災害対策グッズの備蓄・保管率は68.7％！エリア別では上位は関東73.0％、東北71.1％

～防災意識に関する6,500人アンケート～

2016.08.29 18:00

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フィールドマーケティング支援サービスを提供するソフトブレーン・フィールド株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：木名瀬博）は、株式会社クレディセゾンとの共同事業である「Point of Buy（R）購買理由データ」のアンケートモニター6,596名（女性3,707名、男性2,889名）を対象に「防災意識」に関するアンケートを2016年8月3日に実施しましたので、その結果を報告します。

（左）図表1:ご自宅周辺の指定避難場所について（n=6,596）、（右）図表2:災害対策グッズについて（n=6,596）

■約7割が災害対策グッズを備蓄・保管

アンケートではまず、ご自宅周辺の指定避難場所について知っているかを聞きましたが、その結果69.9％が「知っている」と回答しました。
続けて、災害対策グッズの備蓄・保管をしているかを確認したところ、68.7％が「備蓄・保管している」と答えました。
また、アンケートでは9月1日に防災の日を迎えることから、防災の日をきっかけに、防災訓練や災害対策グッズの見直し等、具体的に何か行う予定があるかについても聞きました。その結果、以下のように災害対策グッズの見直しや用意をしようと考えているというコメントが多数見られました。
「東日本大震災後に、水や非常食を準備したが、消費期限が切れ、その後買っていませんでした。この機会にまた、買おうと考えています。」（大阪府、40代女性）
「最近新居に越してきたばかりなので、改めて避難場所の確認や災害対策グッズの用意等をしなくてはならないなと考えています。」（山梨県、30代女性）

■災害対策グッズの備蓄・保管率、エリア別のトップは関東で73.0％

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図表3: 災害対策グッズの備蓄・保管について【エリア別】（n=6,596）

災害対策グッズの備蓄・保管率をエリア別に分析すると、最も備蓄・保管率が高かったのは「関東」で73.0％でした。ついで「東北」が71.1％、「甲信越」が68.4％と続きました。
一方、備蓄・保管率が低かったエリアは「北海道」、「九州」、「中国」でそれぞれ53.8％、54.8％、57.2％でした。

■70％前後の方が「懐中電灯」、「非常用飲料」を準備

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図表4:備蓄している災害対策グッズについて（n=4,529）

アンケートの回答者のうち、災害対策グッズを備蓄・保管していると回答した4,529名を対象に、何を備蓄・保管しているのかを聞いたところ、最も多かったのが「懐中電灯」で71.2％、次に多かったのが「非常用飲料」で68.4％でした。
ついで、「非常食」が57.0％、「携帯ラジオ」が46.8％と続きました。
「常備薬」（29.9％）や、「包帯・ガーゼ類」（28.6％）、「歯ブラシ・ハミガキ」（21.3％）といったヘルスケア関連商材まで備蓄・保管している方は2～3割にとどまりました。

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図表5：備蓄・保管している災害対策グッズを見直しますか（n=4,529）

アンケートではさらに、備蓄・保管している災害対策グッズについて、見直しを実施しているかを聞きました。その結果、24.0％が「年に1回以上の頻度で見直している」、40.1％が「数年に1回程度の頻度で見直している」と回答しており、多くの方がある程度定期的に災害対策グッズを見直している様子がうかがえました。

【調査実施概要】
対象：株式会社クレディセゾンの運営する「永久不滅.com」の「レシートで貯める」サービス登録会員約およびSBFの登録会員
調査方法：「レシートで貯める」サービス及び「レシートdeポイント」サービスを活用したインターネットリサーチ
調査地域：全国
調査日：2016年8月3日
有効回答者数：6,596名
属性：[女性] 20代2％、30代 11％、40代 23％、50代 15％、60代以上 6％
[男性] 20代1％、30代 4％、40代 14％、50代 15％、60代以上 10％

【サービス概要】
■サービス名：Point of Buy（R）購買理由データ事業
■購買理由収集対象者：株式会社クレディセゾンの運営する「永久不滅.com」の「レシートで貯める」サービス登録会員およびSBFの登録会員
■購買理由収集の方法：
- 指定カテゴリー（約60カテゴリー）の商品を実際に購入した会員が、その購買理由をレシート画像と共に報告
■購買理由データの販売先：　消費財メーカー
■購買理由データの提供方法：　契約企業に専用WEBサイトを通してデータを提供
■当事業の特長：
- 日本初のレシートによる購買証明付き購買理由データ
- 「永久不滅.com」会員と「履歴書情報」のあるSBF登録会員「キャスト」で構成された約14万人のネットワークに基づく本人認証度の高いデータを提供。
- 週次POSデータとの連動分析を可能とする週次購買理由データ
■サービス詳細参照ページ：　http://www.sbfield.co.jp/pob/

【ソフトブレーン・フィールド株式会社　会社概要】
ソフトブレーン・フィールド株式会社は、ソフトブレーン株式会社（市場名：東証1 部・4779、本社：東京都中央区、設立年月日：1992年6 月17 日、代表取締役社長：豊田浩文）のグループ会社として、全国の主婦を中心とした登録スタッフ約60,000 名のネットワークを活用し、北海道から沖縄まで全国のドラッグストアやスーパー、コンビニ、専門店など120,000店舗以上をカバーし、営業支援(ラウンダー)や市場調査(ミステリーショッパー、店頭調査など)を実施しています。
当社代表の木名瀬博は、2004年にアサヒビールの社内独立支援制度に応募し、合格第１号事業として独立しました。

本社所在地：東京都港区赤坂3-5-2　サンヨー赤坂ビル5階
設立：2004 年7 月
資本金：151,499,329円
代表取締役社長：木名瀬博
URL ： http://www.sbfield.co.jp/

【サービスに関するお問い合わせ先】
ソーシャルデータソリューション部　堀（ほり）/神谷（かみたに）
TEL：03-6328-3645 FAX：03-6328-3631
お問い合わせフォーム： https://www.sbfield.co.jp/inquirytop/