ※平成23(2011)年7月から「数検」という呼称は使用しておりません。ご注意ください。