GfK Japan調べ：デジタルフォトフレーム販売動向

【概要】
・2010年1月から10月のデジタルフォトフレームの累計販売数量は前年同期の約2倍となった。
・3Gネットワーク対応モデルが市場を牽引、直近の10月では数量構成比38％にまで伸長した。
・画面サイズ別では、7インチが数量構成比の約8割と、依然主流サイズとなっている。


【3Gネットワーク対応モデルが市場を牽引】
　2009年に年間販売台数100万台の大台を突破したデジタルフォトフレーム市場は、2010年も堅調に拡大を続けている。市場が急拡大した2009年と比較すると、その成長率は鈍化してきているものの、2010年1月から10月の累計販売数量は前年比89％増と昨年の約2倍となった。
　市場を牽引しているのは3Gネットワーク対応モデルである。2009年6月にソフトバンク、2009年7月にドコモ(店頭販売は2010年1月)、2010年6月にエーユーと、携帯主要3キャリアから3Gネットワーク対応モデルが相次いで発売された。携帯電話から直接画像を送信できる手軽さと、母の日などのイベントに合わせた活発な広告展開や店頭キャンペーンが功を奏し、市場は順調に拡大している。ソフトバンク参入直後は数量構成比が数パーセントに満たなかった3Gネットワーク対応モデルは、直近の10月では同38％を占めるに至った(図2)。
　一方、3Gネットワークに対応していない通常モデルにおいても、2010年1月から10月までの累計販売数量は前年比39％増と、前年を上回った。
　デジタルフォトフレームの認知度が向上したことや平均単価が1万円前後となり買いやすさが増したことなどがプラス成長の背景にあると考えられる。12月、3月、5月などプレゼント需要が高まる月に販売台数が増加する季節変動が見られる為、今後、クリスマス、年末年始にかけての販売増に期待がかかる。

図1：デジタルフォトフレーム　販売数量推移及び前年比増減
http://www.atpress.ne.jp/releases/17826/1_1.jpg

図2：デジタルフォトフレーム3Gネットワーク対応モデル　販売数量構成比
http://www.atpress.ne.jp/releases/17826/2_2.jpg


【画面サイズは依然7インチが主流】
　画面インチサイズ別の数量構成比を見ると、昨年に引き続き7インチモデルが主流となっており、数量構成比は80％前後で推移している(図3)。
　モデル数が増加した8インチ以上のモデルは、直近月で同15％に留まり、デジタルフォトフレームの大型化は足踏み状態にあるといえる。8インチモデルは7インチモデルに次ぐモデル数がありながらも、数量構成比は5％前後と伸び悩みが続く。要因として7インチとの価格差拡大が挙げられる。今年1月の時点では、両者の価格差は3,000円程度まで縮小していたが、直近では再び5,000円程度まで拡大した。直近の7インチモデルの平均価格は1万円を下回り、低価格化が進んでいる。7インチモデルと8インチモデルでは搭載機能に大きな違いが無いにもかかわらず、価格差が拡大していることで、消費者は手頃な7インチモデルを選択していると推測される。

図3：デジタルフォトフレームインチサイズ別　販売数量構成比
http://www.atpress.ne.jp/releases/17826/3_3.jpg


【動画再生機能に対する需要増加の可能性も】
　動画再生機能を搭載するモデルは直近10月において販売台数の2割程度に留まっている。現状、デジタルフォトフレームにおいては静止画を鑑賞するニーズが強いと言えよう。しかし、10月にはパナソニックが動画再生機能を搭載したモデルで新たに市場参入し、11月にはソニーが初の同機能付モデルを発売するなど、ラインナップを拡充する動きがある。
　この背景には、近年身近なモバイル機器における動画撮影機能の進化が挙げられる。例えば、デジタルカメラにおいてはHD動画を撮影できるモデルの普及が顕著であり、2010年1月に53％に過ぎなかった数量構成比は、直近の10月には81％に達した。また携帯電話においてもHD動画撮影可能なモデルが発売されてきている。
　デジタルカメラや携帯電話における動画の高画質化は動画撮影の機会を増やし、再生機器の需要を高めると推測される。動画を見て楽しむ機器としてデジタルフォトフレームが普及するか注目される。


≪GfK Japanのデータについて≫
　全国有力家電量販店より、毎日POSデータを収集。モデル別であらゆるカテゴリーの動向を調査している。多くの市場データが出荷時点を捉えているのに対し、販売時点で実需を細かく追っているのが特徴である。
　また、同様に総合量販店(GMS)や地域家電店、インターネットチャネルなどからも販売データを収集している。

URL： http://www.gfkjpn.co.jp/

※弊社名を報道にて引用頂く場合は、正式社名のほか、「GfK Japan」、「ジーエフケー ジャパン」、「GfKジャパン」の略記でも結構です。