UGCの「効果検証から改善」にかかる運用工数の削減を実現 「Letro」がUGC自動効果並び替え機能の提供開始

　ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO　中村壮秀、証券コード：6081）は、このたびダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro（レトロ）」において、UGC（※）活用施策の運用工数に課題を抱える広告主企業向けに、UGCの効果検証から表示順の並べ替えを自動化する新機能の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

　これにより広告主企業におけるUGCの「効果検証から改善」にかかる工数を削減し、あらゆるマーケティング施策でユーザーファースト（＝生活者第一主義）なクリエイティブを実現することが可能となります。

※　User Generated Contentsの略称。企業ではなく、一般ユーザーによって制作・生成されたコンテンツのことを指す。

　当社は、デジタル広告やオウンドメディア、SNSアカウント運用をはじめとするデジタルマーケティング施策の成功には、生活者の視覚・感覚に違和感なく馴染むクリエイティブこそが最重要であると考え、かねてよりLetroのサービスを通じて、生活者に受け入れられやすいInstagram上のUGC（写真・動画）のクリエイティブへの活用を支援してきました。なかでもデジタル広告運用のクリエイティブ素材として必要となる多数のUGCをスピーディーに収集できるLetro独自のシステムは、これまで多くのD2Cメーカーや通販企業をはじめとする広告主企業に支持されてまいりました。

　こうした施策には、KPIの成果向上のため「UGCの収集・活用・効果測定・改善」のサイクルを定期的に回す必要があります。しかしながら、運用のための十分な時間が確保できないために、UGCを表示して終わりと理想的なPDCAサイクルを回すことができないという課題を抱える企業が多くありました。

　今回提供を開始する新機能は、施策の運用に十分な時間を確保することが難しかった企業でもPDCAサイクルを回すことを可能にするために、UGCの効果測定から改善までを自動化するものです。本機能により、CTRやCVR等のデータをもとに手動で行われていたUGCの並び替え作業が自動化され、PDCAサイクルの高速化を実現し、マーケティング施策のさらなる成果向上に繋げることができます。

　具体的な提供機能は以下の通りです。

掲載設定中の全てのUGCの表示順が自動で均等に一巡され、UGC毎のKPIを計測します。

全てのUGCのKPIを測定後、CVRが最大化される順番に自動で並べ替えます。新しいUGCの追加時や、表示中UGCのパフォーマンスが低下した際にも自動で状態を検知し並び替えを繰り返すことで、常に最適化されたUGCが表示可能となります。

　本機能を先行して活用した顧客企業では、従来月当たり約12時間かかっていた効果検証から表示順の並び変えにかかる運用時間の削減に成功しました。また、手動で並び替えを実施していた際のCVRの改善率の維持にも成功し、効果測定から改善のサイクルが自動で回され、UGCのパフォーマンスの最大化が可能となりました。

　「Letro」では今後も、あらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

「Letro」は、Instagram上にユーザーが投稿した写真や動画（UGC）を収集し、投稿者の許諾を得た上でSNS 広告やECサイト、ブランドサイトなどのクリエイティブとして活用できるSaaS型プラットフォームです。生活者視点である「ユーザーファースト」なクリエイティブを活用することで、ユーザーの視覚・感覚に違和感なく馴染むマーケティング施策が可能となり、施策全体の成果を高めることができます。2016年のサービス開始以来、食品や化粧品の大手メーカーをはじめとする多数の企業に導入されており、2017年11月にはInstagramおよびFacebookの公式マーケティングパートナーに認定されています。

・代表者 ：　代表取締役CEO 中村壮秀
・所在地 ：　東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15　ウノサワ東急ビル4階
・URL ：　http://www.aainc.co.jp
・設立 ：　2005年8月30日
・事業内容 ：　ソーシャルテクノロジーによるマーケティング支援事業

アライドアーキテクツは、ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援します。2005年の創業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援サービスを開発・提供しています。累計4000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、世界中の生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在はアジアや欧米など世界に向けてサービスを提供しています。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。