特産品ポータルサイト「ふるさと本舗」、11月度の新しい自治体...

特産品ポータルサイト「ふるさと本舗」、11月度の新しい自治体情報を掲載

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社ふるさと本舗(東京都渋谷区、代表取締役CEO:八尋 洸太郎)は、運営する特産品ポータルサイト「ふるさと本舗」( https://furusatohonpo.jp/ )において、2022年11月、新たに山梨県山中湖村、山梨県富士河口湖町、福岡県久留米市、北海道標茶町、北海道佐呂間町、北海道中標津町、北海道京極町、京都府宮津市、岐阜県関ケ原町、山形県長井市、青森県鰺ヶ沢町、新潟県燕市、鹿児島県喜界町、鳥取県境港市、神奈川県三浦市、千葉県大多喜町、高知県日高村、宮崎県高原町、静岡県下田市の19自治体情報を追加しました。

■新規自治体概要

・山梨県山中湖村
 (やまなかこむら):

・山梨県富士河口湖町
 (ふじかわぐちこまち)

・福岡県久留米市
 (くるめし)

・北海道標茶町
 (しべちゃちょう)

・北海道佐呂間町
 (さろまちょう)

・北海道中標津町
 (なかしべつちょう)

・北海道京極町
 (きょうごくちょう)

・京都府宮津市
 (みやづし)

・岐阜県関ケ原町
 (せきがはらちょう)

・山形県長井市
 (ながいし)

・青森県鰺ヶ沢町
 (あじがさわまち)

・新潟県燕市
 (つばめし)

・鹿児島県喜界町
 (きかいちょう)

・鳥取県境港市
 (さかいみなとし)

・神奈川県三浦市
 (みうらし)

・千葉県大多喜町
 (おおたきまち)

・高知県日高村
 (ひだかむら)

・宮崎県高原町
 (たかはらちょう)

・静岡県下田市
 (しもだし)

今後も「ふるさと本舗」は随時新しい自治体を掲載してまいります。

「ふるさと本舗」は、ふるさと納税を通じた自治体への寄付ができる、全国の美味しい特産品に特化したポータルサイトです。ふるさと納税制度をきっかけにした、自治体・事業者・寄付者の継続的な関係構築を支援し、関係人口(※)の創出・地域活性化に取り組んでいます。今後も、さらなる機能改善や賛同して下さる自治体の拡充を行うとともに、ユーザーの要望を取り入れつつ、自治体と共同で、ふるさと本舗オリジナル返礼品なども進めてまいります。

■「ふるさと本舗」( https://furusatohonpo.jp/ )の特長

1)全国の美味しい特産品に特化
2)定期便が充実
3)分かりやすい控除シミュレーション機能
※)関係人口:移住した「定住人口」でもなく、観光に来た「交流人口」でもない、地域と多様に関わる人々を指す言葉です。地方圏は、人口減少・高齢化により、地域づくりの担い手不足という課題に直面していますが、地域によっては若者を中心に、変化を生み出す人材が地域に入り始めており、「関係人口」と呼ばれる地域外の人材が地域づくりの担い手となることが期待されています。
地域への新しい人口「関係人口ポータルサイト」:https://www.soumu.go.jp/kankeijinkou/index.html 

【株式会社ふるさと本舗】 https://furusatohonpo.jp/ 

資本金    :5,000万円(資本準備金含む)
設立日    :2018年2月1日
所在地    :東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ15F
代表取締役CEO:八尋 洸太郎
事業内容   :ふるさと納税ポータルおよびECサイトの開発、運営

【報道関係者お問い合せ先】 
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
お問い合わせフォーム:https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

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プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。

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