クーポン共同購入サイト『シェアリー』で、 東北地方太平洋沖地震への救援金の募集を開始

株式会社シェアリー(本社：東京都港区、代表取締役社長：田中 正人、以下 「当社」)は、当社の運営するクーポン共同購入サービス『シェアリー』(以下 『シェアリー』)において、この度、2011年3月11日(金)に発生した東北地方太平洋沖地震への救援金を募る「募金クーポン」の販売を実施しております。
当社では、被災された方々への支援として、『シェアリー』の仕組みとフラッシュマーケティングの特長であるソーシャルメディアの波及力を活かし、救援金1口100円の募金を開始いたします。集まった募金(『当社の募金分を含め)は、責任を持って日本赤十字社にお届けいたします。

◆募金活動について
実施期間： 2011年3月11日(金)～3月18日(金)
一口　　： 100円(お一人様最大100口まで)
URL　　 ： http://www.shareee.jp/area/donation_sub

通常のクーポン購入ボタンと同様に、募金ボタンを押して「募金」にご協力ください。
『シェアリー』では、Twitterをはじめとするソーシャルメディアを通じて商品・サービスの販売を告知することにより、瞬間的に顧客を集めるフラッシュマーケティングの手法を採り入れております。

※募金に際してはクレジットカードによる決済を行いますが、決済手数料や購入金額(募金額)に付加される消費税相当額は弊社が負担いたします。


【募金活動の報告につきまして】
皆さまからお預かりいたしました募金につきましては、募金額の透明性を確保するため、募金終了後、日本赤十字社の受領証をもって皆さまに報告いたします。
報告方法については『シェアリー』サイト上での公開の他、当社プレスリリースによる公開を予定しております。

当社スタッフ一同、この災害に見舞われました皆様へ、哀悼の意を捧げ心よりお見舞い申し上げますとともに、いち早い経済的復興を促進すべく尽力してく次第でございます。


【株式会社シェアリーについて】
商号　　： 株式会社シェアリー (英文社名：Shareee.Inc.)
取締役　： 取締役会長　玉村 剛史(株式会社光通信　代表取締役社長)
　　　　　 代表取締役社長　田中 正人
　　　　　 取締役　大川 昭徳　(e-まちタウン株式会社　代表取締役社長)
所在地　： 〒107-0052
　　　　　 東京都港区赤坂二丁目17番22号 赤坂ツインタワー本館8階
資本金　： 421,925千円 (資本準備金411,925千円)
設立　　： 2003年10月1日　(2010年8月23日　サービス開始)
株主構成： 株式会社光通信、e-まちタウン株式会社
　　　　　 SBIインベストメント株式会社の運営するファンド
URL　　 ： http://www.shareee.jp/