クラウドAI画像解析サービス「OPTiM AI Camera」、 「マスコット設定」・「検知領域指定」機能を追加
オリジナルアイコンの利用や特定エリアの正確な人数カウントが可能に
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、クラウドAI画像解析サービス「OPTiM AI Camera」のアップデートを実施し、「マスコット設定」・「検知領域指定」機能の2つを追加いたしました。
「OPTiM AI Camera」は、混雑可視化・人数カウントのリアルタイム※1配信ソリューションとして、すでに多くの飲食店やスタジアム、イベント会場で導入していただいております。今回の機能追加により、さらなる利用シーン拡大や利便性の向上が期待できます。
■アップデート内容のご紹介
◆「マスコット設定」機能
匿名化アイコンを、ユーザー指定の画像(3種類まで可)に置き換えることができるようになりました。また、匿名化アイコンの色を9色から選択できるようになりました。これにより、匿名化アイコンをマスコットキャラクターやイメージカラーで表示できるようになり、施設・店舗の混雑可視化に加えて、魅力発信のコンテンツとしても利用できるようになりました。
「マスコット設定」機能イメージ
◆「検知領域指定」機能
カメラの撮影画像内の人物検知エリアを指定できるようになりました。これまでは、カメラの撮影画像全体から人物を検出し、人数カウントを行なっていました。本機能の提供により、指定領域外は検出除外対象になり、検出したい領域の人数カウントだけを行うことができます。これにより、施設・店舗の特定エリアの人数カウントが可能になり、マーケティング活用や三密対策に関する利用シーンがさらに広がります。
「検知領域指定」機能イメージ
■クラウドAI画像解析サービス「OPTiM AI Camera」の紹介
◆「OPTiM AI Camera」とは
「OPTiM AI Camera」とは、既設の監視カメラを活用し、クラウドで画像解析を行うAI画像解析サービスです。画像解析のための専用ハードウェア導入が不要なため、手軽にご利用いただけます。「OPTiM AI Camera」を利用することで、人数カウントや混雑状況可視化など、デジタルマーケティングや感染症対策を支援いたします。
◆提供価格
基本プラン(混雑状況可視化)
＜基本ライセンス＞
2,980円/月(税抜)
・1ライセンスで同時に解析できるカメラ台数は1台※です。
・APIコール回数5万回分/月を含みます。
※「カメラ1台」は「1映像ストリーム」に相当します。
＜表示埋め込み利用数オプション＞
980円/月(税抜)
・APIコール回数を10万回追加します。
・同一ユーザーであれば、複数の基本ライセンスの超過分に適用されます。
詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.cloud/services/ai-camera/
※1 更新頻度は1分当たり1回です。
※2 説明のため検知領域外の匿名化アイコンを表示していますが、実際には表示されません。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所プライム市場
証券コード ： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社)： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 18階
OPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 444百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
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