気になる商品を手に取るとコンテンツが再生されるサイネージ

消費者の無意識行動をトリガーに情報訴求し購買決定を後押し

2016.04.04 11:00

　流通・サービス業に特化したアウトソーシング事業を展開する株式会社メディアフラッグ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：福井康夫）の子会社で、デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供を行なっている株式会社impactTV（本社：東京都港区、代表取締役社長：寒河江清人）は、消費者が気になる商品を手に取るとコンテンツが再生される、サイネージ新商品をラインナップの一つに加えました。

売場でのイメージ

◆ 背景
　
　最近のデジタルサイネージを用いた店頭販促では、従来のワンウェイ（一方的に音と映像で情報を訴求）に留まらず、近年のスマートフォンやタブレットの普及に伴う、任意検索での商品選定の流れを受けた、タッチ式インタラクティブサイネージの需要が高まっています。
　しかし、タッチ式サイネージを導入しても、当該商品に対する興味・関心レベルが低い消費者はタッチして情報検索に至らず、無関心層へのアプローチが弱いという課題がありました（一般的に、店舗店頭を訪れる 8 割は「非計画購買者＝衝動買い顧客」と言われており多数を占めるが、当該商品に対する意識レベルの低い非計画購買者がタッチして情報検索するにはハードルがある）。双方向のコミュニケーションを成立させるには、消費者のタッチ式サイネージへ接触したいという「意識的行動」が不可欠であり、「意識的行動」を起こさない消費者に対しては、タッチ式サイネージの導入が必ずしも訴求効果を向上させるとは限りませんでした。
　そこで今回impactTVでは「気になった商品を手に取る」という、消費者がこれまで自然に行っていた「無意識的行動」をトリガーにコンテンツが再生される、新たな店頭コミュニケーションツールを開発致しました。これにより「意識的行動」を起こさない消費者に対しても、商品購買検討段階における無意識的行動（気になった商品を手に取る）を起こした時点で映像と音を使ってメッセージを送り、自然なインタラクティブコミュニケーションを生み出すことが可能になり、消費者の購買意思決定の後押しを実現致します。

◆ 導入メリット
　
・意識的行動を起こしにくい消費者とのインタラクティブなコミュニケーションが可能
・無意識的行動をトリガーに検討から購買へと消費者の意思決定を後押しし売上に寄与
・従来にはないコンテンツ再生タイミングが、より強い映像の印象を与え、消費者の認知度が向上
・より豊かで新しい売場体験の提供による店舗活性化

※こちらの商品は受注生産となりますので、納期等につきましては下記までお問い合わせください。

◆ impactTVとは
　
　創業31周年を迎える株式会社impactTV（インパクトティービー）は、1996年に店頭販促ツールとして電子POP「impactTV」をリリース。これまで 3,000 社以上に導入しており、販売・レンタルとも業界シェアNo.1を誇るパイオニアです。
　極小・軽量の3型から、定番の7型、エンドや催事向けの19型、さらに大型のモニタ取付型のメディアプレイヤーまで、　幅広いラインナップをご提供しており、設計・製造物としての安全性はもちろん、品質的にも故障率が0.2%以下と低く、導入企業様・設置店舗様に安心してご利用いただいております。

◆ 株式会社impactTV　会社概要

社名：株式会社impactTV（株式会社メディアフラッグ 100％子会社）
事業内容：デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供
（企画、製造、販売、運用支援、マーケティング分析）
設立： 1986年7月
資本金： 359百万円(2015年12月末現在)
代表者：代表取締役社長　寒河江清人
本社所在地：東京都港区赤坂3丁目11-3 赤坂中川ビルディング2F
従業員数： 30名（2016年1月現在）
WebURL ： http://www.impacttv.co.jp/