日本国内の人文社会科学リソースの強化に ProQuestのEarly English Books Onlineが採択

1473年から1700年に出版された初期英語書籍のオンラインデータベースが日本国内の大学で利用可能に

2016.10.05 10:30

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ProQuest Early English Books Online (EEBO)が日本の国立情報学研究所(NII)と大学図書館コンソーシアム連合(JUSTICE)による共同購入コンソーシアムに採択されました。

EEBOは1473年から1700年に英語で出版された書籍、または英国で出版された書籍を電子化した初期英語書籍集成データベースです。文学をはじめ言語、音楽、歴史、哲学、宗教や旅と探検記録などに関連するトピックを含む学際的な収録コレクションは、世界でも大学を中心に1,000以上の機関で導入され、研究者や学生のリサーチに利用されています。

この共同購入コンソーシアムについて、JUSTICE運営委員会委員長で東京大学附属図書館事務部長を務める尾城孝一氏は、「JUSTICEは創設以来、日本における人文社会科学の発展に寄与するために電子コレクションの整備に貢献することを目標のひとつにしてきました。このたび、NIIの協力を得て、EEBOの共同購入のための契約が成立したことは、この目標の達成のための大きな一歩だと評価しています。われわれは、これからもNIIや国内の研究者コミュニティと連携しながら、人文社会科学系の電子コレクションの共同購入を強力に進めていきたいと考えています。」とコメントを寄せています。

この度の共同購入コンソーシアムでEEBOを採択したことで、NIIとJUSTICEは日本国内の研究者に極めて幅広い学術分野に対応しうるリソースへのアクセスを提供することができるようになります。EEBOは合計で1千700万ページにものぼる、130,000件以上の書籍を収録した電子アーカイブコレクションで、近世時代を専門とする研究者のリサーチを効果的にサポートする検索機能を備えたインターフェイスにより、的確で最適な情報の発見を提供します。

国立情報学研究所学術基盤推進部学術コンテンツ課長　細川聖二氏は次のように述べています。「NIIは、JUSTICEの活動をはじめとする大学図書館との連携・協力の下、電子的な学術資料の確保と恒久的なアクセス保証の整備という課題に取り組んでいます。これまでも電子ジャーナルバックファイルや人文社会科学系電子コレクションの共同購入により、NII-REOのプラットフォームを通じて国内の大学や研究者がアクセスできるコンテンツを充実させてきました。今回、JUSTICEとProQuest社との合意により、長らく研究者から要望が寄せられていたEEBOを、新たな共同購入のコンテンツとして導入できることを大いに歓迎するとともに、我が国のデジタル・ヒューマニティーズの発展のきっかけの一つとなることを期待します。」

NIIとJUSTICEはこれまで、日本国内における人文社会科学のアーカイブリソースの充実に長年取り組んできており、過去にも社会科学分野のリソース拡充のため、ProQuestの英国議会資料House of Commons Parliamentary Papers(HCPP)を採択した経緯があります。

今回のコンソーシアム採択について、ProQuestのProduct ManagementでVice Presidentを務めるSusan Bokernは「NIIならびにJUSTICEと連携し、今回もまた研究者に価値の高いリソースをご提供できるようになったことを嬉しく思います。EEBOは人文学ならびに社会学を研究する世界の研究者にとって、高いインパクトファクターを持つ必須のリソースです。」とコメントを寄せています。

■ProQuest( http://www.proquest.com )について
ProQuestは、質が高く信頼性の高い情報と人を結び付ける、学術情報ソリューションサービスを提供しています。学術リサーチを解決する手がかりとして、ProQuestの商品は学位論文、政府刊行物や文化的出版物のアーカイブ、ニュース、歴史的コレクションや電子書籍を含む世界の知識のゲートウェイとして利用されています。さらにProQuestの技術はコンテンツ提供にとどまらず、利用者の学術検索における重要なポイント-情報の発見、アクセス、共有、創造と管理に最適な環境の追及と実現を目指しています。

さらに、クラウドベースの技術は、ProQuest(R)、Alexander Street(R)、Bowker(R)、Dialog(R)、Ex Libris(R)、SIPX(R)などのサービスを通して、図書館員、学生、研究者など学術情報に関わる人々にフレキシブルなソリューションを提供します。また、文献・ドキュメント管理ツールであるRefWorks(R)や研究支援情報ツールPivot(R)、Ebook Central(R)、ebrary(R)、EBL(TM)やMyiLibrary(R)のebookプラットフォームなど業界でも画期的なリサーチツールの開発提供も積極的に行っています。米国ミシガン州Ann Arborに本社を置く、世界各国にオフィスを有するグローバル企業です。

■国立情報学研究所( http://www.nii.ac.jp/ )について
国立情報学研究所は、情報学という新しい学問分野での「未来価値創成」を目指す日本唯一の学術総合研究所として、ネットワーク、ソフトウェア、コンテンツなどの情報関連分野の新しい理論・方法論から応用展開までの研究開発を総合的に推進しています。また、大学共同利用機関として、学術コミュニティ全体の研究・教育活動に不可欠な最先端学術情報基盤(サイバー・サイエンス・インフラストラクチャ：CSI)の構築を進めるとともに、全国の大学や研究機関はもとより、民間企業やさまざまな社会活動との連携・協力を重視した運営を行っています。

■大学図書館コンソーシアム連合( http://www.nii.ac.jp/content/justice/ )について
大学図書館コンソーシアム連合(Japan Alliance of University Library Consortia for E-Resources：JUSTICE)は、日本の大学における教育・研究活動に必須である電子ジャーナルをはじめとした学術情報を、安定的・継続的に確保して提供するための活動を推進しています。
JUSTICEは2010年10月に国立情報学研究所(NII)と国公私立大学図書館協力委員会との間で『連携・協力の推進に関する協定書』が締結されたことを受けて、同協定書に掲げられた事項の一つである「バックファイルを含む電子ジャーナル等の確保と恒久的なアクセス保証体制の整備」を推進するための組織として、2011年4月に発足しました。