MDM・PCマネジメントサービス「Optimal Biz」、 国内外の著名な調査会社4社が発刊した2015年度の 調査レポートにて、合計24部門でNo.1の評価を獲得
IoTプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、MDM※1・PCマネジメントサービス「Optimal Biz」が、国内外の著名な調査会社4社より発刊された、MDMやEMM※2の2015年度調査レポートにおいて、各調査会社が調査を実施した調査結果をオプティムにて集計した結果、27部門※3のうち、合計24部門で1位の評価をいただきました。これにより、「Optimal Biz」が国内において、最も安心かつ安全で、お客様に選ばれているMDM・EMMサービスであることが複数の調査会社により証明されました。
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このたび「Optimal Biz」が合計24の部門で1位の評価を獲得できたのは、マルチOS対応・豊富な機能・万全なサポート体制により、業種や会社規模を問わず、さまざまなお客様にご採用いただいた結果と考えています。さらにこの結果は、「Optimal Biz」の製品コンセプト、機能をご理解いただき、スマートデバイスの管理・活用を考えられているお客様へ「Optimal Biz」をご提案いただいている販売代理店・パートナー様のご支援の結果でもあります。オプティムは、このたびの結果を受け、より一層お客様が安心してモバイルデバイスやPCを管理し、業務・教育に活用できるとともに、これまで以上にお客様からの声を取り入れ、MDM・EMM市場を牽引して参ります。
■オプティムによる集計対象の条件について
集計対象とした調査会社ならびに、集計対象の調査レポート、調査部門は以下の条件になります。
◆集計対象調査会社
・IDC Japan株式会社※4(以下 IDC Japan)
・株式会社テクノ・システム・リサーチ※5(以下 テクノ・システム・リサーチ)
・株式会社富士キメラ総研※6(以下 富士キメラ総研)
・株式会社ミック経済研究所※7(以下 ミック経済研究所)
◆集計対象調査レポート・集計対象調査部門の条件
・集計対象とした調査会社が発刊した調査レポートであること。
・MDMもしくはEMMの調査レポートであること。
・2015年度の調査レポートかつ、集計値が2015年度の実績値であること。
・SaaSもしくはSaaS＋ASPでの調査であること。
■集計対象一覧
調査会社 ：IDC Japan
集計対象調査レポート：国内エンタープライズ
モビリティ管理
ソリューション市場シェア
2015年：モビリティニーズの多様化が
ベンダーの成長を加速
集計対象調査部門 ：ベンダー別売上額実績※8
連続No.1達成年数 ：3年連続No.1(2013-2015)
調査会社 ：テクノ・システム・リサーチ
集計対象調査レポート：2015 PC資産管理モバイル管理市場の
マーケティング分析
集計対象調査部門 ：メーカーシェア売上金額内訳※9
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：テクノ・システム・リサーチ
集計対象調査レポート：2015 PC資産管理モバイル管理市場の
マーケティング分析
集計対象調査部門 ：メーカーシェア出荷ライセンス数内訳※10
連続No.1達成年数 ：2年連続No.1(2014-2015)
調査会社 ：テクノ・システム・リサーチ
集計対象調査レポート：2015 PC資産管理モバイル管理市場の
マーケティング分析
集計対象調査部門 ：ユーザー規模別売上状況99人以下※11
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：テクノ・システム・リサーチ
集計対象調査レポート：2015 PC資産管理モバイル管理市場の
マーケティング分析
集計対象調査部門 ：ユーザー規模別売上状況100～999人以下※11
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：テクノ・システム・リサーチ
集計対象調査レポート：2015 PC資産管理モバイル管理市場の
マーケティング分析
集計対象調査部門 ：ユーザー規模別売上状況1,000人以上※11
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：テクノ・システム・リサーチ
集計対象調査レポート：2015 PC資産管理モバイル管理市場の
マーケティング分析
集計対象調査部門 ：提供方式別売上状況SaaS※12
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：富士キメラ総研
集計対象調査レポート：2016ネットワークセキュリティビジネス調査総覧
≪上巻：市場編≫
集計対象調査部門 ：市場占有率＜数量＞※13
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：富士キメラ総研
集計対象調査レポート：2016ネットワークセキュリティビジネス調査総覧
≪上巻：市場編≫
集計対象調査部門 ：市場占有率＜金額＞※14
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)
連続No.1達成年数 ：4年連続No.1(2012-2015)※16
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：MDM出荷金額(SaaS・ASP含む)
連続No.1達成年数 ：2年連続No.1(2014-2015)
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：SaaS・ASP型MDM出荷ID数
連続No.1達成年数 ：4年連続No.1(2012-2015)※16
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：SaaS・ASP型MDM出荷金額
連続No.1達成年数 ：2年連続No.1(2014-2015)
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：モバイルOS別MDM出荷金額 iOS
連続No.1達成年数 ：3年連続No.1(2013-2015)※17
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：モバイルOS別MDM出荷金額Windows
連続No.1達成年数 ：3年連続No.1(2013-2015)※17
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：公共向けMDM売上高実績
連続No.1達成年数 ：3年連続No.1(2013-2015)※17
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：学校向けMDM売上高推移
連続No.1達成年数 ：3年連続No.1(2013-2015)※16
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：公益事業向けMDM売上高実績
連続No.1達成年数 ：2年連続No.1(2014-2015)
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：サービス業向けMDM売上高実績
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：通信向けMDM売上高実績
連続No.1達成年数 ：4年連続No.1(2012-2015)※16
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：製造業向けMDM売上高実績
連続No.1達成年数 ：2年連続No.1(2014-2015)
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：大手(従業員1,000人以上)企業向けMDM売上高実績
連続No.1達成年数 ：3年連続No.1(2013-2015)※16
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：中堅(1,000人未満)企業向けMDM売上高実績
連続No.1達成年数 ：-
調査会社 ：ミック経済研究所
集計対象調査レポート：コラボ・コンテンツ・モバイル市場展望2016年度※15
集計対象調査部門 ：SMB(100人未満)売上高実績
連続No.1達成年数 ：-
■IDCとは
International Data Corporation(IDC)は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。50年以上にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。現在、110か国以上を対象として、1,100人を超えるアナリストが、世界規模、地域別、国別での市場動向の調査・分析および市場予測をおこなっています。
■テクノ・システム・リサーチとは
テクノ・システム・リサーチ(TSR)とは、各種マーケティング・リサーチおよび経済図書出版、マーケティング・コンサルティングを行う会社です。主にマルチクライアントリポート(自主企画調査リポート)、定点観測リポート、個別対応リサーチの形態でマーケットリサーチデータを提供しています。
■富士キメラ総研とは
富士キメラ総研とは、市場調査(フィールドリサーチ中心)に長年に亘る実績を持ち、情報の質やリアルタイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、ITインテリジェンスが高度化する中でOn the information edge(最先端情報で優位に立つ)を目指した実態調査とコンサルティングを提供しています。
■ミック経済研究所とは
ミック経済研究所とは、1991年に設立されてから25年にわたってITおよびネットの分野に注力した市場調査を実施し、その結果を発刊している独立系市場調査機関です。同社は、7,000法人のパネラーをデータベース化しており、ターゲットを絞った精度の高い調査の実施や、アンケート調査について40～50％の回収率保証など、マーケティングの基礎データとして質の高いレポートを発刊しています。その信頼度から、企業自身および製品に対する顧客からの評価結果として、同社の調査報告書が情報・通信業において数多く引用されています。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDM・EMMサービスであり、Webブラウザー上から簡単にモバイル端末やPCを一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
詳しくは下記Webサイトをご覧ください。
https://www.optimalbiz.jp
※1 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※2 EMM：Enterprise Mobility Management(企業モビリティ管理)の略。MDM・MAM・MCM(デバイス・アプリケーション・コンテンツ)の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。
※3 対象の調査会社が発刊している2015年度の調査レポート4誌の集計対象調査部門の合計かつ、SaaSもしくはSaaS＋ASPでの調査部門が集計の対象となります。
※4 本社：東京都千代田区、代表取締役社長：竹内 正人、IDC JapanはIDCの日本法人となります。
※5 本社：東京都千代田区、代表者：藤田 正雄
※6 本社：東京都中央区、代表取締役社長：田中 一志
※7 本社：東京都港区、代表取締役社長：有賀 章
※8 出典：IDC Japan、「国内エンタープライズモビリティ管理ソリューション市場シェア、2015年：モビリティニーズの多様化がベンダーの成長を加速」(JPJ40606716)、2016年8月発行、国内エンタープライズモビリティ管理クラウド型サービス市場 ベンダー別 売上額実績、2013年～2015年。
※9 出典：テクノ・リサーチ・リサーチ、「2015-2016年版 PC資産管理／モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016年3月発行、2015年 メーカーシェア 売上金額内訳。
※10 出典：テクノ・リサーチ・リサーチ、「2015-2016年版 PC資産管理／モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016年3月発行、2015年 メーカーシェア 出荷ライセンス数内訳。
※11 出典：テクノ・リサーチ・リサーチ、「2015-2016年版 PC資産管理／モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016年3月発行、ユーザー規模別売上状況。
※12 出典：テクノ・リサーチ・リサーチ、「2015-2016年版 PC資産管理／モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016年3月発行、提供方式別売上状況。
※13 出典：富士キメラ総研、「2016 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧(上巻)」、2016年11月発行、2015年度市場占有率＜数量＞。
※14 出典：富士キメラ総研、「2016 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧(上巻)」、2016年11月発行、2015年度市場占有率＜金額＞。
※15 出典：ミック経済研究所、「コラボレーション／コンテンツ・モバイル管理 パッケージソフトの市場展望 2016年度版」より、2016年10月発行。
※16 出典：ミック経済研究所、「コラボレーション／コンテンツ・モバイル管理 パッケージソフトの市場展望 2014年度版」より、2014年11月発行。
※17 出典：ミック経済研究所、「コラボレーション／コンテンツ・モバイル管理 パッケージソフトの市場展望 2015年度版」より、2015年11月発行。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市与賀町4番18号
東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 417,664,256円
主要取引先： 株式会社インプレス、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社NTTぷらら、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、シャープ株式会社、ソースネクスト株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、BBソフトサービス株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容 ： ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
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