イラン戦争後の世界秩序の変化に中国研究の第一人者が警鐘を鳴らす。『G2構想 勝つのは米国か中国か』7/2発売。

株式会社PHP研究所（京都市南区・代表取締役社長 瀬津要）は、2026年7月2日に『G2構想 勝つのは米国か中国か』（遠藤 誉著/税込1,210円）を発売します。イラン戦争以降、世界のパワーバランスは大きく変化しています。欧米諸国でも「10年後の覇権国は中国」と見る声が増え、米中二極化体制である「G2構想」が現実味を帯びてきました。本書では中国生まれで中国研究の第一人者として知られる遠藤誉氏が、中国優位の背景と台湾統一へのシナリオを分析。米中の狭間に立つ日本にとって、「来るべき新秩序」を認識するために必読の一冊です。

遠藤氏は、イラン戦争において中国外交が停戦協議に大きな影響力を及ぼしていると分析し、その後に行われた５月の米中首脳会談でのトランプ、習近平のやりとりにもそれが表れていると指摘。イラン産石油の100%近くを輸入する中国との経済関係、「一帯一路」と中東諸国の関係など、その背景を本書で詳細に解説しています。

ガザ紛争、ベネズエラ奇襲、イラン戦争により世界の趨勢は、少しずつ「米国よりも中国を支持する」傾向にシフトしつつあると遠藤氏は分析しています。その証左として、2026年2月に米国、カナダ、イギリス、フランス、ドイツで行なわれたPOLITICOによるアンケート*で「信頼できるリーダーは、トランプか習近平か」という質問に対し、いずれの国でも習近平と答えた国民が多数となり、加えて「10年後、覇権を握っているのはどちらか」という質問に対しても「中国」と答える国民のほうが多かったことを本書で紹介しています。その一因として、中国のレアアースの存在を挙げ、米軍兵器の多くに中国の占有率90%以上のレアアースやレアメタルが使用されていると指摘しています。
＊[POLITICO 03/15/2026]

遠藤氏は、中国のレアアース占有率の高さに加えて、下記の点も中国優位の背景にあると分析しています。
●世界の85～90％のレアアース精錬能力を中国が保有
●EV、ドローン、太陽光エネルギー、宇宙開発、半導体、ロボット分野において、群を抜いた生産能力、開発能力を有している
●アメリカよりも中国のほうがより大きな貿易相手国である国や地域は世界の72.7％を占めるまでに拡大

これを踏まえて本書では、習近平が描く「台湾平和統一」のシナリオを、時系列的に提示。2028年には、国民党に政権交代し、話し合いもしくは、エネルギー封鎖による台湾統一を成し遂げる可能性もあることを示しています。

・イラン攻撃の一時停戦を可能にさせたのは習近平
・イラン攻撃が「石油人民元」を促進させるのか？
・イラン石油は中国エネルギー源の1.6％に過ぎない
・トランプの誤算─イランは予想外に強かった
・イランは中国のスパイ衛星を使っている？
・Ｇ２を生き抜くのはトランプか習近平か
・中国のレアアースがなければ米軍武器は製造できない
・Ｇ２構想　習近平「時間はわれわれの味方」　
・台湾統一へのカウントダウン

中国問題グローバル研究所所長。1941年中国吉林省長春市生まれ。
国共内戦を決した「長春食糧封鎖」を経験し、一九五三年に日本帰国。筑波大学名誉教授、理学博士。内閣府総合科学技術会議専門委員（小泉政権）や中国社会科学院社会学研究所客員研究員・教授などを歴任。
著書に『チャイナ・ナイン 中国を動かす9人の男たち』、『毛沢東 日本軍と共謀した男』、『習近平 父を破滅させた鄧小平への復讐』、『ウクライナ戦争における中国の対ロシア戦略』、『習近平三期目の狙いと新チャイナ・セブン』、『米中新産業WAR』、『台湾軍事機密文書が語る中国「抗日戦争」の真相』など多数。