有老協ホームページ（消費者サイト）をリニューアルしました！

高齢期の住まい選びの第一歩は、正確な情報収集から

サービス

2024年12月24日 11:00

公益社団法人全国有料老人ホーム協会（理事長：中澤　俊勝、所在地：東京都千代田区/以下「有老協」）では、これまでよりも情報収集がしやすいよう個人のお客様・消費者向けサイトをリニューアルし、２０２４年１２月１９日に公開いたしました。
消費者サイトのトップページでは、機能をさらに充実させ、使いやすさ見やすさを向上しました。
高齢期の住まいは種類が多く、支払い方法や介護保険制度の利用など様々な情報を入手し理解する必要があり、早めの情報収集が欠かせません。
高齢期の住まいに関する情報収集は、有老協ホームページをぜひご活用ください。

https://user.yurokyo.or.jp/

【有老協消費者サイト】

ホーム検索機能
「ホーム検索」では、以下の検索条件で、お住まいや気になる
エリアのホームを簡単にお探しいただけます。
•エリア検索：都道府県や市区町村ごとに絞り込み可能。
•沿線検索：お好きな沿線を指定して検索。
•フリーワード検索：ご希望の条件を自由に入力して検索。
会員ホームのイベント情報
「会員ホームのイベント」では、以下の情報を掲載しています。
•ホームの見学会
•住まい選びのためのセミナー
•その他、暮らしに役立つイベント情報
実際に見学会やセミナーなどのイベントにご参加いただくことで、ホームの雰囲気やご入居者の様子が
分かり、住まい選びがより具体的になります。

３.その他のコンテンツ
・有老協について　https://user.yurokyo.or.jp/about
　有老協の各種事業についてご紹介しています。
・入居あれこれ　https://user.yurokyo.or.jp/home
　ホーム選びの基礎知識や相談例、会員ホームの取り組みなどテーマごとに情報をご覧いただけます。
・お知らせ　https://user.yurokyo.or.jp/info
ホームの質の向上に向けた取組みをご紹介する取材記事や有料老人ホームに関するお役立ち情報などを定期的に発信しています。
・有老協・リビング俱楽部　https://user.yurokyo.or.jp/kagayaki
「有老協・リビング俱楽部」は、ホーム入居をお考えの皆さまに継続的に情報提供し、より良いホーム選びをサポートします。会員登録いただくと、ホーム選びに役立つ資料を無料でお送りします。

有老協では全国の有料老人ホームのご入居者やご家族から多数の相談を受けております。お客様からの不満足の表明は、有料老人ホームに対する期待の裏返しでもあり、重要なメッセージです。
有老協ＨＰ「入居あれこれ相談例」のページでは
■有老協が受け付けた相談・苦情をもとに事例を掲げ
■相談者に対するコメントや入居検討者へのアドバイスを定期的に掲載ぜひご覧ください。

https://user.yurokyo.or.jp/home

「有料老人ホームでのお困りごと」有老協にご相談ください！

有老協では、有料老人ホーム等の入居者および入居希望者からの相談･苦情等を電話やFAXなどで受け付けています。高齢期の住まいの種類や探し方、入居中のお悩み、どこに相談したらよいかわからないことなどお気軽にご相談ください。経験豊富な相談員が相談に対応します。相談料はかかりません。
曜日：月～金曜日（祝日・年末年始を除く）
時間：１０時～１７時
電話：０３-５２０７-２７６３
FAX：０３-５２０７-２７６０
面談による相談をご希望の場合は、事前にご予約ください。

【有老協から住まい選びにあたっての情報発信】

◆有老協は、高齢期の住まい選びに関する様々な情報を発信しています。
無料でご覧いただけます。
◆有老協チャンネル（高齢期の住まい選びに必要な情報を動画で配信）
https://www.youtube.com/@yurokyo1077
◆有老協の消費者向けサイト情報（高齢期の住まいの種類やサービス、選択時のチェックポイントを掲載）
https://user.yurokyo.or.jp/
◆有老協公式X（旧Twitter）（最新の情報やイベントのご案内を定期的に発信）
https://x.com/yurokyoukai

【協会概要】

〇商号：公益社団法人全国有料老人ホーム協会
〇目的：有料老人ホームの入居者の保護と有料老人ホーム事業の発展
〇設立：1982年2月/1991年　改正老人福祉法に規定/2013年4月　公益社団法人へ移行
〇理事長：中澤俊勝
〇所在地：東京都千代田区外神田2-5-15外神田Ｋビル４階
〇事業：入居者生活保証制度の運営
有料老人ホームの入居、苦情に関する相談事業
契約内容の適正化と入居者の保護
職員の資質向上のための研修事業
自治体からの業務受託事業
調査研究事業、啓発普及事業　等