50歳を過ぎたらおすすめ！お口に、フィットネスの新習慣　 1日10分。モニターの8割が効果を実感したプログラムを開発 　～自宅で口腔機能チェック・口腔機能のトレーニング～

　ライオン株式会社(代表取締役社長・掬川 正純)は、日本歯科大学 菊谷 武教授(日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック院長)と共同で、自宅で口腔機能のチェックと口腔機能の維持・改善に向けた口周りの筋力トレーニングを実施できるプログラムを開発しました。

　いつまでも「食事をおいしく食べる」、「人と楽しく会話をする」ためには、咀嚼、嚥下、舌や唇の動きなどの口腔機能の維持が重要です。本プログラムは、自宅で口腔機能をチェックして、自分の気になる箇所を中心とした口周りの筋力トレーニングを毎日実施することで、「お口のフィットネス」という新しい習慣を提案するものです。調査モニター35名を対象に本プログラムをトライアル実施した結果、88％の人がお口の状態がよくなった実感を得たと回答し、口腔機能の維持・改善が期待できることがわかりました。

　当社は、引き続き本プログラムの効果検証を継続するとともに、口腔機能の維持・改善を目指した研究・事業を展開し、より良い習慣で人々の毎日に貢献してまいります。

開発プログラム イメージ

1. 開発の背景

　現在多くの人が口腔機能の低下による咀嚼・嚥下障害など、日常生活に様々な課題を抱えています。当社が実施した調査では55歳～74歳の37％が口腔機能に衰えを感じていることがわかりました(※1)。令和4年度歯科診療報酬改定では、口腔機能の低下がみられる年齢等の実態をふまえ、口腔機能管理料の対象患者の範囲が65歳以上から50歳以上に拡充されました(※2)。今後、50代以上の方々の口腔機能の状態を“見える化”し、現状を把握すること、さらにその先の対策である口腔機能の維持・改善まで期待できるソリューション／手段が求められております。

　そこで当社は、自宅で口腔機能をチェックして、自分の気になる箇所を中心としたトレーニングを毎日実施する、「お口のフィットネス」という新習慣で口腔健康の維持・増進を目指すことを考えました。開発にあたっては、当社が保有する口腔機能に関する知見を活用し、日本歯科大学 菊谷 武教授にプログラムの監修をいただきました。

(※1) 当社調べ 55歳～74歳男女 n=761 (2022年1月)

(※2) 厚生労働省保健局医療課「令和4年度診療報酬改定の概要【歯科】」

■日本歯科大学 菊谷 武教授(日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック院長)

【略歴】

1988年　日本歯科大学　卒業　博士(歯学)

日本歯科大学の教授として、研究、教育を行いながら、2012年、同クリニックの開設とともに、院長を務める。地域の高齢者の介護予防の実践、食べること、しゃべることが困難になった患者さんの外来診療、訪問診療を行う。全国多くの大学の講師として、教鞭も執る。

日本歯科大学 菊谷 武教授

https://www.atpress.ne.jp/releases/323727/img_323727_2.png

2. 本プログラムの特長とトライアル実施結果

■本プログラムの特長

・自宅で、自ら口腔機能のチェック可能

・お口周りの筋肉を鍛えるトレーニングを、様々なメニューから提案

・口腔機能のチェック結果とトレーニング実施記録を可視化

・トレーニングの理解が深まるコンテンツの提供

・日々のトレーニングの気分を高められる軽快な音楽

トレーニング概念

https://www.atpress.ne.jp/releases/323727/img_323727_3.png

■調査モニターのトライアル実施結果

　本プログラムについて、2022年1月～4月にかけて、口腔機能に衰えを感じている55歳～74歳の調査モニター35名に対し、2か月間のトライアルを実施しました。

　その結果、91％(32人)がプログラムを2か月間継続することができ、全体の88％(31人)が「口の状態がよくなった実感を得た」と回答しました(図1、2)。プログラムに対する満足度も、10段階評価で8以上が63％(22人)と高い評価でした。これらの結果から、本プログラムにより、楽しみながら口腔機能のトレーニングが続けられ、口腔機能の維持・改善につながる可能性があることがわかりました。

図1　2か月間の継続率

https://www.atpress.ne.jp/releases/323727/img_323727_4.png

図2　2か月後のお口の状態の実感

https://www.atpress.ne.jp/releases/323727/img_323727_5.png

3. 今後について

　当社は、本プログラムの有用性を引き続き検証してまいります。また、社外の様々な機関と連携し、新たな習慣作りの提案をしていきます。