＜株式投資　2023年の展望調査＞

オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長 瀬川 丈）は、20代～70代の男女550人に「株式投資 2023年の展望」に関するアンケート調査を実施しました。

＜調査結果サマリー＞
・２０２２年の株式投資の損益は75.1%の人がプラス
・２０２２年の株式投資に対するストレスが極めて大きい人は7.45%
・２０２３年の日本株に対しては、上昇よりも下落すると考える人のほうが多い

＜調査概要＞
調査名：株式投資　2022年の振り返りと2023年の展望
調査方法：インターネット調査
調査対象：20歳以上 79歳以下の男女550人
調査期間：2022年12月19日

今回の調査では、まず2022年の株式投資の状況調査をしました。その結果、2022年の損益については、75.1%の人が損益はプラスという回答でした。なお、損益には含み益・含み損をふくむものとしています。損益額の内訳をみると、50万円未満の利益が251人（45.64%）と最多でした。続いて、50万円未満の損失が73人（13.22%）、50万円以上～100万円未満の利益が64人（11.64%）という結果でした。

2022年の株式投資に対するストレス調査を実施しました。0（ストレスは全くない）から10（ストレスが極めて大きい）の間の数値でストレスの大きさを調査したところ、10（ストレスが極めて大きい）と回答した人は41人で全体の7.45％でした。7以上の数値で見ると、158人（29%）の人が比較的強くストレスを感じていたことになります。反対に「ストレスは全くない」と回答した人は66人で12%でした。

また、ストレス調査で7以上と回答した人を対象に理由を聞いたところ以下のような回答がありました。

「ウクライナ紛争で株価が半減した。」　／　71歳女性
「円安で海外案件がめちゃくちゃ」　／　54歳男性
「アメリカの金利政策による利上げと株式市場の下落」　／　55歳男性
「どんな銘柄も軒並み下落、こんなことは初めて」　／　71歳男性
「為替が大きく動いたので、それに伴う値動きでのストレスは常に感じていました。」　／　70歳女性
「今年は、浮き沈みが多かったです。」　／　46歳男性
「毎日、投信の基準価格を割り込んでいくのはつらい」　／　71歳女性
「証券会社の勧めで買ったIPOが大損」　／　71歳女性
「株主優待などの企業による株主還元の見直しなどが多く、投資環境が難しかったため。」　／　43歳男性
「売買について考えたときにプラスになるかマイナスになるか不安だったから。」　／　35歳女性

2023年の日本株に対する調査では、「上昇する」「大きく上昇する」と回答した人は115人で全体の20.91%だったのに対して、「下落する」「大きく下落する」と回答した人は139人で25.27%となりました。上昇すると考える人よりも下落すると考えている人の方が多いという結果になりました。

年代別で見ると、20代は「上昇する」「大きく上昇する」と回答した割合が37.3%と他の年代よりも高く、反対に70代は12.4%と低い結果になりました。

また、それぞれの回答に対する理由を聞いたところ以下のような回答がありました。

「最悪な時期は脱しつつあると感じるから」　／　29歳男性
「外国に比べて底堅い動き 上がる要素多い」　／　48歳男性
「割安感のある株は世界情勢で一時的に下がってもまた上がる」　／　65歳女性
「インフレが収まり、米国が選挙前の年なので景気刺激策で上昇が期待できる。」　／　56歳男性
「仕事量は確保されていて人材は不足しているので、収入は上昇すると感じる」　／　58歳女性
「コロナもひと段落して、外国人がたくさん来日すれば必ず上昇すると思う」　／　69歳女性
「円安による輸出関連株上昇と訪日客のインバウンド需要」　／　61歳男性

「ヨーロッパやアメリカに比べれば、成長見通しはプラスだが為替やインフレの影響は長引きそうだから。」　／　43歳男性
「コロナによる経済の回復が、まだ時間がかかるように思う。外国に比べて遅れを取っているものの、観光需要が戻りつつあるので、横ばいかなと思います」　／　41歳女性
「米国株に影響される形で上下動の繰り返しが続くと思うから。」　／　58歳男性
「先送りされたとはいえ、増税の話もあり、前向きになり辛いから」　／　44歳女性
「今後の世界的な景気によると思うが、ウクライナ戦争の行方によるから。」　／　78歳女性

「円安が続くし、エネルギーの海外依存が極めて大きいから。」　／　74歳男性
「日銀の金利政策が変わりそうだから」　／　45歳男性
「アメリカ経済および、中国経済減速の影響を受けるため」　／　57歳男性
「経済構造が弱い上に、増税の影響が出る。」　／　63歳男性
「エネルギー代が高いし円安が続くと思うから」　／　75歳女性
「人口減少で産業の空洞化が今後どんどん拡大していくと思うから」　／　29歳女性
「物価高と防衛費増額のニュースのために日本経済は落ち込みが予想されるから」　／　74歳女性

「株の学校ドットコム」は、2005年設立のオンライン株式スクールです。現役の個人投資家・トレーダーの講師による、あくまで本質にこだわった講義が、15年以上にわたり多くの支持をいただいています。受講者数は86万人を超え（2023年1月現在）、同種のサービスとして最大級の規模を誇っています。また、2015年に発刊した書籍『株の学校』も、いつの時代でも色あせることのない株の本質を説いた内容が評価され、増刷を重ねて株本としては異例のシリーズ累計30万部を突破しました。運営を行う株式会社トレジャープロモートはＳＢＩ証券を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者（関東財務局長(金仲)第581号）です。

「最高の知恵を、最高の方法で、最高の人々に。」
トレジャープロモートは、株式投資や企業経営など、個人や会社の経済状況に大きな影響を与えるトピックについて、世界最高レベルの研究と実践をなし、その成果を広く日本社会に還元することを使命として、2002年の夏、その母体となるグループが発足しました。
資金を長期的に増加させていく投資技術について、日本の教育は十分なものとは言えません。ましてや個人向けの投資教育にいたっては、まったくなされていないと言っても過言ではありません。初歩的な知識もないために、安易な投資で失敗するだけでなく、手数料の高いファンドを売りつけられて損をしたり、誰かの無責任なアドバイスの言いなりになって大切なお金を失ってしまう人が後を絶たないのは憂慮すべき事態です。
「貯蓄から投資へ」を掲げる政府の推奨もあり、初心者が株に取り組むハードルは年々下がっていますが、まずは無責任な誰かのアドバイスに騙されることのないよう、本質的な知恵を学ぶことが重要と言えます。その上で、株式投資・トレードで単に資産を増やすことを目的とするのではなく、その先にある個々人の幸福と、より良い社会を実現する真の教育が日本には必要です。
そのため、トレジャープロモートでは投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。
今後もトレジャープロモートは、向上心に溢れる多くの方の学習・実践を全力でサポートし、大きな飛躍を遂げていただくための支援を惜しまず続けてまいります。

社名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2新丸の内センタービル21階
神宮前オフィス：東京都渋谷区神宮前1-10-34
沖縄サテライトオフィス：沖縄県那覇市おもろまち
代表取締役：代表取締役社長　瀬川 丈
設立：2005年12月26日
電話番号：03-3216-7354(代)
資本金：5,000,000円
従業員数：23名（業務委託含む）
事業内容：投資教育事業／コンテンツ制作・配信／メディア運営／金融商品仲介業／コンサルティング事業／マーケティングシステム開発／CRSサポート／セミナー・教材開発
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