総掲載物件数No.1の不動産・住宅情報サイト『HOME'S』を運営する株式会社ネクスト（本社：東京都港区、代表取締役社長：井上高志、東証第一部：2120）は、2017年2月25日（土）に東京港区の「品川フロントビル」にて海外不動産の無料イベント「海外不動産投資セミナー」を実施いたします。
HOME’S海外不動産投資セミナー＜無料＞
URL： http://toushi.homes.co.jp/event/20170225/
■HOME’S海外不動産投資セミナーの概要
海外での資産運用、不動産投資、税務、マーケットに精通した講師が出演し、難しい、不安が多いと思われがちな海外不動産を紐解くセミナーを実施いたします。企業ブースでは、ベトナム、ハワイ、タイ、アメリカ、モンゴル、カンボジアについて、より詳細かつ新鮮な情報をご提供致します。
◆開催日時 ： 2017/2/25(土)12:30～19:00（12:00～ 受付開始）※入退場自由
◆参加費 ： 無料
◆開催会場 ： 品川フロントビル3階（株式会社ネクスト本社）
◆住所 ： 東京都港区港南2-3-13 品川フロントビル
◆最寄り駅 ： JR・京急本線品川駅「港南口」より徒歩3分
◆詳細及び参加お申込み： http://toushi.homes.co.jp/event/20170225/
■プログラムのご紹介
【講演１】「香港を拠点としたグローバル資産運用」
グローバルな投資環境の一例として、香港の資産運用マーケットの現状と魅力を解説頂きます。
<<Nippon Wealth Limited, a Restricted Licence Bank （NWB） 取締役兼COO 長谷川建一 氏>>
【講演２】「海外不動産投資の注意点」
海外不動産投資経験者から数多くの相談を受け、その中から特に“注意するポイント”をご紹介頂きます。
<<ARIC代表 田中圭介 氏>>
【講演３】「国際税務に関して」
海外不動産投資を成功に導くためには、適切な投資物件自体の選定もさることながら、海外投資に関連する税務面でも賢くなる必要があります。
本セミナーでは、国際税務業務を専門とする公認会計士・税理士である講師が、海外不動産投資で重要となる海外投資税務の留意点をお伝え頂きます。
<<伊藤国際会計税務事務所 公認会計士・税理士 伊藤 耕一郎氏>>
【講演４】「アジア不動産マーケットに関して」
毎月東南アジアを中心に現地調査を行っている講師が、アジアの不動産マーケットの現状と今後の動向について、現地の情報やデータなどを交えて横断的かつ客観的にお伝え頂きます。
<<一般財団法人 日本不動産研究所 国際部次長 福山 雄次氏>>
■「HOME’S 海外不動産セミナー」のお問い合わせ
HOME’S事業本部分譲マンション・不動産投資事業部 国際投資ユニット
TEL：03-5783-3641（受付時間：10:00～19：00）
MAIL: toushi-newarrival@next-group.jp
年中無休 (年末年始を除く)
ネクストグループは、これからも「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりにぴったりな情報をお届けしてまいります。
■『HOME'S』について （URL：http://www.homes.co.jp/）
『HOME'S』は、北海道から沖縄まで、全国約816万件（2017年1月度平均）の不動産物件情報をご希望にあわせて検索できる、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。物件情報だけでなく、家賃相場や各種ノウハウ、気になる駅・地域の周辺情報、住まいのトレンド、契約・引越し関連サービスまで、住み替えに関するあらゆる情報、サービスをワンストップで提供しています。『HOME'S』は“「らしく」住もう。”をブランドメッセージとして掲げ、より多くのユーザーに住まい探しの安心と喜びを届けてまいります。
※産経メディックス調査（2017.1.26）
■株式会社ネクストについて （東証第一部：2120、URL：http://www.next-group.jp/）
株式会社ネクストは、「不動産業界の仕組みを変えたい」という信念のもと、1997 年に設立。
主要サービスの『HOME'S』は、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。
現在は『HOME'S』のアジア展開、世界最大級のアグリゲーションサイト「Trovit」の運営等、世界51ヶ国でサービス提供。
また、2014年より展開を開始したサービスブランド「Lifull」では、暮らし全般に関わる各種サービスを運営し、人々の自分らしい生き方をサポートしています。
今後も、「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりが自信を持って未来に踏み出せる世の中をつくるため、常に人々の生活に寄り添い、誠実に、思いやりをもって一人ひとりにぴったりの情報を提供します。
※産経メディックス調査（2017.1.26）
