米国国土安全保障省 税関・国境警備局、 5つのラボに日本電子の質量分析計を採用

    企業動向
    2020年6月10日 08:00

    日本電子株式会社(代表取締役社長兼COO:大井 泉、証券コード:6951)の米国法人であるJEOL USA, INC.(President:Robert Pohorenec、米国マサチューセッツ州)は、米国国土安全保障省(DHS) 税関・国境警備局(CBP)から、DART(TM)(Direct Analysis in Real Time)イオン源を装着したJMS-T100LP AccuTOF(TM) LC-plus 4G 大気圧イオン化飛行時間質量分析計 計5台の大口契約を獲得しました。これらの装置は、米国内の5つの税関・国境警備局の分析能力を強化するものです。近年、税関・国境警備局の3か所のラボがDART(TM)を装着したAccuTOF(TM)を既に導入しており、米国本土とプエルトリコで合計8台が稼働することになります。


    JMS-T100LP AccuTOF LC-plus 4G 大気圧イオン化飛行時間質量分析計


    DART(TM)を装着したAccuTOF(TM)システムは、CBPの科学者が非破壊で迅速な手段として、薬物、規制薬物の疑いのある物質、未知の物質、一般的な有機物を含む多くの種類の法医学的サンプルを分析するために使用されます。DART(TM)を装着したAccuTOF(TM)システムを使用することで、アンチダンピングおよび相殺関税命令に違反する可能性のある輸入品を、迅速にスクリーニングすることも可能になります。


    DART(TM)を装着したAccuTOF(TM)質量分析計は、DART(TM)イオン源とAccuTOF(TM)質量分析計の導入口との間にサンプルをそのままかざすだけで、化学組成を即座に決定し、高分解能で正確なマススペクトルを測定することができます。従来の質量分析計による分析とは異なり、サンプルの前処理はほとんど必要ありません。


    DART(TM)は、JEOL USA, INC.においてDr.CodyとDr.Larameeにより、特にAccuTOF(TM)との統合を前提に開発されました。この実績のある技術は、多くの犯罪・法医学研究所で調査やスクリーニングに日常的に使用されています。


    「JEOLのAccuTOF(TM)-DART(TM)質量分析技術で連邦政府機関を支援できることに満足しています。AccuTOF(TM)-DART(TM)技術は、薬物や未知の物質、食品や食品添加物などの輸入物資、さらには石油製品の原産地などを迅速かつ正確に特定する必要がある場合に最適な技術です」とJEOL USA, INC.分析機器プロダクトマネージャーのDr.Michael Freyは述べています。「サンプルを前処理無しに迅速に同定したり、同定を確認したりする格別な能力が、米国国土安全保障省が違法物質の入国を追跡する際に大いに役立つと、われわれは確信しています」。



    ■製品情報

    JMS-T100LP AccuTOF LC-plus 4G 大気圧イオン化飛行時間質量分析計

    https://www.jeol.co.jp/products/detail/JMS-T100LP.html


    DARTイオン源

    https://www.jeol.co.jp/products/detail/DART.html



    ■会社概要

    社名  : 日本電子株式会社 (JEOL Ltd.)

    所在地 : 〒196-8558 東京都昭島市武蔵野3-1-2

    代表者 : 代表取締役社長兼COO 大井 泉

    設立  : 1949年5月30日

    資本金 : 100億3,774万円

    事業内容: 理科学計測機器(電子光学機器・分析機器、計測検査機器)、

          半導体関連機器、産業機器、医用機器の製造・販売・開発研究、

          およびそれに附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、

          周辺機器の仕入・販売

    URL   : https://www.jeol.co.jp/



    ■本件に関するお客さまからのお問い合わせ先

    日本電子株式会社 SI営業本部

    お問い合わせフォーム: https://www.jeol.co.jp/support/support_system/contact_products.html

    シェア
    FacebookTwitterLine

    配信企業へのお問い合わせ

    取材依頼・商品に対するお問い合わせはこちら。
    プレスリリース配信企業に直接連絡できます。

    日本電子株式会社

    日本電子株式会社