企業の商品などを小中高校生向け学習プログラムにアレンジする社...

企業の商品などを小中高校生向け学習プログラムにアレンジする 社員研修サービス『Study Next 人材育成』をリリース

社会のモノ・コトを子ども向け学習プログラムにアレンジし、五感を使った体験や経験を基に勉強と社会とをつなげる「Study Next」を運営する、株式会社Core-Grow(本社:埼玉県三郷市、代表取締役:船引 純、以下 Core-Grow)は、企業の商品やサービスを学習プログラムにアレンジする社員研修サービス「Study Next人材育成」をリリースします。


焼き方が特徴的な浜松餃子の厨房を見学


URL: https://core-grow.com/



■「Study Next人材育成」の特徴

1.子どもたちの勉強がどのように社会に繋がっていくのかを具体的に理解することを目的に、商品やサービスの特定分野や社会の動向等を、継続して研究・学習できるよう小中高校生向けに学習プログラムを組み立てます。

〈商品・サービスの棚卸し〉〈後継者の母集団形成〉〈SDGs「教育」領域〉


2.社内研修、特に新人研修で自社商品やサービスの特徴、独自性などを子どもたちに説明できる、理解してもらえるためのプレゼン技術や、プログラムを組み立てる際のチームビルディング、プロジェクトマネジメント、関連情報の収集・整理など、今後の活躍できる素養を具体的かつ継続的に習得していく研修プログラムです。

〈商品知識・理解〉〈チームマネジメント〉〈プロジェクトマネジメント〉〈プレゼン〉


3.学校の長期休業期間や土日祝日を中心に、受講企業のセミナー室等を使って実験や製作、見学会などを行い、定期的な情報配信による継続した在宅学習だけではなく、実際に体験を伴う学習活動も展開します。特に夏休みには子ども向けの学習イベントへの出展も含め研修成果の発表の場とします。

〈ダイレクトマーケティング〉〈教育CSR〉〈SDGs「教育」領域〉〈後継者の母集団形成〉


4.元教員、現役教員のアドバイザーの協力のものと、学習プログラムに変換した商品やサービスが教育課程のどの領域、単元に該当するか明示します。子どもたちが苦手な領域や単元でも楽しいと感じて克服しようと自主的に行動を起こすことを狙いとします。

〈学校の教科教育との連動〉〈自発的な学習習慣〉〈学習根拠の明確化〉


5.最終的には学校の授業で勉強の先に繋がる事例として学習プログラム提供を目標とします。学校での学習方法の変化、教育政策の動向からも、勉強と社会とを繋ぐ学習機会は求められており、学校が必要としているが学校では対応しにくいこの領域を取り持つ役割をCore-Growが担うことを計画しています。

〈勉強と社会との接続〉〈学校教育を支える企業の在り方〉〈SDGs「教育」領域〉



■先行研究・先行事例

Study Nextで地域のモノやコト等を小中学生が自ら調べ、実際に現地を訪問した学習体験や学習経験を積み重ねてきました。これらの先行事例を土台として小中学生のみならず高校生まで含めて、探究型学習、キャリア教育に繋げる『Study Next人材育成』を展開します。


1.浜松と宇都宮の餃子文化の比較

日本での2大餃子消費地である浜松と宇都宮で餃子が広まった背景を事前に調べ、実際に現地で餃子を食べました。浜松では、浜松餃子の元祖「石松ぎょうざ」で餃子包み作業、厨房で餃子を焼く様子を見学させていただきました。

(協力:有限会社石松餃子)


焼き方が特徴的な浜松餃子の厨房を見学


2.豪雪地帯での消雪パイプ(融雪パイプ)

消雪パイプの発祥地、新潟県長岡市が制作する「消雪パイプと地下水」のDVDを寄贈いただき、雪国生活の特徴の1つとして融雪パイプと地下水の関係を調べました。汲み上げる地下水の量の多さに驚き、地盤沈下との関係から小中学生も危機感を感じていました。

(協力:新潟県長岡市)


長岡市寄贈の「消雪パイプと地下水」DVD鑑賞


3.その他

春日山城(上杉謙信と塩)、宇都宮城(徳川家)、さきたま古墳群(歴史探訪)、

チバニアン(地球の歴史)、他



■運営会社概要

商号  : 株式会社Core-Grow

代表者 : 代表取締役 船引 純(ふなびき じゅん)

所在地 : 〒341-0044 埼玉県三郷市戸ヶ崎2-243-83

法人設立: 2017年4月7日

事業内容: Study Next(小中学生向け学習プログラム開発事業)

      Admin(販促支援サービス)

      Stock and Release(非常食の循環活用事業)

      にじのいろホーム(障がい者グループホーム)

URL   : https://core-grow.com/

カテゴリ:
企業動向
ジャンル:
教育 ビジネス全般 経済(国内)
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