メガハウスが新たに発売するティーンズ向けスマホ 「Fairisia フェアリシア」に オプティムのペアレンタルコントロールサービス 「Optimal Gadget Youth」が標準採用！

「Fairisia フェアリシア」製品ページ：
http://fairisia.jp/


「Fairisia フェアリシア」は、女子小学生・中学生(10～13歳)をメインターゲットとしたスマートフォンです。本製品ではIP電話による通話やメールに加え、Google Play(TM)からアプリの追加を可能とし、本格的スマートフォンライフをお子様に提供しております。一方で保護者は課金が発生するアプリの使用や、出会い系サイト、SNSなどでの不特定多数の人間とのコミュニケーションなど、スマートフォンを使用させるに際しての懸念事項が多数あります。これらの課題を「Optimal Gadget Youth」にて解決いたします。

「Optimal Gadget Youth」は保護者の端末から同端末を「見守る」サービスです。保護者用管理サイトからお子様の位置情報確認、使用できるアプリの制限を行うことが可能です。また、紛失盗難の際に、遠隔から端末にロックをかけ、データを消去し、第三者による不正利用を防ぎます。

Optimal Gadget Youth 製品ページ：
http://www.optim.co.jp/products/gadgetyouth


■「Optimal Gadget Youth」の特長
●リモートロック：スマートフォンを使用させないように画面を遠隔からロックすることができます。
●リモートワイプ：紛失、盗難の際は、全ての情報を削除することで第三者のデータ不正利用を防ぎます。
●位置情報取得：保護者用管理サイトより、お子様がどこにいるのかを確認することができます。
●アプリケーション禁止：保護者用管理サイトに表示されるインストール済みアプリの一覧より、任意のアプリに対してチェックを入れるだけで、アプリの起動禁止を行えます。
●バックアップ：連絡先(電話帳)を定期的に自動バックアップいたします。万が一端末を破損した場合でも、新しい端末に簡単に情報を引き継ぐことができます。

オプティムでは今後も企業向けサービスにて培った技術をもとに、よりお客様にとって使いやすく、安心・安全のためのサービスを展開してまいります。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products
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Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号　　： 株式会社オプティム
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者　： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
　　　　　 東日本電信電話株式会社
設立　　： 2000年6月
資本金　： 1億8,338万円

主要取引先：日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレスジャパンなど (順不同)

事業内容：複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使うための利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象


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※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
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