リモートサポートサービス「Optimal Remote」、 Android(TM)向けリモート製品における重大な脆弱性 「Certifi-gate」の影響が無いことを確認

    調査・報告
    2015年8月17日 13:00
    ビジネス向けスマートフォンアプリ・タブレットアプリのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、先日報道されたAndroid(TM)向けのリモート製品における重大な脆弱性「Certifi-gate」について調査を行い、リモートサポートサービス「Optimal Remote」が同脆弱性の影響を受けないことを確認しましたのでご報告いたします。 ■重大な脆弱性「Certifi-gate」とは 先日、アメリカのラスベガスにて行われた「Black Hat USA 2015」において、セキュリティソフト会社のCheck Point社より、数百万台規模のAndroid(TM)端末に影響のある脆弱性「Certifi-gate」が報告されました。Check Point社が報告した「Certifi-gate」は端末メーカーやネットワークサービスプロバイダーが用いるモバイル遠隔サポートツールに関する脆弱性であり、リモートサポート関連のサービスの多数が該当しています。同社によると、「TeamViewer」「Rsupport」「CommuniTake Remote Care」がCertifi-gateベースの攻撃に脆弱であることを突き止めている、とのことです。 本脆弱性を悪用されると、端末自体を乗っ取ることが可能となり、端末でユーザーが操作できることは全て可能となってしまうため、IDやパスワード、個人情報、メール、写真など、端末内のあらゆる情報を盗み出すことが可能となってしまいます。 Check Point社によると、「脆弱性のあるアプリを完全に無効にすることはできないため、問題はさらに深刻化する。修正されたバージョンがリリースされても、攻撃者は旧バージョンを利用してデバイスを乗っ取るおそれがある」とコメントしているため、多くの心配の声があがっております。 ■オプティムの「Certifi-gate」に関する調査結果 オプティムでは、「Certifi-gate」報道の後に即座に調査を行い、「Optimal Remote」に対して影響が無いことを確認しました。同サービスは、セキュリティ問題には特に配慮して開発を行っており、今回、指摘されている脆弱性の該当部分についても、十分に考慮がされています。脆弱性のある一部のリモートサポートサービスとは、異なる方法でリモートサポートを実現しているため、お客さまは従来どおり安心してご利用いただけます。 オプティムでは、今後もより良いサービスを安心してご利用いただけますよう邁進してまいります。 ■参考情報:「Android」に新たなセキュリティホール--デバイスが完全に乗っ取られるおそれ - CNET Japan http://japan.cnet.com/news/service/35068631/ 【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】 ~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~ 急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。 製品情報   : http://www.optim.co.jp/products Facebookページ: http://www.facebook.com/optimjpn Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn 【株式会社オプティムについて】 商号   : 株式会社オプティム 上場市場 : 東京証券取引所マザーズ 証券コード: 3694 URL    : http://www.optim.co.jp 佐賀本店 : 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1 東京本社 : 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階 代表者  : 菅谷 俊二 主要株主 : 菅谷 俊二        東日本電信電話株式会社        富士ゼロックス株式会社 設立   : 2000年6月 資本金  : 411,356千円 主要取引先:日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同) 事業内容:ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業 (クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス) 【Copyright・商標】 ※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。 ※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。 ※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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