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失敗しない地域商品開発のために! 『地域産品開発の勘どころ』を11月28日から発売  ~生産の現場からのリアルな声をお届け~

地域産品のブランディングを手がけるaula brand design(本社:岡山市)のブランディングコーチ・本多英二が記す初の著書『地域産品開発の勘どころ』を、2019年11月28日に発売しました。


表紙


地域産品のブランド創生請負人、aula brand designの本多英二が、生産の現場で感じたあれこれを綴ったドキュメント。リアルな現場体験を通して、ブランディング教本には書かれていない地域産品開発のウラ話や6次産業化商品開発の留意点、デザイナー&行政の支援のあり方にも言及。これから地域のブランディングに取り掛かる方必読の一冊です。


ご購入はAmazon: https://www.amazon.co.jp/gp/offer-listing/4600003071 または、aula brand designのサイトからご注文ください。 http://www.aula-bd.jp



■私が推薦します。元農林水産省事務次官 高(※)木 勇樹氏

※「高」の字は、正しくは「はしご高」です。


「現場の土を観、その農作物の実力・本質を知る、そして作り手の想いを聞き、物語を描き、これを豊かな感性で資産化する。これは作る人と支援する人の繋がり方の「当たり前」ですが、これまで寡聞にしてこれを実践している方にお目にかかったことはありません。著者本多さんは、この言うは易く行うは難しの「当たり前」を自然体で飄々と実践。これぞ、無傷で戦場を駆け抜けた、ご先祖徳川四天王の本多忠勝の知略・戦略の現代版。読めば、その凄さに胸を突かれますよ」



以下、書籍本文より抜粋。



■はじめに。

「全国各地の農家さんからお悩みをお伺いして数十年、ある典型が浮かび上がってきました。イイモノを作っている人に限って報われない、こだわりの商品が売れないのです。不振の原因は何でしょう?

高いから売れない、のではありません。お客さんは価値を感じないから買わないのです。もっと言えば、生産者が持っている価値ある情報が正しく届いていない(届ける努力をしていない)からなのです。地方ならではの食材と食し方、「私達はこんな食べ方をしています」、それが成熟市場に紹介すべき情報であり、大手メーカー品には無い商品価値であり、愛すべき田舎者の強みなのです(後略)」



■結果に責任を持つ。

「地方の現場でよく聞かれる話、「東京から来た先生がむちゃくちゃして帰ってしもうた」とか「ロゴマークだけで百万円取られた」とか。痛い目に会っている人のなんと多いことでしょう。

そんな情けない状況にしたのは、アーティスト気取りの勘違いデザイナー、印刷屋の片手間仕事やコンサルタントの言いっ放し仕事の業であることが多いのですが、結果が伴っておれば何の不満も出なかったはずです(後略)」



■書籍概要

書籍名      : 地域産品開発の勘どころ

著者       : 本多 英二

ISBN       : 978-4-600-00307-4

発売日      : 2019年11月28日

発行社      : aula brand design

体裁       : B6判ソフトカバー 90ページ

価格       : 1,200円+税

URL        : http://www.aula-bd.jp

Amazonの書籍ページ: https://www.amazon.co.jp/gp/offer-listing/4600003071


著者 本多 英二

先祖は徳川四天王の戦国武将、本多忠勝。父親は戦中、カムフラージュ柄の研究で海南島へ配属されるも復員途中に米潜水艦の魚雷を被弾。命からがら戻ってきた大阪で電通の社員となる。岡山県で開催される博覧会のディレクターとして岡山に赴任、この地が気に入り、以来永住することとなる。

パッケージデザイン会社で14年間修行の後、株式会社御来屋デザイン事務所設立。大分県で始められた一村一品運動に触れたことが今の活動の原初である。以来、日本全国津々浦々の生産者の支援を続け、事例も数多く蓄積されたことから忘備録として本書を記す。

趣味:市場調査と称した食べ歩きと、摂取したカロリーを帳消しにするためのロードバイク


1983年 岡山大学教育学部特設美術教員養成過程 卒

1997年 株式会社御来屋デザイン事務所 設立

2016年 aula brand design 開設


[役職等]

株式会社御来屋デザイン事務所 代表取締役

株式会社アウラ心理教育センター aula brand design ブランディングコーチ

公益社団法人日本パッケージデザイン協会 会員 / 調査研究委員

特定非営利活動法人日本プロ農業総合支援機構(J-PAO)参与 など

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