芝浦工業大学がマーケティングアナリスト 原田 曜平教授の協力のもと、 「学生広報アンバサダー」を発足　 Z世代に向けた広報活動を推進

芝浦工業大学(東京都港区／学長：山田 純)は、学生の視点を取り入れた広報活動をより一層強化するため、「学生広報アンバサダー」(SIT Student PR Ambassadors)を2022年7月に発足しました。今後は理工系分野に対するイメージ向上、多様性推進、女子学生比率増加に向けた新たなSNSやWebサービスの運用に取り組みます。

本学は昨年度から、マーケティングアナリストの原田 曜平教授＊とともに「Z世代みらいづくりプロジェクト」をスタートし、Z世代やその保護者世代の価値観、特徴の理解に努め、より効果的な広報戦略を検討してきました。今回の学生広報アンバサダーは本プロジェクトの一環で誕生し、各学科や大学院から総勢12名の男女メンバーで構成されています。参加学生はこの活動を通じて、Webマーケティングのノウハウを学び、企画力・リサーチ力・コミュニケーション能力などが成長できる機会を経験することで、社会で生かせるスキルを身に付けることが期待されます。

＊：2022年度から本学教育イノベーションセンターの教授に就任。

学生広報アンバサダー1

学生広報アンバサダー2

学生広報アンバサダー3

原田 曜平教授1

教育イノベーション推進センター　原田 曜平教授 コメント

今、世の中の広報業務が大きく変わりつつあります。その変化はSNSの登場・普及によって起こっています。これまでのプレスリリースなどを発信し、「如何にメディアに取り上げて頂けるか？」という業務に加え、「如何にSNSを通じて世の中に自ら発信していくか」という業務が大きな割合を占めるようになっています。これは大学広報も例外ではありません。では、今のSNSを通じた広報業務とは、誰が発信者の主役であるべきか？というと、答えは現在27歳以下の「Z世代」と呼ばれる世代以外に答えはありません。何故なら彼らが多くのSNS上において最大人口を占め、彼らの心に刺さらない発信は、いわゆる「バズ」や「拡散」に繋がり難いからです。また、そもそも大学広報における主な情報の届け先とは、これから大学に入ってくる中学生や高校生であるまさにZ世代そのものなので、彼らの感覚に合った彼ら目線の発信が重要なのです。

本学ではZ世代やその保護者世代を主な情報の届け先とした広報業務を、Z世代のアンバサダーたちと一緒に、Z世代のSNS感覚やトレンド感度を存分に活かすことで効果的に行なっていきます。そして、この超実践的な経験こそが、SNS全盛期の今の社会にこれから飛び出していくアンバサダーの学生の大きな得難い特大の経験値になると確信しています。彼らにも我々にも未熟な点は多々あり、たくさんの失敗もあるかもしれませんが、是非、今後の本学のSNSの発信にご期待頂けると幸いです！

■教育イノベーション推進センター　原田 曜平教授 略歴

1977年4月4日生まれ 45歳　東京都 出身

原田 曜平教授2

株式会社博報堂に入社し、博報堂ブランドデザイン若者研究所リーダーを務める。退社後はマーケティングアナリストとして活動。2022年4月より本学教授に就任。

若者研究とメディア研究を中心に、次世代に関わる様々な研究を実施。実際の若者たちと広告・プロモーション開発までを担う。

2003年度JAAA広告賞・新人部門賞を受賞。

主な著書は「Z世代に学ぶ超バズテク図鑑」(PHP研究所)、「Z世代 若者はなぜインスタ・TikTokにハマるのか？」(光文社新書)など。

■「Z世代みらいづくりプロジェクト」関連ニュース

●芝浦工業大学の魅力について若者研究の原田 曜平氏と学生が考えるワークショップを実施

(2021年10月5日) https://www.shibaura-it.ac.jp/news/nid00001871.html

●若者研究の第一人者・原田 曜平氏が芝浦工業大学の広報アドバイザーに就任

(2021年7月5日) https://www.shibaura-it.ac.jp/news/nid00001736.html

■芝浦工業大学とは

工学部／システム理工学部／デザイン工学部／建築学部／大学院理工学研究科

https://www.shibaura-it.ac.jp/

私立理工系大学で唯一のスーパーグローバル大学(SGU)採択校であり、多くの学生が参画する産学連携の研究活動が特長の理工系大学です。近年は理工系女性技術者の育成にも注力しています。東京都とさいたま市に3つのキャンパス(芝浦、豊洲、大宮)、4学部1研究科を有し、約9千人の学生と約300人の専任教員が所属。創立100周年を迎える2027年にはアジア工科系大学トップ10を目指し、教育・研究・社会貢献に取り組んでいます。