6/5(水)、中小企業で課題となる「賃金アップ」に向けた、企業の生み出す付加価値を最大化するための手法解説セミナーを開催
鍵は社員のスキルアップを実現するための組織体制づくり
企業の人材育成や組織強化に伴走する株式会社イマジナ（代表取締役：関野吉記、本社：東京都千代田区）は、2024年6月5日(水)10:00～11:30、大阪の梅田駅周辺にて、「社員のスキルアップ、付加価値向上による業績アップ、賃金アップ」のサイクルを生み出すために必要な考え方をお伝えするセミナーを開催いたします。
賃金アップに向けた中小企業の課題
今年の春闘では満額や要望以上での回答が相次ぎ、話題となりました。多くの企業が賃上げに前向きな姿勢を示していることがわかります。ただし、このような大幅な賃上げを実施しているのは基本的には大手企業であり、中小企業が同様の賃上げを行うことは簡単ではないでしょう。
ではそもそもなぜ多くの企業が賃上げを行っているかといえば、大きな理由として挙げられるのが「人材獲得・定着の強化のため」です。いくら社会貢献性が高くやりがいのある事業を行っていても、賃金が他社よりも低ければ、社員も求職者も他の会社に目移りしてしまう可能性が大いにあります。不必要に賃金を高くすることはありませんが、他社と比べて低い状態であれば、こういった機会損失につながりかねないのです。
実際、マイナビの調査では、「最低限ほしいと思う初任給の額」を尋ねたアンケートにおいて、24年卒の就活生よりも25年卒の学生の方が高い水準を求める傾向にあるということがわかっています。自社の事業には共感してもらっているのに、給与が低いために入社には至らない…。このような状況が生まれているとしたら、それは企業様にとっても非常に「痛い」のではないでしょうか。
ではそもそもなぜ多くの企業が賃上げを行っているかといえば、大きな理由として挙げられるのが「人材獲得・定着の強化のため」です。いくら社会貢献性が高くやりがいのある事業を行っていても、賃金が他社よりも低ければ、社員も求職者も他の会社に目移りしてしまう可能性が大いにあります。不必要に賃金を高くすることはありませんが、他社と比べて低い状態であれば、こういった機会損失につながりかねないのです。
実際、マイナビの調査では、「最低限ほしいと思う初任給の額」を尋ねたアンケートにおいて、24年卒の就活生よりも25年卒の学生の方が高い水準を求める傾向にあるということがわかっています。自社の事業には共感してもらっているのに、給与が低いために入社には至らない…。このような状況が生まれているとしたら、それは企業様にとっても非常に「痛い」のではないでしょうか。
最低限ほしいと思う初任給の額
マイナビニュース（2003）「就活生に聞いた「最低限ほしい初任給」はいくら?」
賃金アップのためにまず取り組むべき幹部・管理職育成
中小企業が賃金を上げていくためにはまず、業績を改善することが不可欠です。企業が生み出す付加価値の総和を増大させるために効果的な施策、それが「社員一人ひとりのスキルアップ」だと私たちは考えます。簡単に価格転嫁を行うことは難しい中、若手からベテランまでの各々が得意な要素を最大限に伸ばし、適材適所で能力を発揮する。それにより、企業の生産性は爆発的に高まると考えられます。
しかし、社員をスキルアップさせるというのは決して簡単なことではありません。日本人は他国と比べて大人になってからの学習時間が圧倒的に少ないとされていることからも、仕事上のスキルに関する自主学習の時間を設けることの難しさがわかります。そこで注目すべきなのが、「幹部・管理職の教育力向上」です。幹部や管理職が、企業の目指す方向性や大事にしている想いを理解し、そこに沿った形で部下に業務の説明をしたり、部下が社内で活躍できる場を用意したりすることで、部下の成長に伴走することが可能になります。
様々な社員のスキルアップ施策の中で、管理職の教育力向上に取り組む最大の利点は、「若手にメリットを感じながら成長してもらえること」ではないでしょうか。若手個人に自主学習を委ねる場合、若手自身がそのメリットを感じなければ、取り組む意欲が湧かず前向きに成長していくことができないばかりか、人によっては「意味のないことをやるくらいなら他社へ」と考え退職へと向かってしまうことにもなりかねません。管理職が伴走することで、スキルアップすることが部下の目指すキャリアに対してどのように有利にはたらくか、仕事の中でどのような成果につながるかを丁寧に説明することが可能になります。
また、管理職が会社と同じ方向を向いていれば、「部下がどう活躍・成長すれば会社にとってプラスになるか」を理解し、それに沿った部下育成を実現することが可能になります。そのような管理職のもとで育った部下は、結果として会社にも高く評価されるため、成長していくことに対するモチベーションや会社への帰属意識を保ち続けることが可能になるのです。
以上のことから、組織全体の生み出す付加価値を底上げするためには、まず幹部・管理職が企業の方針を理解し、部下に伴走する力をつけることが最も重要なのです。
今回のセミナーでは、以上にご紹介したような、幹部・管理職の「教育力」を醸成することで社員のスキルアップを促し、付加価値向上へとつなげ、最終的に賃金として社員に還元していくような取り組みを実現するために必要な考え方や実際の企業事例をご紹介します。この機会に社員の育成・やりがい・賃金アップ向上に向き合いたいとお考えの経営者様、役員様、人事ご担当者様、その他ご興味のございます皆様はぜひこの機会をご活用ください。
しかし、社員をスキルアップさせるというのは決して簡単なことではありません。日本人は他国と比べて大人になってからの学習時間が圧倒的に少ないとされていることからも、仕事上のスキルに関する自主学習の時間を設けることの難しさがわかります。そこで注目すべきなのが、「幹部・管理職の教育力向上」です。幹部や管理職が、企業の目指す方向性や大事にしている想いを理解し、そこに沿った形で部下に業務の説明をしたり、部下が社内で活躍できる場を用意したりすることで、部下の成長に伴走することが可能になります。
様々な社員のスキルアップ施策の中で、管理職の教育力向上に取り組む最大の利点は、「若手にメリットを感じながら成長してもらえること」ではないでしょうか。若手個人に自主学習を委ねる場合、若手自身がそのメリットを感じなければ、取り組む意欲が湧かず前向きに成長していくことができないばかりか、人によっては「意味のないことをやるくらいなら他社へ」と考え退職へと向かってしまうことにもなりかねません。管理職が伴走することで、スキルアップすることが部下の目指すキャリアに対してどのように有利にはたらくか、仕事の中でどのような成果につながるかを丁寧に説明することが可能になります。
また、管理職が会社と同じ方向を向いていれば、「部下がどう活躍・成長すれば会社にとってプラスになるか」を理解し、それに沿った部下育成を実現することが可能になります。そのような管理職のもとで育った部下は、結果として会社にも高く評価されるため、成長していくことに対するモチベーションや会社への帰属意識を保ち続けることが可能になるのです。
以上のことから、組織全体の生み出す付加価値を底上げするためには、まず幹部・管理職が企業の方針を理解し、部下に伴走する力をつけることが最も重要なのです。
今回のセミナーでは、以上にご紹介したような、幹部・管理職の「教育力」を醸成することで社員のスキルアップを促し、付加価値向上へとつなげ、最終的に賃金として社員に還元していくような取り組みを実現するために必要な考え方や実際の企業事例をご紹介します。この機会に社員の育成・やりがい・賃金アップ向上に向き合いたいとお考えの経営者様、役員様、人事ご担当者様、その他ご興味のございます皆様はぜひこの機会をご活用ください。
セミナー概要
日 程：2024年6月5日（水）
時 間：10:00～11:30(9:45開場)
場 所：梅田駅周辺
参加費：無料
講 師：関野 吉記 株式会社イマジナ 代表取締役社長
お申込URL：https://www.imajina.com/seminar/entry/5173?utm_source=PR&utm_medium=PR&utm_campaign=240416PR_0605
時 間：10:00～11:30(9:45開場)
場 所：梅田駅周辺
参加費：無料
講 師：関野 吉記 株式会社イマジナ 代表取締役社長
お申込URL：https://www.imajina.com/seminar/entry/5173?utm_source=PR&utm_medium=PR&utm_campaign=240416PR_0605
会社概要
社名：株式会社イマジナ(英文社名:Imajina, inc.)
役員：代表取締役社長 関野 吉記
住所：〒102-0083 東京都千代田区麹町3-5-2 ビュレックス麹町
TEL：03-3511-5525
FAX：03-3511-8228
事業内容：企業ブランディング事業、コンサルティング事業、企業研修事業
設立：2006年6月
資本金：5000万円
取引銀行：みずほ銀行
役員：代表取締役社長 関野 吉記
住所：〒102-0083 東京都千代田区麹町3-5-2 ビュレックス麹町
TEL：03-3511-5525
FAX：03-3511-8228
事業内容：企業ブランディング事業、コンサルティング事業、企業研修事業
設立：2006年6月
資本金：5000万円
取引銀行：みずほ銀行
お問い合わせ先
- カテゴリ：
- その他
- ジャンル：
- 経済（国内） ビジネス全般 その他ライフスタイル
