デジタル化が物流業界にもたらす非連続な変化と先進企業の取組みを踏まえた関係事業者が採るべき戦略【会場受講先着15名様限定】【JPIセミナー 12月07日(月)開催】

    ◆ライブ配信有◆ 自動化・3Dプリンタ・電動化による影響と対処法

    その他
    2020年10月29日 10:50

    日本計画研究所は、株式会社野村総合研究所 コンサルティング事業本部 副主任コンサルタント 大澤 遼一 氏を招聘して下記の通りセミナーを開催いたします。
    セミナー終了後には、講師及び参加者間での名刺交換会を実施いたしますので、ビジネスに役立てていただける構成となっております。

    本セミナーは、会場及び、ご自宅等ライブ配信受講のいずれかをご選択いただけます。

    タイトル

    自動化・3Dプリンタ・電動化による影響と対処法
    デジタル化が物流業界にもたらす非連続な変化と
    先進企業の取組みを踏まえた関係事業者が採るべき戦略

    講義概要

    デジタル化の影響を最も大きく受ける業界の1つに物流が挙げられる。デジタル化は物流業界に非連続な変化をもたらすと考えられる。3Dプリンタは世界の輸送量を大きく減らし、自動化は競争環境やプレイヤーを変化させ、電動化は温室効果ガス排出を続ける物流業界にとって逆風となる。これらの変化に対して、先進企業がどのように対処・取り組みを行っているか、もしくはどのような戦略を企業が採るべきかについて示す。

    講義項目

    1.はじめに:デジタル化が物流業界にもたらす非連続な変化
    2.3Dプリンタがもらたす非連続な変化
     (1)世界の輸送量の現状
     (2)製造拠点立地を抜本的に変える技術としての3Dプリンタ
     (3)3Dプリンタに伴う輸送の減少
     (4)企業の取組み
    3.自動化がもたらす非連続な変化
     (1)自動化の進展
     (2)物流における自動化技術
     (3)物流会社の位置づけ
     (4)自動化に伴うプレイヤーの変化
     (5)企業の取組み
    4.電動化がもたらす非連続な変化
     (1)気候変動の状況
     (2)気候変動に対する各主体の対応
     (3)荷主企業の取組み
     (4)国際社会や投資家の対応
     (5)物流会社の取組み
    5.まとめ
    6.関 連 質 疑 応 答
    7.名 刺 交 換 会 講師及び参加者間での名刺交換会を実施いたします。

    講  師

    株式会社野村総合研究所
    コンサルティング事業本部 グローバルインフラコンサルティング部  
    運輸・物流・デジタルモビリティグループ
    副主任コンサルタント           
    大澤 遼一 氏

    開催日時

    2020年12月07日(月) 09:30 - 11:30

    会  場

    JPIカンファレンススクエア

    東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
    TEL:03-5793-9761
    FAX:03-5793-9766
    https://www.jpi.co.jp/access

    東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル

    参加費

    ▶民間参加費1名 : 33,150円 (資料代・消費税込)
     2名以降 28,150円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合)
    ▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円(資料代・消費税込)

    ライブ配信について

    ライブ配信受講ご希望の場合は、お申込時「ご連絡・ご質問欄」にご記入をお願いいたします。

    ■ライブ配信について
    <1>Zoomにてライブ配信致します。
    <2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用IDとパスワードを
       開催日の2営業日前にお送り致します。
       開催日時にZoomミーティングへご参加ください。 
    <3>当日配付資料等は、後日ご郵送いたします。
       受講後のご質問等、講師とのお取次ぎをさせていただきますので、
       ご遠慮なくお申し付けください。

    〔詳細・申し込み〕

    【お問合せ】

    JPI 日本計画研究所
    〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
    TEL.03-5793-9761  FAX.03-5793-9766
    URL  https://www.jpi.co.jp

    【株式会社JPI(日本計画研究所)】

    “「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。

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