世界初！国内シェアNo.1 MDM「Optimal Biz for Mobile」が Android(TM) 4.4(KitKat)に対応！

　株式会社オプティム(東京本社：東京都港区、代表取締役社長：菅谷 俊二、以下 オプティム)は、国内シェアNo.1(※1)MDM(※2)「Optimal Biz for Mobile」が、11月8日より、Android(TM) 4.4に対応したことを発表いたします。Android(TM) 4.4に対応するMDMはオプティムの「Optimal Biz for Mobile」が世界初となります。 ・Optimal Biz for Mobile製品ページ http://www.optim.co.jp/products/bizformobile 　「Optimal Biz for Mobile」は、企業において使用されているスマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするサービスです。ご利用の端末に専用のアプリケーションをインストールし、端末の紛失や盗難に遭った時に遠隔で不正利用を防止するリモートロック、業務にて認められているアプリ以外の使用を禁止するアプリケーション起動禁止、ウイルスから端末を守るウイルス対策アプリの一括配布などを、ウェブブラウザー上から簡単に一括管理できます。さらに、オプティムならではの独自機能、直観的なユーザーインターフェース、数多くの導入実績、業界最多の機種対応数、端末メーカーとの提携による新発売端末への早い対応などが、「Optimal Biz for Mobile」の強みとなっています。 　このたび、Android(TM) 4.4に対応したことにより、Nexus 5をはじめとし、今後発売されるAndroid(TM) 4.4を搭載したスマートフォン、タブレット端末でも、「Optimal Biz for Mobile」をご利用可能となり、安心かつ安全に業務利用が可能になります。 【「Optimal Biz for Mobile」対応端末拡大への取り組み】 　競争の激化するMDM市場において、続々とリリースされる各社スマートフォン、タブレット型端末への対応検証をスピーディーに実現することが、MDMベンダーにとって極めて重要な取り組みとなりつつあります。オプティムでは協業先モバイルキャリアとの共同の取り組みとして、発売前スマートフォンを検証用端末としてメーカーから提供を受け、「Optimal Biz for Mobile」への対応状況をいち早く検証する体制を実現しています。これにより業界最多の対応機種を実現しており、3キャリア他含め、300機種以上に対応しております。対応が確認された端末については随時当社ウェブサイトにて情報更新を行うことで、導入済みの企業もしくは導入検討中の企業に対して積極的な情報提供を行っています。 ・対応端末一覧： http://www.optim.co.jp/products-detail/device/3570 オプティムでは今後も、スマートデバイス市場の拡大に向け、よりお客様に使いやすく、簡単、安全、かつお客様の業務効率を向上させるスマートデバイス向けサービスを提供していきます。 ※1 出典：2012年11月発刊調査報告書「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理市場2012」。 ※2 MDM：Mobile Device Managementの略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。 【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】 ～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～ 　急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。 製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products/ Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn 【株式会社オプティムについて】 商号　　：株式会社オプティム 佐賀本店：佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1 東京本社：東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階 代表者　：菅谷 俊二 主要株主：菅谷 俊二 　　　　　NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合 　　　　　東日本電信電話株式会社 設立　　：2000年6月 資本金　：1億8,338万円 主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同) 事業内容：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使える為の利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象 【Copyright・商標】 ※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。 ※ Windowsは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。 ※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。 ※ iPhone、iPad、iPod touchの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。 ※ iPhone 商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。 ※ IOSは、Cisco の米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。 ※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。