ブライトコーブ株式会社　株式会社Ｊストリーム

日本経済新聞電子版で「Brightcove」が採用

～動画視聴ニーズの拡大に伴い、PaaSにより運用体制を強化～

企業動向

2010年3月2日 15:00

ブライトコーブ株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：橋本久茂、以下ブライトコーブ）、株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308、代表取締役会長兼社長：白石清、以下Ｊストリーム）は、日本経済新聞社が3月23日に創刊する「日本経済新聞電子版」（ http://www.nikkei.com/ ）で、PaaS（Platform as a Service）型によるオンライン動画プラットフォームを提供することとなりましたのでお知らせいたします。

■ニュースサイトでのオンライン動画プラットフォーム導入の経緯
Ｊストリームでは、2003年より日本経済新聞社公式サイトでの動画コンテンツの配信を担当しております。このたび日本経済新聞社では、昨今の動画視聴の一般化に伴い、増大する動画視聴ニーズへ対応すべく、運用体制の再検討を行い、動画配信プラットフォームサービスとして「Brightcove」が包括的に採用されました。
Brightcoveではブラウザベースの管理コンソールを使うため、増大する動画コンテンツの管理を一元化することが可能です。また、動画メタデータやコンテンツスケジューリングを利用して公開までのワークフローを標準化することで、タイムリーで効率的な動画コンテンツの公開ができます。

動画配信では、Brightcoveの各種機能を使用、カスタマイズすることにより、カテゴリ別の見やすいプレイヤーの作成や、広告管理などが、これまでよりも少ない運用負荷で実施することが可能となりました。現在は「日経ブロードバンドニュース」で使用されており、今後、日本経済新聞社サイトで順次拡大していく予定です。

＜ご参考＞
■「Brightcove」とは
ブライトコーブが提供する「Brightcove」は、企業が自社ドメインで動画サイト（インターネットTVサイト）を作ることのできるPaaS（Platform as a Service）で、世界中で1,000組以上の企業・団体に採用されています。自社で動画サイト構築のためのアプリケーション開発や配信サーバー構築などを一切必要とせず、Webブラウザ上で動画の登録、プレイヤーの作成、配信まで一元で管理、運用できるため、管理・運用の負荷が大幅に改善されます。また、デザインテンプレートからFlash Video再生のインターフェイスをデザイン、文字や背景などのデザイン変更が自由に可能。他にもバイラル配信、広告展開、他システムとのAPIを介した提携等、動画事業を行う上で必要となるあらゆる機能を提供しています。
なお、「Brightcove」は、初期仕様提供開始後も適宜技術改良を加え、現在はVersion4で提供しています。
http://www.brightcove.co.jp/products/
http://www.jstream.jp/service/pc/delivery/brightcove/

※現在、1ヶ月間無料お試しアカウントを申込受付中です。ご希望の方は、以下よりお申し込みください。
http://www.brightcove.co.jp/trial/

＜会社概要＞
■ブライトコーブ株式会社について
社名（商号）：ブライトコーブ株式会社（英文名 Brightcove KK）
設立　　　　： 2008年6月
代表者　　　：代表取締役社長：橋本久茂
本社　　　　：〒150-0022　東京都渋谷区恵比寿南3-1-19 恵比寿ライトビル 2階
Tel　　　　： 03-6303-2985
Fax　　　　： 03-6303-2986
URL　　　　： http://www.brightcove.co.jp/
事業内容　　：
（1）動画配信プラットフォーム提供サービス
（2）動画配信の運用コンサルティング及びサポート業務

■株式会社Ｊストリームについて
社名（商号）：株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308）
設立　　　　： 1997年5月
代表者　　　：代表取締役会長兼社長：白石清（しらいしきよし）
本社　　　　：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-25-18　渋谷ガーデンフロント10階
Tel　　　　： 03-4363-7000
大阪営業所　：〒530-0003　大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5階
Tel　　　　： 06-4796-6160
Fax　　　　： 06-4796-6166
URL　　　　： http://www.stream.co.jp/
事業内容：
（1）インターネットを利用した画像データ・音声データの提供サービス業
（2）インターネットを利用した広告業
（3）インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託
（4）テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業
（5）コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売
（6）インターネットを利用した各種情報提供サービス業
（7）インターネットに関する技術指導・コンサルテーション