Adobe DELLなど25カ国600社以上の企業が活用する顧客体験分析ツール無料トライアルを開始

コンテンツ単位での優先価値、ROI指標のデータを可視化

海外のマーケティングテクノロジーを駆使する株式会社ギャプライズ(本社:東京都新宿区、代表取締役 CEO:甲斐 亮之、以下「当社」)のパートナーである顧客体験分析の世界的リーダーContentsquare(本社:ニューヨーク、CEO:Jonathan Cherki、以下「コンテントスクエア」)は、2020年10月に機能の一部であるCS Liveを開放し、UX(ユーザーエクスペリエンス)データのライブ配信を無料で提供するサービスを開始したことをお知らせします。
CONTENTSQUARE
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CS Liveを通じて体験できること

ユーザー体験の真実を知る

あなたのウェブサイトのどの部分が訪問者を惹きつけているのか、または離脱させているのかを数秒で知ることができます。
なぜなら、コンテントスクエアは独自のUX指標をバナーやボタンの上に表示され、直感的にどこのコンテンツに価値があるのか知ることができます。

ユーザーの不満を解き明かす

コンテントスクエアでは、訪問者があなたのウェブサイトのどこで、なぜ苦戦しているのかを正確に知ることができるので、より早く問題を解決することができます。
訪問者がクリックできない要素をクリックしたり、フォームに混乱したり、コンバージョンできなかった原因を特定する事ができます。

コンテンツ単位でROIを可視化する

コンテントスクエアでは、どのコンテンツを優先するべきかを示すため、コンテンツ単位のROI指標を可視化し、次のような疑問に答える事ができます。
・トップページのコンテンツを変えるべきか?
・このバナーは先週いくら稼いだのか?
・この新しい動画はこの先もコストをかける価値があるか?

ご活用する上でいくつか条件があります。

以下条件に当てはまる企業様はお断りをする可能性があります。
・計測対象WEBサイトの月間PV数が100万PV未満の場合
・一部の特殊なWebサイト仕様の場合
詳細は下記のサイトを確認、またはお問合せください。

内容の詳細、お申込みはこちらから

コンテントスクエアについて

2012年にパリで設立されたコンテントスクエアは、ロンドン、ニューヨーク、サンフランシスコ、ミュンヘン、テルアビブ、東京、シンガポールにオフィスを開設しています。
顧客体験分析プラットフォームは、何十億ものデジタル行動を追跡して可視化し、誰もが収益の拡大、ロイヤリティの向上、イノベーションの促進のために利用できるインテリジェントなレコメンデーションを提供しています。

グローバルフォーチュン100の30%を含む25か国600社以上の企業顧客からの信頼

このコンテントスクエアのプラットフォームは、グローバルフォーチュン100の30%を含む600社以上の企業顧客や、American Express、Best Buy、Dell、Ikea、LVMH、T-Mobile、Salesforce、Sephora、Toyotaなどの業界大手企業から信頼を得ています。
コンテントスクエアは現在、1日あたり14億ドルのeコマース売上高を含む10兆件の消費者インタラクションを分析しており、世界最大級のデジタル行動のベンチマークとなっています。
また、100社以上のテクノロジーベンダーとの統合や、世界中のコンサルタントやデジタルマーケティングソリューションプロバイダーとの戦略的パートナーシップにより強力なエコシステムを構築しています。

当社サービスサイト

当社メディアMarTechLab内のコンテントスクエアに関する記事一覧

コンテントスクエアはCovid-19 の影響によるデジタル消費者行動の変化をウィークリーレポーティングしています。

コンテントスクエアに関する過去プレスリリース

本件に関するお問い合わせ

※現在リモートワーク中の為、メールにてご連絡ください
〇プロダクトに関する内容
CXO事業部
担当 舟木
funaki-0211@gaprise.com
TEL:03-5989-0494
〇企業/広報に関する内容
広報担当 鈴木 隆司
info-pr@gaprise.com
TEL:03-5989-0492

ギャプライズについて

・会社名:株式会社ギャプライズ
・代表者:代表取締役CEO 甲斐亮之
・所在地:東京都新宿区西新宿2丁目4番1号新宿NSビル6F
・URL  :http://www.gaprise.com
「最先端テクノロジー×情熱的な人のチカラ」をモットーに、イスラエルをはじめとした海外のマーケティングテクノロジーである、SimilarWeb、Contentsquare、Optimizelyなど、多くのグローバル企業での導入実績のあるツールや先進的なテクノロジーを日本国内に導入/支援を実施しています。
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