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Qlik、データリテラシーについて必要な知識を学ぶ無料講座 「誰でもわかる!データリテラシーの基本」を開講

東京 - 2021年12月14日 - Qlik(R)は本日、これからのビジネスや社会を継続的に成長させていくために必須のスキルとなるデータリテラシーについて必要な知識を学ぶ講座「誰でもわかる!データリテラシーの基本」を無料学習サイト「gacco」( https://gacco.org/ )にて開講しました。全5回に絞り込み、各回確認テストを実施することで、データリテラシーのエッセンスを効率よく習得できるカリキュラムとなっています。



Accenture社と当社が行った調査「データリテラシーの人的影響」( https://thedataliteracyproject.org/files/downloads/Qlik_Accenture_Human_Impact_of_Data_Literacy_Japan.pdf )によると、調査対象となった従業員のうち、データを利活用することに十分な準備ができていると考えているのはわずか15%で、自分のデータリテラシースキル(データを読み、理解し、疑問を持ち、活用する能力)に自信があると答えたのはわずか9%でした。


一方で、ビッグデータ、データ主導型、AI、機械学習―ビジネスのデジタル化が進むにつれ、これまでのような勘、経験、ガッツではなく、客観的なデータに基づいた正しい意思決定と行動がデジタルトランスフォーメーション(DX)推進には不可欠となっています。


また、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的拡大により、マスクや消毒液の不足など多くの混乱が生じた状況下で、限られた物資を優先度に応じて配付するためデータが活躍したことは、今も記憶に新しいのではないでしょうか。データに基づく行動や意思決定が重要度を増す中、データを扱うための能力であるデータリテラシーはもはや必要不可欠です。さらにデータリテラシーは、データ活用の効果を高め、企業のビジネスや個人の暮らしを力強く躍進させる可能性も秘めています。


Qlikは本講座の開設を通じ、日本におけるデータリテラシーの向上により一層貢献してまいります。



講座概要は以下のとおりです。


・講座内容(全5回):第1回:なぜアナリティクスなのか

          第2回:データの種類(前編・後編)

          第3回:集計を理解する(前編・後編)

          第4回:分布を理解する(前編・後編)

          第5回:データリテラシー文化(前編・後編)

・学習期間    :開始日可変型

・課題内容    :各回確認テストを実施

・修了条件    :得点率70%以上

・講師紹介    :

中嶋 翔(クリックテック・ジャパン株式会社 ソリューション技術部 ソリューション・アーキテクト)

コンサルティング企業にてBI導入、データ分析、機械学習モデル構築、AI活用支援などのプロジェクトを経て2018年11月にクリックテック・ジャパン株式会社に入社。小売・流通、製造、金融などのクライアントに対しQlik Senseの導入提案を支援。また、カンファレンス、セミナーへの登壇やメディアでの技術情報発信を通じたマーケティング支援も行っている。


無料講座のお申込み、詳細についてはこちらをご確認ください。

https://lms.gacco.org/courses/course-v1:gacco+pt108+2021_12/about



■クリックテック・ジャパン株式会社およびQlik Technologies Inc.について


クリックテック・ジャパン株式会社は、米国Qlik Technologies Inc.の日本法人です。Qlikが描くビジョンは、すべての人がデータおよびアナリティクスを使用してより良い意思決定ができ、非常に困難な課題を解決できる、データリテラシーに富んだ世界です。プライベートSaaS企業であるQlikは、データ、インサイト、アクションの間のギャップを解消するエンドツーエンドのリアルタイムのデータ統合およびデータアナリティクスクラウドソリューションを備えた、アクティブインテリジェンスプラットフォームを提供しています。データをアクティブインテリジェンスに変換することで、意思決定の質を向上し、収益および収益性の向上や顧客との関係性の最適化を実現することができます。Qlikは、世界100ヶ国以上、50,000社以上の顧客に向けて事業を行っています。



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本書に記載されている情報は、予告なく変更されることがあります。さらに、ここに記載されている製品または機能の開発、リリース、およびタイミングは、Qlikの単独の裁量に委ねられており、購入の意思決定を行う際に頼るべきではなく、また、将来的に特定の製品や機能を提供することを表明、保証、または約束するものではありません。

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