HOME'S、エネルギーコストが実質ゼロになるZEHの家特集

総掲載物件数No.1の不動産・住宅情報サイト『HOME'S』を運営する株式会社ネクスト（本社：東京都港区、代表取締役社長：井上高志、東証第一部：2120）は、2016年8月4日（木）より、ZEH特集ページ「ZEHの家を建てよう！」を公開いたしました。 HOME’S注文住宅 ZEH特集（PCのみ） URL： http://www.homes.co.jp/iezukuri/special/aboutzeh/ ■ZEH特集ページ「ZEHの家を建てよう！」の概要 一生に一度の大きな買い物である「家」にかかるコストは建てる時だけではありません。家の建て方によって使用するエネルギーコストが非常にかかる家もあれば、省エネルギーでコストがかかりにくい家もあります。今回公開したHOME’S注文住宅特集ページでは家のエネルギーコストが実質ゼロになる「ZEHの家」について特集を組みました。このZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、高断熱化や設備の効率化等によって20％以上の省エネを満たし、太陽光発電等によりエネルギーを創り、年間を通じて外部からのエネルギー取得を実質ゼロとする住宅のことを言います。ZEHを新築する、ZEHの新築建売住宅を購入する、または既築住宅をZEHへ改修する場合に補助金の給付を受けることが可能です。（平成28年度ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業による採択審査により給付有無が決定されます。） ZEH特集ページでは「ZEHの家を建てよう！」をテーマに、どんなメリット・デメリットがあるのか等を武蔵野不動産相談室株式会社代表取締役 畑中氏にわかりやすく解説していただいてます。そしてZEHビルダー※1一覧ページではポータルサイトで初めて（当社調べ）ZEHビルダーを探せます。 　 ※1　ZEHビルダーとは・・・経済産業省によるネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業において、執行団体である一般社団法人環境共創イニシアチブが公募するZEHビルダーに登録されている事業者の事を言います。HOME’S注文住宅に掲載されているZEHビルダーは全国40都道府県141社（2016年8月1日現在）になり、今後も更新してまいります。 HOME’S注文住宅 ZEH特集URL： http://www.homes.co.jp/iezukuri/special/aboutzeh/ ■ZEH特集ページ提供の背景 政府は2014年4月閣議決定された「エネルギー基本計画」において、「住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均で住宅の年間の第一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロとなる住宅（ZEH）の実現を目指す」と定めています。しかし実現に向けた課題のひとつとしてZEHの認知度向上があげられています。 このためHOME’S注文住宅では、わかりやすい特集ページを提供することで、ZEHの認知度向上に寄与し、消費者に家づくりの豊富な選択肢を提供することを目指します。 ネクストグループは、これからも「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりにぴったりな情報をお届けしてまいります。 ■『HOME'S』について　　　（URL：http://www.homes.co.jp/） 『HOME'S』は、北海道から沖縄まで、全国約777万件（2016年7月度平均）の不動産物件情報をご希望にあわせて検索できる、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。物件情報だけでなく、家賃相場や各種ノウハウ、気になる駅・地域の周辺情報、住まいのトレンド、契約・引越し関連サービスまで、住み替えに関するあらゆる情報、サービスをワンストップで提供しています。『HOME'S』は“「らしく」住もう。”をブランドメッセージとして掲げ、より多くのユーザーに住まい探しの安心と喜びを届けてまいります。 ※産経メディックス調査（2016.1.23） ■株式会社ネクストについて （東証第一部：2120、URL：http://www.next-group.jp/） 株式会社ネクストは、「不動産業界の仕組みを変えたい」という信念のもと、1997 年に設立。 主要サービスの『HOME'S』は、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。 現在は『HOME'S』のアジア展開、世界最大級のアグリゲーションサイト「Trovit」の運営等、世界46ヶ国でサービス提供。 また、2014年より展開を開始したサービスブランド「Lifull」では、暮らし全般に関わる各種サービスを運営し、人々の自分らしい生き方をサポートしています。 今後も、「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりが自信を持って未来に踏み出せる世の中をつくるため、常に人々の生活に寄り添い、誠実に、思いやりをもって一人ひとりにぴったりの情報を提供します。 ※産経メディックス調査（2016.1.23）