ハイアット ホテルズ コーポレーションとセントラル エンバシーが 螺旋状の建築美を備えた「パーク ハイアット バンコク」の開業計画を発表

ハイアット ホテルズ コーポレーションは、2012年2月17日、ハイアットグループの関連会社がタイの流通最大手セントラル グループ傘下、セントラル リテール コーポレーションと運営受委託契約を締結し、2014年に「パーク ハイアット バンコク(Park Hyatt Bangkok)」を開業する計画を発表しました。

「パーク ハイアット バンコク」外観

「パーク ハイアット バンコク」は、高級レジデンス、外資系企業、各国大使館、セントラル・チットロムなどの高級デパートが集積するバンコクの中心地で、旧在タイ英国大使館跡地にセントラル グループが建設中の大型複合施設「セントラル エンバシー(Central Embassy)」の高層階に入居する予定です。現在、ハイアットが世界中で進めている18軒のパークハイアット開業計画のひとつで、「パーク ハイアット バンコク」は、1991年開業の「グランド ハイアット エラワン バンコク」、2001年開業の「ハイアット リージェンシー ホアヒン」に次ぐ3軒目、タイ国内では初のパーク ハイアットとなります。

客室数はスイート49室を含む全222室で、ホテル内には、オールデイダイニング、スペシャリティーレストラン、ロビーラウンジ、スペシャリティーラウンジ、バンコク市内を一望するスカイバー＆レストラン、総床面積15,515平方フィート(約1,440平米)の宴会場、ビジネスセンター、スパ、フィットネスセンター、スイミングプールを備えます。

総工費約3億4千万ドルを投じて建設される「セントラル エンバシー」は、地上37階建ての高層複合ビルで、バンコク中心部を走るスカイトレイン(BTS)のチットロム駅とプルンチット駅の中間に位置し、主要な大通りや高速からも近い便利なロケーションです。総床面積は約14万4千平米で、低層階の8フロアに150のショップやレストランなどの商業娯楽施設や複数のスカイテラス、高層フロアには「パーク ハイアット バンコク」が入居します。約7万平米を占める商業スペースには、高級ブティックやエンターテイメント施設を揃え、バンコクの新たなランドマークとして世界中から注目を集めています。詳しくは http://www.centralembassy.com (英語)をご覧ください。


ハイアット ホテルズ コーポレーションのグローバル不動産開発責任者スティーブ・ ハガティーは、「旅行者が多く訪れる世界のゲートウェイシティー(玄関口)に、最高級ブランドであるパーク ハイアットを展開することは我々の戦略であり、経済成長著しい魅力溢れたバンコクの一等地に開業する「パーク ハイアット バンコク」もそのひとつです。螺旋構造のホテル棟は、バンコクで一際目立つ存在となり、パークハイアットが打ち出す革新的なデザインを象徴しています」と述べています。

セントラル リテール コーポレーションでセントラル エンバシーのマネージングディレクターを務めるチャート・ジラーティワット氏は、「パーク ハイアット バンコクと運営受委託契約を締結できたことを嬉しく思います。卓越したサービスで定評のあるパーク ハイアット ブランドと世界有数のベンチャー企業の我々が提携することにより、完璧でシームレスな統合を実現可能にします。このプロジェクトにパーク ハイアットを迎え入れ、我社の経営哲学の柱である無限の多様性を明確にすることで、バンコクのランドマークとなるこの高級商業施設は世界にその名が知られることになるでしょう」と述べています。

ハイアット ホテルズ アンド リゾーツのアジアパシフィック地区マネージングディレクターのラリー・チューは、「セントラル エンバシーとのプロジェクトに参画し、タイ国内に私共のラグジュアリーブランドであるパーク ハイアットをお披露目できることを光栄に思います。「パーク ハイアット バンコク」の開業を機に、東南アジアの主要ビジネス・財政・観光地のひとつであるバンコクが、世界規模で展開するパーク ハイアットのポートフォリオに加わり、タイ国内でパークハイアットブランドの存在価値を高める絶好の機会となるでしょう。世界中からタイを訪れるお客様を、このホテルにお迎えできる日を心待ちにしております」と、語っています。


現在、パークハイアットならではの豪華でエレガントな施設ときめ細やかなサービスを、アブダビ(アラブ首長国連邦)、バクー(アゼルバイジャン)、ビーバークリーク(米国)、北京(中国)、キャンベラ(オーストラリア)、カールスバッド(米国)、シカゴ(米国)、ドバイ(アラブ首長国連邦)、ゴア(インド)、ハンブルグ(ドイツ)、イスタンブール(トルコ)、ジェッダ(サウジアラビア)、メルボルン(オーストラリア)、メンドーサ(アルゼンチン)、ミラノ(イタリア)、モスクワ(ロシア)、寧波(中国)、パリ(フランス)、モルディブ(モルティブ共和国)、サイゴン(ベトナム)、ソウル(韓国)、上海(中国)、シドニー(オーストラリア)、東京、トロント(カナダ)、ワシントン DC(米国)、チューリヒ(スイス)など、世界の多くの主要都市28軒のホテルを展開しています。

さらに現在、「パーク ハイアット バンコク」の他に、以下の17軒のパークハイアットホテルの計画が進行中です。
アレンテージョ(ポルトガル)、長白山(中国)、広州(中国)、杭州(中国)、三亜(中国)、チェンナイ(インド)、デリー(インド)、ハイデラバード(インド)、ジャイプール(インド)、コルカタ(インド)、ムンバイ(インド)、ドーハ(カタール)、マラケシュ(モロッコ)、ニューヨーク(米国)、リヤド(サウジアラビア)、セントジョージ(バミューダ)、ウィーン(オーストリア)


■ Central Embassyについて：
セントラル エンバシーは、タイの流通最大手セントラル グループが建設中の大型複合施設です。アジアを代表する名建築となるこの建物は、バンコクの中心部でも豊かで活気溢れるプルンチット通りとワイヤレス通りが交差するバンコクの一等地に完成する予定です。

■ Central Retail Corporation Ltd.について：
セントラル リテール コーポレーションは、大型有名デパートのセントラル、ロビンソン、ゼン、ラ・リナシェンテ、大型専門店のパワーバイ、スーパースポーツ、B2S、ホームワーク、オフィスデポ、タイワサドゥ、そしてスーパーマーケットのセントラル フードホール、トップス マーケット、トップス スーパー、トップス デイリーを運営するタイで最大の総合リテールグループ企業です。中国では、杭州と瀋陽に「セントラル」2軒と「ゼン」1軒を運営しています。またイタリアのミラノ、モンツァ、パドバ、トリノ、ジェノバ、フィレンツェ、カリアリ、パレルモ、カターニアなどの主要都市にある高級デパート「ラ・リナシェンテ」10軒と、ローマ市内のデパート2軒を取得しています。

■ Park Hyatt について：
パーク ハイアット ホテルは、モダンでエレガントな洗練された寛ぎの空間ときめ細やかなサービスをお客様に提供いたします。世界の主要都市または厳選されたリゾート地に位置するパークハイアットは、その土地の持つ独自の特徴を洗練された形で取り込むよう特別にデザインされています。快適さを追求した豪華な客室から、高い評価を受けているアートプログラム、名誉ある賞を受賞したシェフのシグネチャーレストランまで、芸術性溢れる空間ときめ細やかなサービスを、世界28軒のパークハイアットホテルで提供しております。詳しくは http://www.parkhyatt.com (英語)をご覧ください。

■ Hyatt Hotels Corporationについて：
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働く数千人のハイアットスタッフが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす本格的なホスピタリティを提供しています。パーク ハイアット、アンダーズ、グランド ハイアット、ハイアット リージェンシー、ハイアット、ハイアット プレイス、ハイアット ハウス(旧ハイアット サマーフィールド スイーツ)のホテルブランドを管理、所有、開発、フランチャイズ経営しており、現在、アジアやヨーロッパなど世界中で新規ホテルの開業計画を進めております。ハイアット サマーフィールド スイーツは、ブランド名をハイアット ハウスに変更しております。また、ハイアット ホテルズ コーポレーションの傘下には、ハイアット レジデンスとハイアット バケーション クラブを展開、運営、販売またはライセンス契約するハイアット レジデンシャル グループ, Incがあります。尚、ハイアット バケーション クラブは、名称をハイアット レジデンス クラブに順次変更いたします。2011年12月31日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界45ヶ国で483施設です。詳しくは http://www.hyatt.com (英語)をご覧ください。


■ 将来予測に関する記述について：
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティ事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。