セキュアなVPNでマルチクラウド環境を実現する 「Multi-Cloud Connect」において 「ExpressRoute for Office 365」との接続を開始

　NTTコミュニケーションズ株式会社(略称：NTT Com)は、セキュアなマルチクラウド環境を実現する「Arcstar Universal One Multi-Cloud Connect」において、日本ならびに欧州で「ExpressRoute for Office 365」との接続・提供を開始します。2016年1月から英国、2016年2月から日本における提供を予定しています。 　これにより、高信頼性と多くの提供実績を誇る企業向けVPN「Arcstar Universal One」から直接「Microsoft Office 365」に接続し、よりセキュアに利用できるようになります。また、NTT Comのクラウドサービスや「Microsoft Azure」に加え様々なクラウドサービスとのマルチクラウド環境を実現します。 　なおNTT Comは「Microsoft Office 365」も販売しており、同サービスをこれから導入されるお客さまへの一体的な提供も可能です。 ＜提供イメージ＞ https://www.atpress.ne.jp/releases/84897/img_84897_1.png 1．接続メニュー ・メニュー名 　Multi-Cloud Connect for Microsoft Office 365 ・タイプ 　ギャランティ ・品目 　50M、100M、200M、500M、1G 　料金の詳細についてはNTT Com営業担当者にお問い合わせください。 　接続するクラウドサービスの利用料金は別途必要です。 2．提供時期(予定) 2016年1月 英国(ロンドン) 2016年2月 日本(東京) 2016年3月 日本(大阪)、米国(西海岸、東海岸) ※同時期にMicrosoft Azureとの接続も提供予定。日本(東京)は提供済。 3．今後の展開 　「Multi-Cloud Connect」は、シンガポールはじめ順次、アメリカ、アジア、欧州本土での提供を拡大していく予定です。接続に対応するクラウドサービスについても、お客さまのニーズを踏まえて順次追加していきます。 ■日本マイクロソフト株式会社 　業務執行役員　アプリケーション＆サービス マーケティング 本部長 　越川 慎司 様からのコメント -------------------- 　日本マイクロソフト株式会社は、NTTコミュニケーションズによる「ExpressRoute for Office 365」に対応した閉域網接続サービスの提供を歓迎いたします。ビジネス要件に応じた様々なセキュリティレベルが求められるなか、業務上閉域網接続サービスが必要、また一貫して高いパフォーマンスが必要というお客様のニーズに応えたサービスを提供できることは日本市場でのクラウドサービスの活用促進のための重要な要素のひとつであり、マイクロソフトが推進する「信頼できるクラウド」を加速させるものです。 　このサービスは、マイクロソフトだけでは提供できません。パートナー様のテクノロジーとマイクロソフトのテクノロジーが組み合わさって初めてお客様へのサービス提供が可能になります。特にNTTコミュニケーションズは、グローバルでクラウド「Enterprise Cloud」、データセンター「Nexcenter」、さらにはLondonはじめグローバルで「ExpressRoute for Office 365」と「Arcstar Universal One」の接続を展開しており、お客様のハイブリッドクラウド環境にもスムーズに対応すると確信します。 -------------------- 【参考】Arcstar Universal One Multi-Cloud Connect 　世界196カ国／地域で提供する高品質・高信頼なVPN「Arcstar Universal One」のオプションサービス。NTT Comのクラウドサービスをはじめ、多様なクラウドサービスとあらかじめ接続しており、お客さまはスピーディー、柔軟かつ安価にマルチクラウド環境を構築できます。 ＜関連リンク＞ Arcstar Universal One Multi-Cloud Connect http://www.ntt.com/vpn/data/op_mc.html (報道発表資料)企業向けVPN「Arcstar Universal One」と「Microsoft Azure」や「アマゾン ウェブ サービス」などのクラウドサービスを接続する「Multi-Cloud Connect」を提供開始 http://www.ntt.com/release/monthNEWS/detail/20150826_2.html ※記載の社名、商品名およびロゴは各社の商標または登録商標です