米IDC社の全世界のデータ通信サービス事業者を評価する レポートにおいてNTT Comが「リーダー」に選出

　NTTコミュニケーションズ株式会社(略称：NTT Com)は、米国IDC社(略称：IDC)が2015年9月に発行した、企業向けのデータ通信サービスをグローバルに提供する、主たる10事業者を対象とする評価レポート「IDC ITMarketScape：Worldwide Advanced Data Enterprise WAN Data Service Provider 2015 Vendor Assessment」(*)(以下、IDC ITMarketScape)において、実行能力と戦略双方において、最も高い評価である「リーダー」のポジションに位置付けられました。

評価対象各社のポジション

＜評価対象各社のポジション＞
https://www.atpress.ne.jp/releases/75383/img_75383_1.png


レポート抜粋(英語のみ)はこちらより参照してください。
http://www.ntt.com/release/monthNEWS/detail/pdf/20131218_2a.pdf

　IDCの分析によると、NTT Comは主に以下のような特性を通じてリーダーとしての地位を確立しています。

●ネットワークの増強とクラウド機能の拡張に多額の投資を行い、SDNなどの仮想化技術を積極的に採用している。
●商用初のSDNを採用したプライベートクラウド(Enterprise Cloud)と、グローバルのデータセンター・インターコネクト(DCI)をいち早く展開している。
●多様なサービスポートフォリオにより、自社ブランドを単なる通信事業から、クラウドやSDN、NFV等先端技術の分野まで拡大した。
●企業ニーズ(ハイブリッドWAN、インターネットWAN、従量課金、クラウド、セキュアアクセスなど)に積極的に対応している。


(*) 出典：IDC ITMarketScape: Worldwide Advanced Data Enterprise WAN Data Service Provider 2015 Vendor Assessment, #258717, September 2015

　IDC ITMarketScape vendor analysis model is designed to provide an overview of the competitive fitness of ICT suppliers in a given market. The research methodology utilizes a rigorous scoring methodology based on both qualitative and quantitative criteria that results in a single graphical illustration of each vendor's position within a given market. The Capabilities score measures vendor product, go-to-market and business execution in the short-term. The Strategy score measures alignment of vendor strategies with customer requirements in a 3-5-year timeframe. Vendor market share is represented by the size of the circles. Vendor year-over-year growth rate relative to the given market is indicated by a plus, neutral or minus next to the vendor name.

　IDC ITMarketScapeのベンダー分析モデルは、ITの競争上の適性やテレコミュニケーション、または特定のマーケットの専業サプライヤーなどについての概要を見るためのものです。リサーチの手法は、質と量の両面についての基準にもとづいた厳しいスコアリング方法を用い、特定のマーケット中の各ベンダーポジションを1つのグラフィックに示すというものです。IDC ITMarketScapeは、製品やサービス、機能や戦略、そしてIT、テレコミュニケーション、専業ベンダーの現在と将来のマーケットでの成功要因を有意に比較することができる明確な枠組みを提供します。また、同枠組みはテクノロジーバイヤーに対し透明性の高い基準も提供することができ、企業は既存のベンダーとこれから取引する可能性のあるベンダーの長所と短所を独自に比較することができます。