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「人並みに働けば十分」が過去最高(53.5%)に 新入社員の“ほどほど志向・サバサバ傾向”強まる

~ 平成27年度 新入社員「働くことの意識」調査結果 ~

公益財団法人日本生産性本部「職業のあり方研究会」(座長 岩間夏樹)と、一般社団法人日本経済青年協議会は、平成27年度新入社員2,026人を対象にした「働くことの意識」調査結果をとり纏めた。この新入社員の意識調査は、昭和44年度に実施して以来47回目を数え、この種の調査ではわが国で最も歴史のあるものである。主な調査結果は以下のとおり。

「人並みで十分」か「人並み以上に働きたい」か(経年変化)
「人並みで十分」か「人並み以上に働きたい」か(経年変化)

■1.「人並みに働けば十分」が過去最高(53.5%)に
 - “ほどほど志向”さらに高まる -
 その年の新入社員の就職活動が順調だったかで敏感に変化する項目に、「人並み以上に働きたいか」がある。景況感や就職活動の厳さによって、「人並み以上」と「人並みで十分」が相反した動きを見せる。特にバブル経済末期の平成2~3年には、「人並み以上」が大きく減り、「人並みで十分」が大きく増えたが、その後の景気低迷にともない平成12年以降入れ替わりを繰り返している。ここ数年では、平成24年に厳しい就職状況を背景に「人並み以上」が「人並みで十分」を逆転したが、平成25、26年度そして今年度と「人並み以上」が減少(42.7%→40.1%→38.8%)するとともに「人並みで十分」が増加(49.1%→52.5%→53.5%)し、バブル経済末期の平成2~3年を超えて調査来最高値となり、両者の差が開いている。会社に大きく貢献したいという意欲よりも、“ほどほど”に頑張るという志向が見受けられる。

<グラフ:「人並みで十分」か「人並み以上に働きたい」か(経年変化)>
https://www.atpress.ne.jp/releases/66601/img_66601_1.jpg

 一方で、「仕事中心か(私)生活中心か」という設問では、常に「両立」という回答が多数を占め(グラフでは省略)、今年度は81.1%であった。残りの「(私)生活中心」と「仕事中心」という回答に注目すると、「(私)生活中心」という回答は平成3年をピークに下がり続け、平成22年に「仕事中心」が「(私)生活中心」を上回ってからその傾向が続いたが、今年度は久しぶりに「(私)生活中心」(9.5%)がごくわずかながら「仕事中心」(9.3%)を上回った。

<グラフ:仕事か生活か(経年変化)>
https://www.atpress.ne.jp/releases/66601/img_66601_3.jpg


■2.社長志向も専門職志向も過去最低水準
 - 専門職志向の低下とともに、女性の昇進志向が高まり始める -
 「どのポストまで昇進したいか」という問いに対して、最も多かったのは「専門職<スペシャリスト>」(20.4%)で例年通りだったが、その割合は過去最低を更新(19.9%)した昨年度とほぼ同水準である。
 10年前(平成17年)と比べ、男性では社長という回答は大きく減り(27.0→17.4%)、部長と課長が増加している(13.7→20.2%と3.2→6.4%)。一方女性では専門職志向が低下し(34.1→27.2%)、その分、部長と課長という回答が増加し(7.2→10.5%と4.6→6.4%)、部長という回答が初めて2桁になるなど、女性の昇進志向がやや高まっている傾向が見受けられる。

<グラフ:平成17年(10年前)との比較>
https://www.atpress.ne.jp/releases/66601/img_66601_2.jpg


■3.デートか残業か
 - プライベートより仕事を優先が多数派 -
 「デートの約束があった時、残業を命じられたら、あなたはどうしますか」という質問に対しては、「デートをやめて仕事をする」(80.8%)、「ことわってデートをする」(19.0%)と、全体としてはプライベートな生活よりも仕事を優先する傾向が引き続きうかがえるが、この数年はやや「デート派」が増加している。

<グラフ:デートか残業か(経年変化)>
https://www.atpress.ne.jp/releases/66601/img_66601_4.jpg


本調査の全調査結果は下記の資料をご覧ください。
https://www.atpress.ne.jp/releases/66601/att_66601_1.pdf


■平成27年度新入社員「働くことの意識」調査の概要
(1) 調査期間 
平成27年3月11日から5月15日

(2) 調査対象
平成27年度新社会人研修村(国立オリンピック記念青少年総合センター)に参加した企業の新入社員

(3) 調査方法
同研修村入所の際に各企業担当者を通じて調査票を配布し、その場で調査対象者に回答してもらった

(4) 有効回収数
2,026人(男性1,319人 女性705人 不明2人)

(5)回答者プロフィール
https://www.atpress.ne.jp/releases/66601/img_66601_5.jpg


全ての設問項目の属性別回答結果、過去47回の長期データを収録している本調査の報告書は7月初旬より「生産性労働情報センター」より刊行・頒布いたします。
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