株式会社かんき出版

現役眼科専門医が危惧する『スマホ失明』。近視の進行から失明につながるリスクと、最新治療を徹底解説

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2022年12月21日 10:00

株式会社かんき出版（本社：千代田区代表取締役社長：齊藤龍男）は、『スマホ失明』（川本晃司／著）https://kanki-pub.co.jp/pub/book/details/9784761276430を2022年12月21日より全国の書店・オンライン書店等（一部除く）で発売いたします。

◆30年後には10人に１人が「失明」するかもしれない

デジタルデバイス、特にスマートフォンの普及に伴い、世界中の人々、その中でも若年層の視力の急激な低下が問題となっています。

「スマホの使い過ぎで失明だなんて大げさ」「確かに目は悪くなるだろうけど、ちょっとだけでしょ」などと感じる人も多いかもしれません。
しかし、最近の研究から、近視の先に「失明」の可能性があることがわかってきました。

本書では、「失明」を、全く見えない状態の「医学的失明」だけでなく、矯正視力が「0.1」を下回る「社会的失明」、疾病などで一時的あるいは部分的に見えない「機能的失明」と３段階に分けて定義しています。

オーストラリアのブライアン・ホールデン視覚研究所は、2010年には約20億人だった近視人口が、2050年にはなんと約50億人になると推計しています。
これは世界人口の半分です。しかも、このうちの９億3800万人が、強度近視になると予測しています。つまり、今から約30年後には、10億人近くが視力を失う「失明リスク」にさらされるということです。
10億人というのは、その頃の世界人口の約10人に１人です。
10人に１人が、失明するかもしれないのです。

──はじめにより

◆エビデンスのある近視の進行抑制法や対策を解説

本書では、眼科専門医としての傍ら、北九州市立大学大学院で医療と認知心理学とを掛け合わせた学際的な研究を行う川本晃司氏が、医療現場の実態と最新のデータからこの危機と対応策を解説します。
失明に至る原因や、そのメカニズム、世界各国の近視対策などを紹介し、現役眼科医の立場からエビデンスのある近視の進行抑制法や、行動経済学を応用した近視対策まで、徹底的に解説します。

2021年に文部科学省が行った学校保健統計調査では、裸眼視力が「1.0」を下回る子どもの割合は、小学生が36.87％、中学生が60.28％と過去最多となりました。
人生100年時代、若くして眼が見えなくなった後の人生をどう生きますか？

【目次】（一部）

はじめに
スマホで近視が進むと失明する!
ある高校生に起こった悲劇
失明には、3つの段階がある
子どもは親に「急性スマホ内斜視」を隠す
年々増加するスマホ利用時間
これまで近視対策ができなかった、二つの理由
近視対策 × 行動経済学
失明カスケードから逃れるために

第1章新型コロナ禍で進行する「失明パンデミック」
第2章「スマホ」と「近視」
第3章エビデンスのある、近視の進行抑制法とは
第4章行動経済学 × 近視対策
第5章スマホとの最適な共存を目指して

おわりに
やらなかった後悔は、永遠に残り続ける
「安いニッポン」と近視対策
近視進行と伸び続ける寿命

【著者プロフィール】

川本晃司 (かわもとこうじ)
眼科専門医(医学博士)・MBA(経営学修士)
1967年山口県生まれ。高校卒業後、産業廃棄物処理の日雇い労働をしていたが、一念発起して受験勉強を始め、28歳の時に山口大学医学部に入学。34歳で眼科医となり、44歳で眼科クリニック・かわもと眼科の院長となる。専門は角膜。2021年に北九州市立大学ビジネススクールでMBAを取得。現在は眼科専門医としての傍ら、北九州市立大学大学院で医療と認知心理学とを掛け合わせた学際的な研究を行っている。現在の研究テーマは「医療現『場』の行動経済学」と「医師と患者の認知心理学」。