自宅をオープンにして生活の悩みを解決したい主婦・ママが65％！家庭をオンライン訪問してインサイト・ニーズを探る新サービス開始

〜自宅マーケティングに関する主婦・ママアンケート結果〜

2020.04.24 13:00

「主婦・ママの働くを作る」というビジョンのもと、女性の多様な働くスタイルを創出する株式会社マミーゴー(本社：東京都港区、代表取締役：荻野久美子)では、主婦・ママの【リアル】な声を抽出する定期アンケートを行なっております。

今回のテーマは、「自宅マーケティング」について。新型コロナウイルスの影響でパートナーがリモートワークになるなど、オンラインで自宅の様子を公開することが増えています。その中で、見られるからこそ気になる点がある一方、見られることへの抵抗が減り、自宅をオープンにすることで悩みを解決したいという声も増えています。今のこの状況だからこそ実現可能な形で、主婦・ママ視点を企業のマーケティング活動に活かせないかという観点も踏まえて、【リアル】な声に迫りました。

マミーゴーWEBサイト： http://mammy-go.jp/

●自宅マーケティング関する主婦・ママアンケート調査結果

＜回答者の就業状況＞

＜洗濯機や洗濯周りについて＞

＜キッチン（冷蔵庫、キッチン周り、レンジ）について＞

＜自宅の掃除について＞

＜メイクの手順、何を使うか、どんな環境（場所）で行うかについて＞

＜押入、クローゼットの収納方法や整理整頓について＞

●今回のアンケートを受けて

今回のアンケートは、回答者数の6割を専業主婦が占め、自宅で過ごす時間が多いからこそ、様々な面で課題や悩みを抱えているという声が8割近くに上りました。

また、そうした悩みを解決するためであれば、自宅の様子を企業に公開しても構わないという声もテーマによりばらつきはありますが、6〜7割と肯定的な意見が過半数以上を占めました。

※詳細は添付資料に記載しています： https://www.atpress.ne.jp/releases/211316/att_211316_1.pdf

定性的・定量的なインサイト抽出のプロであるマミーゴーは、これまで数々の商品開発やマーケティングを行ってきましたが、新型コロナウイルスにより生活者の価値観や考え方が劇的に変化しています。そこでこのアンケート結果を踏まえ、これまでの商品開発・マーケティングのノウハウと、コロナウイルスの流行前から取り入れていたテレワーク(オンライン) のノウハウを掛け合わせることで、主婦・ママの感性を使って企業価値を高める新しい形を生み出せないかと考えました。

そこで緊急事態宣言の影響もあり、計画していたマーケティング活動が中止・延期となっている企業も多い中で、この宣言下の状況でもすぐに実施できる、オンラインで家庭訪問を行い、自宅でのリアルな生活シーンを再現しながらインサイト・ニーズの深掘りを行う新サービス「のぞき見！オンライン家庭の暮らし調査隊」をローンチいたします。

過去に実施した座談会では、参加者である主婦・ママから、終了後に「座談会で話しそびれたことがあった」「自宅に戻った後で気づいたことがあった」という声が挙がることもありました。その一方でクライアントである企業側からは、言語化できない生活シーンをより深堀して調査に活かしたいという要望もありました。

上述の新サービスでは、オンラインツールを使用して主婦・ママの自宅をオープンにし、生活者の悩みや課題を具体的に見せることで、商品開発・改良に役立つためのマーケティング調査を行います。それにより、従来の定量調査や定性調査（座談会等）では見えなかった新しい価値を発見し、企業が開発する新商品・サービスに活かすことで、世の中をより良くしていくことを目指します。

また複数の主婦・ママがそれぞれの自宅から実況中継すると同時に、参加者同士のディスカッションもオンラインで実施することで、生活に密着した新しい気づきを得られると考えています。

自宅の導線、オペレーション、家族構成などにより異なる課題を抽出しながら、これまでも全国各地の主婦・ママとともに様々な企業のサポートを行ってきたマミーゴーだからこそ、スピード感を持って確かな成果を様々な企業様にお届けできるサービス設計を行ないます。

＜大手家電メーカー開発部長様の声＞

リアルに1家庭を訪問して現地調査を行なった経験はありますが、オンラインで居住地を問わず、同時に複数の家庭の様子を調査するというサービスはこれまで耳にしたことがありません。

マミーゴーはこれまでのPR・マーケティング・商品開発サポートの実績から、主婦・ママの本音を聞き出す空気作りに長けているという印象があります。

多岐にわたる家庭の実際の生活シーンを観察することで、消費者の隠れたニーズをキャッチできたり、その様子について参加者同士が話し合うことでシナジーを起こし、商品やサービス開発における新しいアイデアや価値を創造することに期待しています。