GfK Japan調べ：ウェアラブル端末の販売動向および購入意向調査

　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社(所在地：東京都中野区、代表取締役社長：藤林 義晃)は、ウェアラブル端末(＊)の家電量販店・総合量販店・インターネット販売における販売動向および購入意向・購入者属性に関する消費者調査の結果を発表した。 【概要】 ・4月のウェアラブル端末販売台数は前年同月の2倍以上に増加 ・約2割の消費者がウェアラブル端末の購入に意欲的 ・ウェアラブル端末の主なユーザー層は運動頻度の高い20歳代、30歳代 【ウェアラブル端末販売は4月に大きく伸長。約2割の消費者に購入意向あり】 　ウェアラブル端末市場は相次ぐ新製品の発売により盛り上がりを見せている。特にスマートウォッチのラインナップ拡充が進んだ2014年12月以降、販売台数は前年同月の1.3倍以上で推移している。2015年4月はかねてより注目度が高かったApple Watchが発売されたことにより、ウェアラブル端末の数量前年同月比は約2.1倍を記録した。ウェアラブル端末に占めるスマートウォッチの数量構成比は3月では14％であったが、4月には33％に達した(図1)。2015年4月におけるウェアラブル端末の税抜き平均価格はスマートウォッチが48,500円、スポーツウォッチが23,500円、リストバンド型が13,300円であった。 　ウェアラブル端末の購入意向について約1万2千人に尋ねたところ、「購入したい」と回答した割合はスマートウォッチ/スポーツウォッチで20％、リストバンド型で17％となった(図2)。購入意向者へ使用したい機能を尋ねたところ、上位3項目には「時計機能」「歩数や移動距離等の計測」「消費カロリーの計測」が挙げられた。一方でスマートフォンとの連携を想定した機能への回答割合は総じて低かった。また、購入していない理由としては、「価格が高い」に次いで、「使いこなせない」「使用用途のイメージが湧かない」などが上位に挙げられた。ウェアラブル端末の魅力でもある「多機能さ」は多くの消費者にとってはハードルとなっていることが伺えた。 (図1) ウェアラブル端末の販売数量推移 http://www.atpress.ne.jp/releases/62488/img_62488_1.png (図2) ウェアラブル端末の購入意向 http://www.atpress.ne.jp/releases/62488/img_62488_2.png 【購入層のトップは30歳代男性、僅差で18-29歳の男女が続く】 　ウェアラブル端末を実際に購入した人の属性を見ると、男女比は6対4で男性の方が多かった。性年代別に見ると、30歳代男性の割合が20％と最も高く、18-29歳男性、18-29歳女性が僅差で続いた(図3)。購入者は運動頻度が高い消費者が多く、購入者の3割以上が「ほとんど毎日運動している」と回答した。全調査対象者では約5割を占めた「特に運動はしていない」の割合は、購入者では約1割にとどまった。また、購入者の普段しているスポーツでは、「ジョギング・ランニング」が多く挙げられた。 　現在、ウェアラブル端末は運動や健康管理のツールとして利用されることが多く、メインの購入層も運動頻度の高い30歳代以下と偏りが大きい。ただし、今後、デジタル機器間の連携が発展するにつれ、連携機能と携帯性で優れたウェアラブル端末の購入層は広がるとみられる。GfKのグローバル調査では、ウェアラブル端末の世界販売台数は2015年には7,200万台、2016年には1億1,400万台に達すると予想される。 (図3) ウェアラブル端末　購入者属性 http://www.atpress.ne.jp/releases/62488/img_62488_3.png ＊ 日常的に体に装着し、搭載されているセンサーを利用して心拍などのライフログを収集し、スマートフォン等と連携する機器。電話やメール、SNS等の確認や操作が行える「スマートウォッチ」、運動時の記録・計測に特化した「スポーツウォッチ」、歩数や睡眠時間、消費カロリー等を記録・管理する目的で手首に装着する「リストバンド型」などに分類される。 ※当リリースに掲載した消費者調査の内容は、当社作成「ウェアラブル端末 市場把握調査結果報告書」より抜粋。 --「ウェアラブル端末 市場把握調査」概要-- 調査期間　：2015年3月3日～2015年3月9日 調査方法　：インターネット調査 調査対象　：18～69歳の男女 サンプル数：12,034名 調査項目　：ウェアラブル端末のブランド認知度、購入意向、購入者属性、 　　　　　　端末の使用用途等 ■各調査項目において、男女別・年代別・職業別・都道府県別等に比較調査 ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社 URL： http://www.gfk.com/jp ※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。