JALが運営する羽田空港国内線ラウンジにて、 人気雑誌250誌以上が読み放題となる 「タブホスポット」を提供開始

IoTプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、お客様が常に新鮮な感動を得られるような最高のサービスを提供する日本航空株式会社※1(以下 JAL)が運用する羽田空港国内線ラウンジの「ダイヤモンド・プレミア ラウンジ(南ウイング・北ウイング)」と「サクララウンジ(南ウイング・北ウイング)」で、2016年6月1日より1か月半の間、ビジネス誌から趣味まで幅広いジャンルの人気雑誌250誌以上※2が無料で読み放題となる「タブホスポット」を提供いたします。来場者はご自身のスマホ・タブレットをJALラウンジ内のWi-Fiに繋ぐことで、無料でご利用いただけます。 ■「タブホスポット」とは オプティムが提供する「タブホスポット」とは、「タブホならきっと、待ち時間が楽しくなる。」をコンセプトとして、店内や施設内の場所(スポット)でお客様(店舗にお越しいただいた方)に人気雑誌読み放題サービス「タブホ」を無料で提供できる、新たなエリア型の電子雑誌提供形態です※3。 本サービスの導入に必要となるのはWi-Fiを利用したインターネット接続環境のみであるため、お気軽に導入いただけます。また電子版であるため、雑誌の購入・入れ替えの手間、雑誌の配置位置・配置スペース、雑誌の汚れ・盗難を気に掛ける必要がなく、紙版と同様、お客様に待ち時間や合間の時間、息抜き時間も楽しんでいただけます。 ■「タブホスポット」の特長 ・経済情報、芸能・エンタメ、ファッション、食、生活情報、旅行、スポーツなど、ビジネス誌から趣味まで幅広い人気雑誌(バックナンバーを含む)を、配置位置や配置スペースを気にすることなく取り揃えることができます。 ・複数人が同じ雑誌を同時に閲覧できるため、同じ雑誌を複数冊ご用意する必要や、雑誌の返却待ちが発生することがありません。 ・雑誌は毎号更新されますので、雑誌の購入や入れ替えの手間もかかりません。 ・定額制のため、雑誌の閲覧量を気にすることなくお客様に提供できます。 ・「タブホスポット」を利用される方は、提供エリアのWi-Fiに接続してアプリを起動するだけで、無料でご利用いただけます。さらに、ユーザー登録やID入力を行う必要はありません。 ・雑誌は一部の内容しか読むことができないなどの制限はなく、1冊まるごと読むことができます※4。 「タブホスポット」のご利用料金は1スポットあたり月額2,500円(税別)から※5となります。 詳しくは下記「タブホスポット」サービスページをご覧ください。 「タブホスポット」サービスページ： http://www.optim.co.jp/tabuho/spot/ ※1 所在地：東京都品川区、代表取締役社長：植木 義晴 ※2 2016年5月12日時点。 ※3 「タブホスポット」での提供コンテンツは、App StoreやGoogle Play(TM)、販売パートナー経由での「タブホ」サービスで提供しているコンテンツと一部仕様が異なります。 ※4 出版社およびアプリストアの意向・ポリシーにより、一部のコンテンツが閲覧できない状態のものもございます。 ※5 同時に利用可能な端末台数に応じてご利用料金が変わります。 【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】 ～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～ 急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。 製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn 【株式会社オプティムについて】 商号　　　： 株式会社オプティム 上場市場　： 東京証券取引所市場第一部 証券コード： 3694 URL　　　 ： http://www.optim.co.jp 佐賀本店　： 佐賀県佐賀市与賀町4番18号 東京本社　： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階 代表者　　： 菅谷 俊二 主要株主　： 菅谷 俊二 　　　　　　 東日本電信電話株式会社 　　　　　　 富士ゼロックス株式会社 設立　　　： 2000年6月 資本金　　： 411,356千円 主要取引先： 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同) 事業内容　：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業 (IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス) 【Copyright・商標】 ※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。 ※ Google Play(TM)はGoogle Inc.の商標です。 ※ App Storeの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。 ※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。