Yunomi.life、独自の「抹茶グレーディングシステム」を公開世界的な抹茶ブームにおける品質の透明化を目指す

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2026年5月11日 08:00

株式会社ユノミライフ（東京都品川区）は、世界的な抹茶需要の拡大に伴い曖昧化している品質表示の課題に対し、独自の「Yunomi Matcha Grading System（抹茶グレーディングシステム）」を公開いたしました。

近年、海外市場では「Ceremonial Grade（セレモニアルグレード）」という表現が広く使われていますが、日本国内に公的な等級基準は存在していません。そのため、同じ"Ceremonial Grade"でも品質や用途が大きく異なる商品が流通している状況があります。

また、「ラテ用」「カリナリー用」といった表現についても統一された定義はなく、消費者にとって品質や用途の違いを判断しづらい状況が続いています。

こうした背景を受け、Yunomi.lifeでは、味わい・粒度・色味・香り・用途などを軸に、A1〜K3までの独自のグレーディング基準を定義いたしました。さらに、伝統製法か現代製法かといった製法背景を整理する「Matcha Types Categorization System（抹茶の種類分類システム）」も提案し、グローバル市場における新たな“抹茶の共通言語”づくりを目指してまいります。

同グレーディングシステムの詳細については、Yunomi.lifeの公式サイトをご覧ください。

Yunomi.life公式サイト：抹茶グレーディングシステム

背景

日本茶業界では、伝統的に「抹茶のグレード（等級）」を統一基準として分類する考え方は一般的ではありませんでした。しかし近年、海外市場を中心に「Ceremonial Grade」という表現が一般化しました。実際には明確な業界基準が存在しないまま、多様な品質の商品が同じ名称で販売されている状況があります。

Yunomi.lifeでは2013年より、全国200以上の小規模茶農家と連携し、世界90カ国以上へ日本茶を販売してまいりました。

近年、抹茶市場はSNSやカフェ文化の拡大を背景に世界的な成長を続けています。特に抹茶ラテ需要の増加により、従来の茶道用途とは異なる形で抹茶が日常的に楽しまれるようになりました。

一方で、需要急増による供給不足や価格高騰も起きており、価格帯だけでは品質や用途を判断しづらい状況も生まれています。

Yunomi.lifeでは、海外市場におけるこうした変化を長年見てきた経験から、「高級」「Ceremonial」といった曖昧な表現だけではなく、味・用途・製法をより透明に伝える必要性を認識し、今回のシステム公開に至りました。

Yunomi Matcha Grading System の特徴

1. 味わい・用途ベースで分類

A1〜K3までのグレードを設定し、用途適正も含めて抹茶を分類しています。

・A1〜A3：茶道・ストレート飲用向け
・B1〜B2：ラテ・バリスタ用途向け
・K1〜K3：調理・加工用途向け

単純な「高級 / 低級」ではなく、「どのように楽しむ抹茶か」を重視した分類となっています。

2. 「伝統」と「現代製法」を分離

品質評価とは別に、製法背景を整理する分類も導入しています。

・Heritage Matcha（伝統製法）
・Modern Matcha（現代製法）
・Tea Leaf Matcha（碾茶以外の粉末茶）

これにより、「伝統的な石臼挽き抹茶」なのか、「大量生産型の現代抹茶」なのか、あるいは「碾茶以外を粉末化した茶粉」なのかを分けて理解できるようになります。

3. 生産者と消費者をつなぐ“共通言語”

Yunomi.lifeは、日本各地の小規模茶農家と海外消費者をつなぐ日本茶専門ECとして、透明性の高い情報提供を重視しています。
今回の取り組みは、単なる販売用ラベルではなく、

・消費者教育
・生産背景の理解
・用途に応じた適切な選択
・持続可能な抹茶文化

を支えるための情報基盤づくりでもあります。

代表コメント

株式会社ユノミライフ代表イアン・チュン：

「“Ceremonial Grade” という言葉は海外市場で広く使われていますが、実際には統一基準がありません。だからこそ、味・用途・製法をできるだけ透明に伝える必要があると感じています。
また、日本茶業界では一般的に“製法”そのものが品質の指標として語られることが多くあります。しかし私たちは、伝統的な製法や文化的背景そのものの価値を尊重しながらも、品質評価と製法は別の視点として整理できるのではないかと考えています。伝統的な製法で作られていることと、どの用途に適した抹茶であるかは、本来別の軸で理解されるべきだからです。
抹茶文化が世界へ広がる今、単なるマーケティング用語ではなく、生産者と消費者をつなぐ“共通言語”をつくっていきたいと考えています。」