TBSが2014年秋の連続ドラマ・バラエティ番組を無料配信、 ブライトコーブのVideo Cloudを採用

　ブライトコーブ株式会社（所在地：東京都渋谷区、CEO 兼代表取締役社長：伊崎 洋児、以下 ブライトコーブ）は、株式会社TBSテレビ（所在地：東京都港区、代表取締役社長：石原 俊爾、以下 TBSテレビ）における無料動画配信のソリューションとしてBrightcove（NASDAQ：BCOV）Video Cloudが採用されたことを発表いたします。 　TBSテレビの見逃し視聴動画配信(「TBSオンデマンド無料見逃しキャンペーン」)では、ブライトコーブの動画広告および配信の機能、高品質な配信の実績、そして確立されたサポート体制が重視され、Video Cloudが採用されました。また、ブライトコーブが提供するアプリによりAndroid端末での視聴が可能となります。 ＊ iOS 対応アプリの提供は年内を予定しております 無料見逃しキャンペーンサイト： http://www.tbs.co.jp/muryou-douga/ 　TBSテレビでは、2014年秋の連続ドラマ4番組、バラエティ1番組、紀行ドキュメンタリー1番組をPC、スマートフォン、タブレット向けに無料配信いたします。TBSテレビ・BS-TBSの人気番組をより多くの方に楽しんでもらうため、本サービスは10月9日(木)に開始する「MOZU Season1 ～百舌の叫ぶ夜～」の全話配信をかわきりに、以下の番組が放映直後からマルチデバイスにて視聴できます。 【無料配信番組】(スタート日は変更となる場合があります。) ・「MOZU Season2 ～幻の翼～」 ：初回　10月16日(木) ・「Nのために」　　　　　　　 ：初回　10月17日(金) ・「SAKURA～事件を聞く女～」　：初回　10月20日(月) ・「女はそれを許さない」　　　：初回　10月21日(火) ・「マツコの知らない世界」　　：初回　10月14日(火) 　　　　　　　　　　　　　　　　※10月16日(木)配信開始予定 ・BS-TBS「吉田類の酒場放浪記」：10月20日(月)配信開始予定 ＊配信番組は順次追加されます 【配信方法】 　各番組とも地上波もしくはBSでの放送終了直後に配信スタートし、約1週間ストリーミング配信されます。 【ブライトコーブについて】 　Brightcove Inc.（NASDAQ：BCOV）は、あらゆるインターネット接続機器に動画を配信し収益化するための強力なクラウド サービスをグローバルに提供するソリューション プロバイダーです。さまざまな機器における動画の公開、配信、測定、収益化に関連するコストと複雑さを軽減する、総合的な製品およびサービス群を提供しています。70か国に及ぶ5,500社以上のお客様がブライトコーブのクラウド ソリューションを利用し、あらゆる場所の視聴者に高品質な動画視聴エクスペリエンスを公開しています。詳しくは http://www.brightcove.com/ja をご覧ください。 【ブライトコーブ株式会社 会社概要】 社名（商号）： ブライトコーブ株式会社（英文名 Brightcove K.K.） 設立　　　　： 2008年6月 代表者　　　： CEO兼代表取締役社長　伊崎 洋児 所在地　　　： 〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南 3-1-19 　　　　　　　 恵比寿ライトビル 2F Tel　　　　 ： 03-6303-2985 Fax　　　　 ： 03-6303-2986 URL　　　　 ： http://www.brightcove.com/ja 事業内容　　： （1）動画コンテンツ用プラットフォームサービス提供業務 　　　　　　　 （2）動画コンテンツの運用コンサルティング及び 　　　　　　　　　　サポート業務 ※ 本プレスリリースは、予測される目標、成長、製品やサービスの開発あるいは強化の予定など、将来の見通しに関する記述を含んでいます。そうした将来の見通しに関する記述は（特に）、「考えます」、「期待します」、「可能性があります」、「するつもりです」、「計画します」、「はずです」、「予測します」、その他、これらと同様の表現およびそれらの否定語を使って表記されていることにより識別することができます。これらの将来の見通しに関する記述は保証ではなく、リスクや不確定要素により、本文書に述べられている予測と大きく異なる実際の結果を発生する可能性があります。このようなリスクや不確実性に関する内容については、Brightcove Inc. が米国証券取引委員会に提出している書類（フォーム 10-Kに記載している直近のアニュアルレポートを含む）にある「リスク要因」をご参照ください。ブライトコーブは、状況変化の有無にかかわらず本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務を負うものではなく、そのような記述は発行された日付現在のものです。