バーチャル展示会「TOA CONNECT SHOW2023」開催のご案内

TOA株式会社(本社:神戸市、社長:竹内一弘)は、2023年3月8日から、および同15日からの3日間において、オンライン上でのバーチャル展示会「TOA CONNECT SHOW2023」を開催いたします。


TOA CONNECT SHOW2023


今回のイベントは、「つながる-connect-」をメインテーマとし、メタバース会場に多種多様なコンテンツを展開。アバターとなったご来場者様に、TOAの製品・サービスはもちろん、自治体様や企業様との協業、グローバル展開を進める取り組みなど、さまざまなソリューションをご紹介します。


メタバース会場イメージ


展示エリアでは、教育や工場・オフィスの現場における環境改善、人々の安全安心の実現などに貢献するソリューションをご紹介。

ウェビナーエリアでは、専門メーカーならではのお役立ち情報をご紹介するほか、社会課題の解決に向けた挑戦をテーマに、ゲストを迎えての対談企画も予定しています。

皆さまのお越しを心よりお待ちしております。


詳細は特設サイトにて随時更新中です。

まずはコチラをご参照ください。

https://www.toa-products.com/solution/toaconnectshow2023-main



●参考情報

【会期】

Week1 2023年3月8日(水)~3月10日(金)

Week2 2023年3月15日(水)~3月17日(金)


【主なコンテンツ内容】

■Solution エリア

(1)安全とつながる

防災ソリューションの機能や特徴、これらを実現する過程での秘話や込められた想いについて


(2)教育とつながる

教室の音環境改善のご提案や式典のWeb配信ソリューションついて


(3)社会とつながる

工場の環境整備ソリューションやオフィス環境・会議の質を向上させるお役立ち製品について


■共創 エリア

(1)地域とつながる in関西

自治体様と地元企業2社で協業して取り組む子どもたちの交通事故ゼロをめざすプロジェクトについて


(2)地域とつながる in関東

道の駅における音環境改善の実証実験について


■伝承 エリア

(1)技術とつながる

TOAが社外向けに開催している3講座のご案内

(音響基礎講座・ネットワーク基礎講座・非常用放送設備設計講座)


(2)未来とつながる

TOAの歴史や音で報せる大切さを次の世代に伝える活動について


■Borderless エリア

(1)空間とつながる

TOAグループ 株式会社ジーベックが挑戦する音空間演出の取り組みについて

ヘッドホンを使った空間体験コンテンツもご用意


(2)世界とつながる

TOAと一緒に海外進出をしませんか?TOAのサポート体制を、これまでの事例も交えてご紹介


ほか



■TOA株式会社について

1934年創業、本社は兵庫県神戸市。業務用音響機器と業務用映像機器の専門メーカー。交通施設・商業施設の案内放送やBGM、火災時の避難誘導放送、大規模スポーツ施設用音響システム、防犯カメラや録画機器などを製造・販売。

必要とされる音や映像を、必要とする方に、正確かつ確実に届けるためのソリューションを展開。騒音下でも聴き取りやすい音でのアナウンス放送を実現する独自技術「音声明瞭化技術」、高品質な多言語アナウンス音源の作成と再生が簡単におこなえる「アナウンスクリエーター」、繁華街や通学路の安全安心の実現に貢献する「遠隔見守りサービス」など、音と映像、ネットワークの技術を駆使したシステムやサービスを提供しています。また、減災・防災分野においては、従来の2倍以上の距離まで明瞭な音声を届ける「防災用スピーカー」が、災害時の警報用途として日本全国の多くの自治体で導入いただいています。

URL: https://www.toa.co.jp/



■会社概要

設立   :1949年4月20日(創業:1934年9月1日)

資本金  :52億79百万円

従業員数 :3,235名(連結) 805名(単体)

代表者  :代表取締役社長 竹内一弘

本社所在地:兵庫県神戸市中央区港島中町七丁目2番1号

事業内容 :・拡声放送機器、通信機器、その他情報伝達機械器具の製造販売

      ・音響機器、映像機器、その他電子・電気機械器具の製造販売

      ・上記機器の賃貸ならびに工事の設計施工

      ・音響・映像に関するソフトウェアの企画・制作ならびに販売

      ・電気通信を利用した各種サービスの提供

      ・電気通信事業

      ・ホール・スタジオの賃貸経営ならびに

       音楽等のイベント・催し物の企画運営

      ※2022年3月期実績

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