GfK Japan調べ：2013年の薄型テレビ販売および市場展望

　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社(所在地：東京都中野区、代表取締役社長：藤林 義晃)は、薄型テレビの国内販売動向(*1)ならびに2013年、2014年の市場見通し(*2)を発表した。

図1. 薄型テレビ販売台数推移

【概要】
・2013年11月、薄型テレビの販売金額は28カ月ぶりにプラス成長に転じた。
・2013年通年の販売台数は620万台、2014年は630万台と4年ぶりに前年を上回る見通し。


【薄型テレビの販売状況と市場予測】
　2013年11月の薄型テレビ販売は、数量ベースでは前年比12％減とマイナス成長が継続するも、金額ベースでは同8％増とプラスに転じた。50インチ以上の大画面テレビや4Kテレビの販売が拡大し薄型テレビの平均価格が上昇した結果であるが、金額前年比がプラスになったのは、アナログ放送が停波した2011年7月以来、28カ月ぶりである。
　薄型テレビの通年販売台数は、2013年の620万台を底に回復に転じると予測する(図1)。2014年は、エコポイント制度やアナログ放送停波に伴う特需の反動減が和らぐことから、前年比2％増の630万台と4年ぶりのプラス成長を予測する。また、4月1日の消費増税前には駆け込み需要が発生し、3月には2桁のプラス成長が見込まれる。消費者調査(*3)によると、テレビ購入予定者の75％は増税前にテレビの買い替えや買い増しを検討しているとした。ただし、この販売増は4月以降の反動減で吸収されるため、2014年通年では増税による押上げ効果は殆どないと考えられる。

図1：薄型テレビ販売台数推移
http://www.atpress.ne.jp/releases/41707/1_1.gif


【4Kテレビの販売動向と消費者調査結果】
　金額規模の成長に貢献している4Kテレビの販売動向をみると、50インチ以上の薄型テレビに対する構成比は、2013年11月に、数量ベースでは12％、金額ベースでは27％と、ともに過去最大となった(図2)。年末商戦では更なる拡大が期待され、2013年通年の4Kテレビの販売台数は3万台を見込む。
　テレビ購入予定者へ4Kテレビについて尋ねたところ(*3)、32％が「特徴まで知っている」、57％が「名前を聞いたことがある」と回答しており、4Kテレビの認知度は高い。しかしながら、実際に購入を検討している消費者は28％にとどまる。価格が高いことや55インチ以上の製品しかないこと、モデルラインアップが少ないこと等が購入検討に至らない要因として挙げられており、ここに今後の4Kテレビ発展への手掛かりがあるといえよう。

図2：50インチ以上における4Kの構成比
http://www.atpress.ne.jp/releases/41707/2_2.gif


(*1) 全国の有力家電取扱店(家電量販店、地域家電店、総合量販店、総合ネット通販等)からPOSデータ等を収集し、全国市場規模相当に拡大推計した。

(*2) Country forecast：主要デジタル製品の月次販売予測データ。製品フィーチャー別に販売台数・金額情報を提供。

(*3) 消費者調査(GfK Consumer Insight)
　　　調査期間：2013年10月～11月
　　　調査対象：テレビを1年以内に購入する予定がある18才以上の男女
　　　回答者数：271人
　　　調査方法：インターネットリサーチ


※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。


■ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社
URL： https://www.gfk.com/jp