GfK Japan調べ：2014年 ドライブレコーダー販売動向　 前年比50％増のペースで拡大

　ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン株式会社(所在地：東京都中野区、代表取締役社長：藤林 義晃、略称：GfK Japan)は、全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネットにおける2014年のドライブレコーダー販売動向を発表した。 【概要】 ・ドライブレコーダーの国内販売台数は前年比1.5倍の43万台 ・衝撃検知機能搭載製品は4割強へ 【市場規模】 　販売実績からドライブレコーダーの国内販売台数(※1)を試算すると、2014年は前年比1.5倍の43万台に達した(図1)。ドライブレコーダーは交通事故時の客観的な映像の記録といった目的の他に、ドライブ時の景観撮影や商用車に装着してドライバーの安全意識を向上させるためなどにも用いられ、市場は年々拡大している。メーカーの参入も続いており、2014年の販売メーカー数は前年の1.2倍となる約50社に上った。 図1．ドライブレコーダー　国内販売台数 http://www.atpress.ne.jp/releases/57959/img_57959_1.png 【衝撃検知機能搭載が増加】 　市場では衝撃検知機能を搭載したドライブレコーダーの販売が伸びている。同機能搭載製品の販売数量構成比は年初は32％であったが年末には60％へ拡大し、2014年通年では43％を占めた(図2)。同機能搭載製品の平均価格は14,800円と、非搭載製品の約1.8倍高く、ドライブレコーダー市場全体の平均価格上昇にもつながっている。2014年のドライブレコーダーの税抜き平均価格は前年から約1割上昇し11,300円となった。 図2．衝撃検知機能の搭載有無別　数量構成比 http://www.atpress.ne.jp/releases/57959/img_57959_2.png 【市場は引き続き伸長】 　販売実績から推計したドライブレコーダーの国内累計販売台数は100万台程度とみられ、国内の乗用車保有台数(約6,000万台(※2))を考えるとその潜在需要は非常に高い。2015年1月のドライブレコーダー販売は数量前年比57％増、金額前年比97％増と市場は拡大が続いている。ドライブレコーダーの国内販売台数は2015年にはポータブルナビのアフターマーケット市場規模を上回ると見込まれており、今後の動向が引き続き注目される。 ※1．アフターマーケットに限る ※2．日本自動車工業会統計より ≪ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパンについて≫ 　ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン株式会社は、家電製品などの耐久消費財実売データ、その他総合マーケティングサービスを提供する市場調査会社、GfKの一員です。 　オプティックス製品、ゴルフ用品、映像ソフトウエアなどの分野において、POSデータ・店舗監査データを基に推計した市場代表性の高いマーケットデータと関連サービスを提供しています。 URL： http://www.gfk.com/jp ※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。